著者

中山 めぐみ

出版者

麗澤大学大学院言語教育研究科

雑誌

言語と文明 = Language & Civilization (ISSN:24350230)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.18-34, 2020-03-14

著者

鳥居本 幸代

出版者

京都ノートルダム女子大学

雑誌

京都ノートルダム女子大学研究紀要 = Bulletin of Kyoto Notre Dame University (ISSN:21860076)

巻号頁・発行日

no.48, pp.1-13, 2018

著者

安徳 勝憲

出版者

長崎国際大学

雑誌

長崎国際大学論叢 = Nagasaki International University Review (ISSN:13464094)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.21-31, 2020-03

---

松下電器産業(現パナソニック)創業者松下幸之助(以下幸之助)は、戦後復興途上の昭和26年に市場調査のため訪米した。滞在中に多くの工場を視察した幸之助は、自社も含めた日本の製造業の遅れを痛感せざるを得なかった。3か月後、幸之助は日本の素晴らしい景観を生かしたインバウンド観光の振興こそが戦後復興の鍵ではないかとの考えを携えて帰国した。そして『文藝春秋』昭和29年(1954)5月号に発表した「観光立国の辨」において、①観光省を新設し、観光大臣を任命して、この大臣を総理、副総理に次ぐ重要ポストに置く、②国民に観光に対する強い自覚を促す、③各国に観光大使を送って、大いに宣伝啓蒙する、そして④いくつかの国立大学を観光大学に改編して観光ガイドを養成するといった具体的なインバウンド観光振興策を提言したのである。同年の外国人入国者数がわずか5万人足らずであったことを勘案すれば、幸之助の先見の明に驚かされる。その後も、工場立地による瀬戸内海景観の棄損に警鐘を鳴らすなど、幸之助は松下電器産業経営の傍ら、国内観光資源の維持の大事さを訴え続けた。本稿は、幸之助が「観光立国の辨」を発表するに至った軌跡をたどるとともに、「経営の神様」という呼び名にふさわしい厳密なソロバン勘定と緻密な論理の組み立て方を紹介するものである。没後平成24年(2012)、日本の観光振興へ多大な貢献をしたとして、幸之助は観光庁長官表彰を受賞している。

著者

長田 真紀

出版者

上田女子短期大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1994

---

浄土宗の寺に生まれ自らも僧侶となった武田泰淳は、重い体験として仏教のさまざまな問題を切実に文学化した。その問題の一つが、僧侶の妻帯である。自伝的僧侶ものと呼ばれる作品(『異形の者』『快楽』)にも、それが色濃く出ている。本研究では、浄土宗の名僧であり終生独身を貫いた渡邊海旭、武田芳淳、山下現有と武田泰淳との直接・間接的な交流、精神的影響について解明を試みた。京都(知恩院浄土宗学研究所、京都府立図書館、成願寺)への出張では、昭和7年8月3日〜4日に開催された高野山仏教学大会の後、武田泰淳と山下現有の邂逅があったことは判明した。愛知(長谷院、名古屋市鶴舞中央図書館、聖覚寺、源空寺、大森寺、善應寺)への出張では、武田泰淳の事蹟および武田泰淳の父大島泰信との関係を調査する中で、大島泰信の師僧でもあった加賀泰道の存在が浮かび上がってきた。また、大島家の菩提寺はもともと浄土真宗であったことも判明した。加えて『浄土宗学大辞典』『知恩院史』等の浄土宗関係図書によって、日本の近代仏教史の中で、渡邊海旭、武田芳淳、山下現有らの存在はきわめて大きく、僧侶の妻帯の問題において重大な過渡期に立っていたことを確認した。東京(西光寺、潮泉寺、長泉寺)および神奈川(大島淑氏宅)への出張では、武田泰淳には夭折した次兄大島信也がいたことが判明した。水産学者の道を進んだ長兄大島泰雄の存在とも考え合わせると、武田泰淳が僧侶への道を進ことになった一つの必然性が認められる。

著者

大蔵 真由美

出版者

学校法人松商学園松本大学

雑誌

松本大学研究紀要 = The Journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.55-67, 2020-03-10

---

戦時期日本において地域において組織的に展開されていった農村文化運動を取り上げ、その中心的存在となっていた社団法人農山漁村文化協会が行った取り組みの一端を明らかにし、社会教育の機能をどのようにして取り入れようとしたのか考察することを目的とする。文化施設実験村は農村文化運動の効果を調査するために千葉県の3つの町村で行われたものであり、芸能や読書などの事業が展開された。文化施設実験村の数々の取り組みは方法面では社会教育的な機能を取り入れていたが、その内容は総力戦体制に組み込まれていく過程となっていき、地域課題への気付きを糸口とした抵抗の可能性はすり抜けてしまったと言える。

著者

吉田 光宏

雑誌

神田外語大学日本研究所 紀要 = The Bulletin of the Research Institute for Japanese Studies (ISSN:13403699)

巻号頁・発行日

no.12, pp.55-87, 2020-03-30

著者

上野 太祐

雑誌

神田外語大学日本研究所 紀要 = The Bulletin of the Research Institute for Japanese Studies (ISSN:13403699)

巻号頁・発行日

no.12, pp.89-109, 2020-03-30

著者

星川 啓慈

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.1-24, 2006-06-30 (Released:2017-07-14)

