著者

山内 大士 長谷川 聡 中村 雅俊 西下 智 簗瀬 康 藤田 康介 梅原 潤 季 翔 市橋 則明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1031, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】野球選手は肩関節の内旋や水平内転方向の可動域が制限されることが多く,またこうした可動域制限と投球障害との関連も報告されている(Wilk;2011)。可動域制限の要因としては肩関節後方の軟部組織の伸張性低下が大きな要因として考えられており,一般的に肩関節後方タイトネスと呼ばれている。肩関節の内旋・水平内転可動域制限に対するストレッチング(以下ストレッチ)方法としては,水平内転方向へのcross-body stretchと,内旋方向へのsleeper stretchが多く用いられる(McClure;2007)。近年Wilk(2013)らによって,これらのストレッチを改良したmodified cross-body stretch(以下mCS)と,modified sleeper stretch(以下mSS)が提唱された。しかし,実際にこれらのストレッチ方法が関節可動域に及ぼす効果を比較・検討した報告は見当たらない。また,これまでは個別の筋の柔軟性を測定することはできなかったが,近年開発されたせん断波エラストグラフィー機能を用いることで各筋の弾性率を測定することができ,ストレッチが各筋の柔軟性に及ぼす効果を明らかにすることができるようになった。本研究の目的は,mCSとmSSによる肩関節内旋・水平内転可動域制限の改善効果と,各筋の弾性率の変化を比較検討し,これらのストレッチが及ぼす即時効果を明らかにすることである。【方法】対象は大学硬式野球部員24名の投球側24肩とし,無作為に12名ずつmCS群とmSS群とに群分けした。mCSは,投球側を下にした側臥位になり,投球側肩甲骨を固定した状態での水平内転方向へのストレッチである。mSSは,投球側を下にした側臥位から体幹を30°後方に回旋させることで肩関節の圧迫を減じつつ,投球側上腕の下にタオルを敷くことで水平内転角度を確保した状態での内旋方向へのストレッチである。ストレッチは各群とも投球側に対して30秒を3セット行い,ストレッチ前後に測定を行った。可動域計測にはデジタル角度計を用い,背臥位で肩甲骨を固定しながら2nd内旋と水平内転可動域を計測した。各筋の弾性率の計測には超音波診断装置(SuperSonic Imagine社製)のせん断波エラストグラフィー機能を用い,測定肢位は座位肩関節90°外転・40°内旋位(2nd内旋位)と座位肩関節110°水平内転位(水平内転位)とし,測定筋は棘下筋・小円筋・三角筋後部とした。各測定項目について,対応のあるt検定を用いて介入前後の値を比較した。有意水準は5%とした。【結果】介入前後で比較すると,各群共に内旋可動域は介入後に有意に増加した(mCS群;49.1±6.2°→55.8±5.5°, mSS群;51.8±6.7°→ 59.7±7.4°)。水平内転可動域はmCS群のみ有意に増加した(mCS群80.5±10.5°→83.9±8.1°, mSS群;85.7±8.8°→85.6±7.2°)。筋の弾性率は,mCS群では2nd内旋位の小円筋(15.5±4.5kPa→13.1±4.2kPa),水平内転位の小円筋(19.6±5.3kPa→15.8±4.1kPa),三角筋後部(30.5±6.5kPa→26.4±6.8kPa)において有意に減少した。一方mSS群では,2nd内旋位の棘下筋(9.7±2.9kPa→8.9±2.3kPa)のみ有意に減少した。【考察】mCS群とmSS群は共に内旋可動域の改善率は同程度であり,2nd内旋位での筋の弾性率はmCS群では小円筋が,mSS群では棘下筋が低下した。一方,水平内転可動域はmCS群でのみ改善が見られ,水平内転位での筋の弾性率はmCS群の小円筋・三角筋後部のみ低下した。以上の結果から,mCSでは小円筋と三角筋後部に対するストレッチ効果が,mSSでは棘下筋に対するストレッチ効果が得られていたと考えられる。2nd内旋可動域に関しては,過去に棘下筋や小円筋に対するマッサージにより内旋可動域が改善するという報告がされており(Poser;2008),本研究の結果からも,これらの筋の柔軟性が増加したことにより内旋可動域が改善したと考えられる。一方,水平内転可動域に関しては,小円筋と三角筋後部の弾性率が低下したmCS群でのみ可動域が改善していたことから,水平内転可動域制限と関連が深い筋は三角筋後部と小円筋であり,mSSではこれらの筋が効果的にストレッチされなかったため水平内転可動域が改善されなかったと考えられる。【理学療法学研究としての意義】本研究により,野球選手における投球側肩関節の内旋可動域制限に対してはmCSとmSSの両方法が効果的であり,水平内転可動域制限に対してはmCSが効果的であることが示唆された。また,mCSでは小円筋と三角筋後部,mSSでは棘下筋のストレッチ効果が得られやすいことが示唆された。

