著者
Shinichiro Uchiyama Takao Hoshino Hugo Charles Kenji Kamiyama Taizen Nakase Kazuo Kitagawa Kazuo Minematsu Kenichi Todo Yasushi Okada Jyoji Nakagawara Ken Nagata Hiroshi Yamagami Takenori Yamaguchi Pierre Amarenco
出版者
Japan Atherosclerosis Society
雑誌
Journal of Atherosclerosis and Thrombosis (ISSN:13403478)
巻号頁・発行日
pp.58552, (Released:2020-09-17)
参考文献数
22
被引用文献数
4

Aims: We have previously reported 5-year follow-up data on the TIAregistry.org, an international prospective cohort in patients with transient ischemic attack (TIA) or minor stroke. We conducted a Japanese subgroup analysis because outcomes and predictors might differ according to ethnicities and regions. In this study, we compared the baseline and 5-year follow-up data of Japanese and non-Japanese patients with TIA or minor stroke.Methods: Patients with TIA or minor ischemic stroke within 7 days after the onset were classified into two groups based on ethnicity, Japanese (n=345) and non-Japanese (n=3502); further, 5-year event rates were compared between the two groups. We also determined predictors of 5-year stroke for both groups. Results: Vascular death and death from any cause were identified to be less prevalent, unlike stroke and intracranial hemorrhage, which was determined to be more prevalent in Japanese than in non-Japanese patients. Five-year rate of stroke was significantly higher in Japanese patients. Cumulative stroke and major cardiovascular event rates did not decline but instead linearly increased from 1 to 5 years in both groups. Baseline risk factors for 5-year stroke were as follows: age, diabetes, history of stroke or TIA, and congestive heart failure in Japanese patients. Independent predictors of 5-year stroke were large artery atherosclerosis, congestive heart failure, diabetes, and age in Japanese patients. Conclusions: Recurrent stroke and intracranial hemorrhage were determined to be more prevalent at 5 years after TIA or minor stroke in Japanese patients than in non-Japanese patients. Strategies to mitigate the long-term risks of stroke, aside from adherence to current guidelines, should take Japanese-patient-specific residual risks into account.
著者
冷水 誠 笠原 伸幸 中原 栄二 中谷 仁美 西田 真美 望月 弘己 松尾 篤 森岡 周 庄本 康治
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.33 Suppl. No.2 (第41回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.B0075, 2006 (Released:2006-04-29)

【目的】脳卒中片麻痺患者(CVA患者)の転倒要因は様々であるが、その一つに注意能力が挙げられる。その中でも、歩行中出現する課題への注意分配能力の影響が報告されている(Hyndmann.2003)。この注意分配能力による転倒予測法として、Olssonら(1997)による“Stops Walking When Talking test”(SWWT test)がある。これは、歩行中会話などの認知課題により、歩行を中止するかを評価するものである。このSWWT testはバランス機能と関連があると報告されているが、注意能力とは不明である。CVA患者では、動作時と机上テストでの注意能力の違いをよく経験するため、SWWT testによる注意分配能力と机上テストでの注意分配能力の違いが予想される。この違いを捉えることは、SWWT testの適応患者を明確にできると考えられる。そこで本研究は,CVA患者を対象として、SWWT testの結果が、注意分配能力の机上テストであるTrail Making Test part B(TMT-B)の成績に差があるかを検証することを目的とした。【方法】対象は高次脳機能障害を有しない独歩可能なCVA患者20名(男12名、女8名、平均年齢63.8歳、右麻痺11名、左麻痺9名、平均発症期間3年3ヶ月)とした。SWWT testは、対象者に自由速度にて歩行してもらい、歩行開始から約5m付近にて同伴した検者が認知課題として年齢を尋ねた。この時、対象者が歩行を中止するかを記録した。なお、測定前に、対象者には歩行および質問への返答に対する指示は行わなかった。机上での注意能力の評価には、用紙上にある数字と平仮名を交互に結ぶテストであるTMT-Bを使用した。TMT-Bは5分を最大とした実施時間とエラー数を記録した。SWWT testにて歩行を中止した群(中止群)と継続した群(継続群)、TMT-B実施時間が5分以内と5分以上に分類し、2×2のクロス表を作成した。統計学的分析にはFisherの直接確率法を用い、TMT-B実施時間5分以内と5分以上によって中止群と継続群に差があるかを検証した。なお、有意水準は5%未満とした。【結果】SWWT testにて中止群は3名であり、うち2名がTMT-B実施時間5分以上、1名が5分以内であった。継続群は17名であり、うち6名がTMT-B実施時間5分以上、11名が5分以内であった。Fisherの直接確率法の結果、TMT-B実施時間5分以内と5分以上によって中止群と継続群間に有意差が認められなかった(p=0.536)。TMT-Bエラー数は中止群と継続群にて明確な違いは見られなかった。【考察】慢性期CVA患者において、SWWT test陽性には、机上での注意分配能力の評価であるTMT-Bの実施時間の延長およびエラー数の増大が影響していないことが明らかになった。このことから、SWWT test はTMT-Bの机上評価成績に関わらず、多くの慢性期CVA患者を対象とすべきテストであることが示唆された。しかし今回は、SWWT testの課題が年齢を問う容易な課題であったことが影響した可能性があり、今後は課題の特異性等を検証する必要がある。
著者
梅原 拓也 梯 正之 田中 亮 恒松 美輪子 村中 くるみ 井上 純子 村上 恒二
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.1-10, 2016 (Released:2017-02-20)
参考文献数
32

