著者
清水 洋治 須永 遼司 宇佐 英幸 市川 和奈 小川 大輔 畠 昌史 松村 将司 竹井 仁
出版者
日本保健科学学会
雑誌
日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)
巻号頁・発行日
vol.18, no.4, pp.200-209, 2016 (Released:2018-09-26)
参考文献数
18

本研究の目的は,条件の異なるスクワット動作遂行中における下肢関節角度の関係と下肢関節間の運動比率の存在,筋活動量の特性を明らかにすることとした。対象は,健常成人男性8 名とした。運動課題は,足圧中心の3 つの異なる条件(1:中間位,2:前方位,3:後方位)での両脚スクワット動作とした。結果,3 条件とも股関節角度に対する膝・足関節角度の関係は,直線回帰式で示せた。股関節角度を基準とした膝・足関節角度の運動比率(膝/股比,足/股比)は,3 条件とも一定に推移したがその値は条件間で異なり,条件1・2 ではそれぞれ1.1,0.4,条件3 では0.9,0.2 となった。筋活動量は3 条件とも,大腿直筋,内側広筋,外側広筋,前脛骨筋の活動が動作開始から終了にかけて有 意に増加した。前脛骨筋のみ動作間の違いがあり,条件2,1,3 の順で有意に活動量が多かった。本研究より,スクワット動作では下肢関節間に一定の運動比率が存在したが,その値は足圧中心位置により異なり中間・前方位より後方位で小さいことが示された。
著者
井上 正良
出版者
一般社団法人 照明学会
雑誌
照明学会雑誌 (ISSN:00192341)
巻号頁・発行日
vol.40, no.11, pp.542-544, 1956 (Released:2011-07-19)
参考文献数
3
著者
籾山 真人 十代田 朗
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.49-57, 2020-04-25 (Released:2020-04-25)
参考文献数
23
被引用文献数
1

事例として取り上げる、JR 中央線高架下での一連の取り組み(以降「中央線高架下プロジェクト」)は、地域住民を巻き込んだ「メディア運営」と、高架下遊休スペースの活用による「拠点開発」を連携させたもので、民間鉄道会社が地域を巻き込みながら、自らコミ ュニティスペースの設置、維持管理を行うなど、先駆的だったといえる。そこで本研究では、「中央線高架下プロジェクト」の事例分析を通じ、地域コミュニティの巻き込み及び、拠点開発を通じた地域コミュニティづくりの過程を明らかにした上で、マーケティング理論などを援用することで、地域コミュニティづくりにおける方法論及び有効な知見を得ることを目指した。その結果、地域コミュニティづくりにおいては、ターゲットに応じた段階的かつ、戦術的なアプローチが効果的であることが明らかとなった。
著者
山﨑 保寿
出版者
学校法人松商学園松本大学
雑誌
松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.147-160, 2020-03-10

教職キャリア形成の観点から、総経・人間教職センターでは、教職課程で育成を目指す教員像を踏まえ、2大ミッションと6ビジョンの推進、M-TOP構想、松本大学教育実践改善賞の推進、教職科目の授業の工夫などを行っている。目指す教員像の第4の柱として、学び続ける教員像を基本に、教員育成指標との関係が位置付けられている。M-TOP構想の内容は、教職課程カリキュラムの履修がコアであり、学生の希望により小学校二種免許取得カリキュラムの選択等のオプションがある。文部科学省の教職課程認定において、教職課程コアカリキュラムの必須事項にカリキュラム・マネジメントが含まれたことに対応した授業の工夫を行っている。
著者
沼尻 晃伸
出版者
社会経済史学会
雑誌
社会経済史学 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.77, no.1, pp.3-23, 2011-05-25 (Released:2017-05-24)

本稿は,兵庫県尼崎市を事例とし,戦時期〜戦後改革期における組合施行土地区画整理事業の考察を通じて,農村の側から市街地形成の特質を明らかにすることを課題とする。本稿が明らかにした点は,以下の3点にまとめられる。第1に,戦時期の耕地についてである。地主は小作農民に対し土地区画整理実施前に離作料を支払ったが,戦争末期に事業は滞ったため小作農民による耕地利用が継続された。第2に,戦後改革期における地主・小作農民間の対立についてである。仮換地は小作地の移動や減少を伴うとする組合側の主張に小作農民は反対したため,地主と小作農民は激しく対立したが,政府の方針に沿っていた組合(地主)の主張が通ることとなった。第3に,形成された市街地の特質についてである。土地区画整理の実施により公共用地が創出される一方で,耕作面積の減少を賃耕等によって補った小作農民によって,農地が維持される場合もあった。このような小作農民による農地利用を農業委員会も承認し,農地が残存する市街地が土地区画整理地区内に形成された。
著者
岡本 勝男 小野 公大 土井 佑也
出版者
システム農学会
雑誌
システム農学 (ISSN:09137548)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.109-116, 2015-11-30 (Released:2016-06-30)
参考文献数
24
被引用文献数
1

統計資料は災害把握や食料需給見積もり、政策立案のうえで基本資料となる。広域や地上調査困難地域で客観的で信頼できるデータを得るためには、衛星リモート・センシングは強力なツールとなる。筆者らは衛星光学センサ・データから算出した改良型正規化差分水指数(MNDWI: Modified Normalized Difference Water Index)と正規化差分植生指数(NDVI: Normalized Difference Vegetation Index)を用いて水田に注目して土地利用・土地被覆を分類する手法を開発した。この手法を青森県のLandsat TM(Thematic Mapper)/ETM+(Enhanced Thematic Mapper Plus)データに適用して水田を検出した。水田とその周囲のミクセルから画素内水田面積率を計算して、2002 年の市町村別水稲作付面積を推定した。ミクセル内の水田面積率100%は田植え期の水域のMNDWI 平均-3σ(Path= 107 は0.15、Path= 108 は0.10)、水田面積率0%は田植え期の土・人工構造物のMNDWI 平均+2σ(= -0.17)だった。その結果、2002 年の青森県の水稲作付面積は、51,283 ha と推定され、統計値52,597 ha の97.5%だった。水田分類精度は93.0~97.7%、水田検出精度は、85.0~97.0%だった。本研究で開発した簡易分類手法を用いることにより、従来の教師なし分類や教師付き分類より作業時間が短縮できた。

1 0 0 0 倭人争乱

著者
田中琢著
出版者
集英社
巻号頁・発行日
1991
著者
石野博信著
出版者
雄山閣
巻号頁・発行日
2006

1 0 0 0 古代の技術

著者
小林行雄著
出版者
塙書房
巻号頁・発行日
1962

1 0 0 0 朝鮮学報

著者
朝鮮學會 [編集]
出版者
朝鮮学会
巻号頁・発行日
1951

1 0 0 0 考古学論集

著者
考古学を学ぶ会
出版者
歴文堂書房
巻号頁・発行日
1985