著者

小沢良吉さく・え

出版者

福音館書店

巻号頁・発行日

1975

著者

小沢良吉さく・え

出版者

福音館書店

巻号頁・発行日

1975

著者

由井 恭子

雑誌

平成28年度 大正大学学術研究助成 研究成果報告書

巻号頁・発行日

pp.39-43, 2017-03-15

出版者

インターナショナルハウス

巻号頁・発行日

1994

著者

早川 英明

出版者

Japan Association for Middle East Studies (JAMES)

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.41-69, 2018-01-15 (Released:2019-03-15)

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本稿は、レバノンのマルクス主義思想家マフディー・アーミル(Mahdī ‘Āmil, 1936-1987)による宗派主義に関する理論を、アーミルがいかに国家というものを捉え、その宗派主義との関係を論じたかに特に注意しながら辿る。その上で、レバノンの左派における「世俗主義」の意味を巡る議論、およびアラブ知識人によるアラブ文化をめぐる議論の文脈に位置付けることで、新たな示唆を得ることを目指す。 アーミルはレバノン共産党の重要な知識人として主に1970-1980年代に活躍した。1975年にレバノン内戦が勃発し、共産党も宗派主義廃絶を掲げて参戦すると、アーミルは宗派主義や内戦について論じる著作を多く発表する。 アーミルは宗派主義を「ブルジョアジーが階級支配を実践する政治体制の特定の歴史的形態」、宗派を「従属諸階級と支配階級を結びつける政治的関係」と定義する。彼によれば、宗派主義はブルジョワ国家の体制であるから、宗派主義廃絶は社会主義への移行によってしかあり得ない。従って、内戦において宗派主義廃絶を掲げ戦った共産党の行動も、反ブルジョワ国家的行動と理解される。アーミルはまた、レバノンの資本主義の発展の遅れによって宗派主義が旧時代から残存したという見方を否定し、むしろ、資本主義的な社会構造において、ブルジョワ国家の体制としての機能を果たすことによって存在しているとした。旧時代の遅れた要素と考えられていた宗派主義が、実は近代ブルジョワ国家によって維持されていると主張したのである。 アーミルの宗派主義論を読むことで二つの示唆が得られる。第一に、レバノンの左派の「世俗主義」を、単なる「政治と宗教の分離」という主張ではなく、近代レバノン国家の再編成を目指すものとしても理解できる。これにより、レバノンの左派における「世俗主義」と「宗派主義」「近代」との複雑な関係も認識できるだろう。第二に、多くの現代アラブの思想家によってしばしば「後進的」と捉えられたアラブ地域の文化と、近代以降の国家との関係を批判的に再検討し、「近代」と「文化的遺産」を同時代の互いに絡み合ったものとして捉えるという、現代アラブ思想史におけるアーミルの位置付けを見出すことが出来るだろう。

著者

村井 里依子 松崎 緑 岩崎 みすず 小林 美子

出版者

長野県看護大学

雑誌

長野県看護大学紀要 (ISSN:13451782)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.41-49, 2002-03-31