【目的】本研究は,脳卒中患者のADL 回復の対策として,PT,OT およびST の介入量の増加が有効であるかどうかを検討することである。【方法】入院時FIM 運動項目により患者を低群,中群,高群に分類した。各群のFIM 利得に影響する因子の検討のために,ロジスティック回帰分析を行い,抽出された因子ごとにカットオフ値や診断性能を算出した。【結果】対象者と抽出因子数は,低群297 名・5 因子,中群190 名・2 因子,高群170 名・3 因子であった。3 群に共通の因子は,PT とOT の総単位数であった。各群におけるこのカットオフ値・陽性尤度比・陰性尤度比・事後確率は,低群で747 単位以上・2.26・0.63・71.0% であり,中群で495 単位以上・1.5・0.67・62.0% であり,高群で277 単位以上・1.86・0.45・65.0% であった。【結論】重症の者ほど回復は予測しやすいが,より多くの因子でなければ精度の高い予測は難しい。
著者
孔 泰寛
出版者
同志社大学大学院総合政策科学会
雑誌
同志社政策科学研究 (ISSN:18808336)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.235-251, 2003-03

最近、医療過誤や医療事故が数多く報道されているが、これらは一過性の現象ではなく、看護婦等のスタッフ不足、医療の高度化・複雑化、医療教育等の問題を背景とする、医療システムの構造上の問題であると考えられている。医療全体への不信感を払拭するためには、医療の質の向上への取組みを行う必要があるのはもちろんであるが、同時に、アカウンタビリティの確保が重要である。今回の研究目的として、我国の医療分野における高次のアカウンタビリティが、いかにすれば確保できるのかを主眼に置いた。しかし、我国の医療におけるアカウンタビリティの議論はほとんどなされていないのが現状である。そこで、医療のアカウンタビリティ論が主張されて久しい米国の現状を調査することが、我国の医療のアカウンタビリティ確保に結びつく手がかりであると推察した。そこで今回、まずアカウンタビリティの概念の歴史と現状を整理し、医療におけるアカウンタビリティを米国を参考に、その背景・視点から3つのモデルを提示した。そしてそれらを日本の現状と照らし合わすことにより今後の日本の医療におけるアカウンタビリティの課題として、評価のシステムの構築が必要であると考えた。いいかえれば、アカウンタビリティの確保には、評価のシステムがなければ困難となるといえよう。その評価システムにも、また種々の立場からのものが必要となると考えた。研究ノート
著者
岩崎 泰正
出版者
高知大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

T3がエネルギー代謝全般を促進する分子機序解明のため,T3応答遺伝子の網羅的解析を行った。その結果解糖系/PPP(GK,PFK2,G6PD),ミドコンドリア(POLG1,NRF2,Tfam,CYC1,UCPs,ANTs),FFA合成(CS,ACLY,ACC,FAS,SCD),TG代謝(ME,THRP,GPD1,GPAT3,HSL)を同定した.特に新規標的遺伝子GPAT3を詳細に解析し,プロモーター上のTRE(DR4,-447/-432bp)を介したT3の直接効果を変異解析およびEMSAで確認した.T3は糖脂質ミトコンドリア代謝関連遺伝子を幅広く誘導しエネルギー代謝を促進することを明らかにした.
著者
岡田 章子 Akiko Okada
雑誌
英米評論 = English Review (ISSN:09170200)
巻号頁・発行日
no.7, pp.123-138, 1993-01-29