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本研究は,学生が実習前後において精神障害者に抱くイメージとその変化を明らかにすることを目的とした.対象者は,1998~2000年度の精神看護実習に参加した長野県看護大学生236名である.自由記述による回答を質的に分析してカテゴリー化し,カテゴリー毎に実習前後のデータ数を比較した.その結果,精神障害者に抱くイメージとして≪疾患と症状≫≪特有の性質≫≪学生自身の思い≫など,実習前14,実習後18のカテゴリーが抽出された.また実習前後におけるイメージは,学生の生活体験や授業の知識によるものから,実際に精神障害者

著者

池田谷久吉 著

出版者

池田谷久吉

巻号頁・発行日

1926

著者

田中 信彦

出版者

日本水産工学会

雑誌

水産土木 (ISSN:03884872)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.37-41, 1987 (Released:2018-11-30)

参考文献数

9

著者

塚田幸光著

出版者

臨川書店

巻号頁・発行日

2010

著者

塚田幸光著

出版者

小鳥遊書房

巻号頁・発行日

2020

著者

本山 美彦 Yosihhiko Motoyama 京都大学

雑誌

高崎経済大学論集 = The Economic Journal of Takasaki City University of Economics (ISSN:04967534)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.47-59, 2015-09-30

著者

粟田 昌良 岩野 伸也 谷沢 治勇 吉田 章吾 山県 欽弥

出版者

公益社団法人 日本鋳造工学会

雑誌

鋳物 (ISSN:00214396)

巻号頁・発行日

vol.32, no.12, pp.948-957, 1960-12-25 (Released:2012-10-30)

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The mechanical properties of the specified tensile test bars and of the stepped and L-secctioned castings in aluminum bronzes (JIS. AlBC 1, 2 and 3) were determined. Preferable gating systems to produce the stepped and L-sectioned castings without defects were examined with radiographic technique. The castings made under those of careful conditions have a little scatter of the mechanical properties interioly and have a slight fall in the properties even in the heavy section.

著者

北村 清一

出版者

プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集 2013年度秋季

巻号頁・発行日

pp.115-120, 2013-09-05 (Released:2017-06-08)

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プロジェクトマネージャーは,プロジェクトのゴールを達成するために必要な職位・経験,スキル,コンピテンシー,モチベーション等からプロジェクトチームを編成する.しかし,編成したプロジェクトチームにおいて,個性の違いの理解不足や非生産的な作業の割り振り方により,メンバー間で様々なコンフリクトが生じ,ストレスが増大することで生産性が低下してしまう.プロジェクトチーム編成には,(1)スキルベースのチーム編成の問題,(2)コンピテンシーが同一メンバーの問題,(3)コンピテンシーとプロジェクト特性のマッチングの問題の3つの問題がよく発生する.本論文では,FFS (Five Factors & Stress)理論の考え方を応用して,人の思考行動パターンやストレス要因を把握し,成果を生み出すチームを編成する手法を提案する.さらに,システム開発プロジェクトにおける実践的な作業割り振りをすることで,生産性を高める手法も提案する.FFS理論によって可視化されたメンバーの思考行動パターンを相互理解することで,コンフリクトの発生数を減少させ,メンバー間で各自の強みを活かしていく相互協力を促すことができる.プロジェクトの成功確率を高める一つの鍵は,プロジェクトマネージャーが職位・経験,スキルのようなハード面よりも,コンピテンシー(パーソナリティタイプの強みによる行動特性)のようなソフト面をより重視し,コンピテンシーを発揮できるようにプロジェクトチームを編成して作業を割り振る事である.この手法を用いる事で,過去のいくつかのプロジェクトにてチームの生産性を向上させることが可能となった.

著者

石原 慎士

巻号頁・発行日

2009-09

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授与大学:弘前大学; 学位種類:博士(学術); 授与年月日:平成21年9月30日; 学位記番号:地博第13号

著者

永由 徳夫

出版者

書学書道史学会

雑誌

書学書道史研究 (ISSN:18832784)

巻号頁・発行日

vol.2018, no.28, pp.29-42,103, 2018-10-31 (Released:2019-03-29)

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This article tries to construct “A History of Japanese calligraphic theories.” When observed from the perspective of the history of calligraphic theories, calligraphic theories in Japan have three distinctive periods: “budding of calligraphic theories” in the early Heian period, “establishment of the theory of Jubokudo” from the late Heian to the Nanbokucho periods, and “prosperity of the theory of Karayo” in the Edo period. In the process of writing the article titled “An Introduction to the History of Japanese Calligraphic Theories” based on these three periods, the following three themes were identified:1. Systematization of calligraphic theories in the Mid-Ancient/Middle ages centered on the theory by the Sesonji family2. Relevance between calligraphic theories in the Mid-Ancient/Middle ages and those in the Early-Modern age3. Relationship between the theories of Wayo and Karayo in the Early-Modern age  This article addresses the first theme—systematization of calligraphic theories in the Mid-Ancient/Middle ages centered on the theory by the Sesonji family. Focusing on Yakaku Shosatsusho written by the 8th head of the Sesonji family Yukiyoshi Fujiwara and its supposed source text Yakaku Teikinsho written by Koreyuki Fujiwara, the 6th head of the family, this article discusses the differences between the two texts and illustrates the nature of Yakaku Shosatsusho as a plainer version of the calligraphic theory by the Sesonji family. In contrast, Shinteisho by Tsunetomo Fujiwara or the 9th head of the family, remained a mere list of formalities and old practices, revealing the situation that the familyʼs calligraphic theory had fallen into formalization. It is inferred that the stereotypical view of Japanese calligraphic theories such as “humble books of hijisodens preaching family calligraphy with a list of formalities and old practices” originates mainly from their emasculation following Shinteisho.  The author intends to continue dealing with other themes such as the relevance between calligraphic theories in the Mid-Ancient/Middle ages and those in the Early-Modern age, as well as relationship between the theories of Wayo and Karayo in the Early-Modern age, to complete “A History of Japanese calligraphic theories” from the perspective of “Identifying the aesthetics of the Japanese people.”

著者

渡辺 伸一 関 礼子 Shinichi Watanabe Reiko Seki

雑誌

大分県立芸術文化短期大学研究紀要

巻号頁・発行日

vol.33, pp.47-66, 1995-12-31

著者

野口 剛史 古賀 雅伸 元山 忠 矢野 健太郎

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.99-100, 2012-09-04

著者

Jun-ichi Takahashi Shin-ichi Akimoto Eisuke Hasegawa Jun Nakamura

出版者

JAPANESE SOCIETY OF APPLIED ENTOMOLOGY AND ZOOLOGY

雑誌

Applied Entomology and Zoology (ISSN:00036862)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.481-486, 2002 (Released:2003-04-25)

参考文献数

29

被引用文献数

12 14

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Vespa ducalis is a monogynous hornet with an annual life cycle. Its colonies are the smallest in the genus Vespa. Generally, it is thought that the number of queen matings and colony size are positively correlated, so we analyzed the queen mating number and genetic relatedness between workers of V. ducalis using microsatellite DNA markers. We examined foundress queens and 20 workers from each of 20 colonies. All colonies were found to have one queen inseminated by one male. The genetic relatedness between workers was 0.724±0.0029 (mean±SE), which is not significantly different from the expected value of 0.75 for full sisters. This result suggests a possible conflict in male production between queens and workers based on kin selection prediction. Therefore, we performed microsatellite analysis of 400 males from 20 colonies to verify whether males are derived from either queens or from workers. No males could be assigned to workers developed ovaries were not found in a total of 880 mature workers. These results strongly suggest that queens dominate production of males in V. ducalis colonies.

著者

大場 信英

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.247-254, 1981-03-10 (Released:2009-02-09)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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The redefinition of the candela, one of the base units of the SI, was adopted at the 16 th Session of the General Conference on Weights and Measuresin Oct. 1979. The new definition is based on the absolute radiometry and the internationally agreed value of the maximum spectral luminous efficacy of radiation. In this review are outlined the necessity and the proposal of the redefinition, procedures taken for the determination of the maximum luminous efficacy, and arguments which were made in the Consultative Committee on Photometry and Radiometry andd the Consultative Committee for Units, on the replacement of the candelaby the lumen and also on the treatment of the SI units including biological efficiency factors.