---

宗教学・宗教哲学の分野では、これまで「宗教の真理・奥義・核心などと呼ばれるもの-以下では<宗教の真理>として一括する-は言語でかたることができるか否か」という問題が頻繁に議論されてきた。本論文では、否定神学者としてのウィトゲンシュタイン(W)とナーガールジュナ(N)の思索をとりあげ、二人がいかにこの問題と格闘したかを跡づける。「語りうるもの」と「語りえないもの」を鋭く対置させ、自分の宗教体験をその区別に絡めながら思索した前期W。世俗諦と勝義諦からなる二諦説に立ち、勝義をかたる言語の可能性を見捨てることはなかったが、そうした言語の限界をふかく認識したN。宗教の真理をかたる言語をめぐる二人の見解には、驚くほどの共通点と根源的な相違点とが見られる。本論文は、二人の相違点ではなく共通点に焦点をあわせて、議論を展開する。二人の思索からいえることは、言語によっては宗教の真理について直接に「語る」ことはできないけれども、間接にそれを「示す」ことはできる、ということである。いわば、言語は宗教の真理を「示す」という目的のための「作用能力」をもつのである。

著者

岡山秀吉 著

出版者

文書堂

巻号頁・発行日

vol.附録, 1926

著者

安野 花凜 稲葉 祐之

出版者

国際基督教大学

雑誌

社会科学ジャーナル = The Journal of Social Science (ISSN:04542134)

巻号頁・発行日

no.87, pp.67-90, 2020-03-31

---

For many years, Japanese companies have been engaging in what can be referred to as “a closed innovation” policy, that is, they seek to create innovation within the boundaries of their own corporations. However, due to the impact of IT technology and globalization, it has become harder to create innovation within a closed community. Accordingly, this difficulty stresses the importance of seeking different approaches such as open innovation whereby large organizations collaborate with venture companies to attract people's attention. This paper focuses on corporate venture capital (CVC), which is one of the means of creating open innovation that has been attracting attention in recent years. The cosmetics industry is one of the sectors engaging in open innovation for new value creation. As the industry matures, new players with innovative technologies emerge, which intensifies competition. Collaboration with external organizations is necessary to achieve growth under such circumstances. However, there is no research on this CVC investment model, although it could be considered an effective method for the cosmetics industry to promote open innovation and restructure R&D strategy for sustainable growth. Therefore, this paper addresses the current investment model of the cosmetics industries focusing on the importance of transforming closed R&D into open R&D and on whether this approach is an effective method to attain sustainable growth. This research conducted multiple case studies on Shiseido, and POLA ORBIS Holdings, as these are two examples of cosmetic companies currently working based on a CVC investment approach. As a result, this research proposes three conceptualized CVC investment models: 1) R&D enhancedtyped CVC, 2) human resource development enhanced-typed CVC, and 3) corporate value improvement-typed CVC. Finally, there is also an analysis of the effectiveness of each of these models.

著者

岡山秀吉 著

出版者

文書堂

巻号頁・発行日

vol.[本編], 1926

著者

桧山鉄心 著

出版者

心身健康会

巻号頁・発行日

1913

著者

東北アジア研究センター 菊谷 竜太 滝澤 克彦

出版者

東北大学東北アジア研究センター

雑誌

東北アジア研究センター報告 = CNEAS Report

巻号頁・発行日

no.8, 2013-03-29

著者

渡辺 行雄

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.116, no.7, pp.808-817, 2013-07-20 (Released:2013-09-14)

参考文献数

14

---

私は1971年に新潟大学耳鼻咽喉科学教室に入局, 1979年に富山医科薬科大学 (現富山大学) に移動, 1993年に前任の水越鉄理名誉教授 (故人) の後任として耳鼻咽喉科学教室教授に就任, 2012年3月に退任した. この間, 耳鼻咽喉科診療全般に従事するとともに, めまい・平衡障害の研究と臨床に専念した.私のこの領域との関係は, 眼振分析の情報処理から始まった. PDP12という当時としては画期的な実験室用分析コンピュータを使用し, アセンブリ言語で分析プログラムを開発した. 私は, コンピュータプログラミングが性に合って, 初期はめまい臨床ではなくソフト開発に没頭した. また, 眼振などのアナログ情報処理ばかりではなく, 当時の厚生省メニエール病研究班の疫学調査データ解析を担当した. これらの研究は, 富山医科薬科大学にて, より上位機のPDP11を使用して大きく発展した. 具体的には, 平衡機能検査の自動分析システムの構築と眼振・眼球運動の分析 (温度刺激, 回転刺激検査 (VOR), 視標追跡, 視運動眼振, およびこれらの刺激との関連), 重心動揺記録の各種分析, 電気性身体動揺検査システムの開発等々である. これらの研究活動とともにめまい臨床に携わっていたが, 当初はあまり興味を持つことができなかった. これは, めまい, 特に難治例に対する治療方法が明確でなかったことによる. しかし, メニエール病に対する浸透圧利尿剤, BPPVへの頭位治療, めまいの漢方治療, 前庭機能障害後遺症の平衡訓練, 難治性メニエール病に対する中耳加圧治療などを経験, 開発して治療選択肢が広がるにつれ, ライフワークとしてめまい診療に取り組むようになった. 特に中耳加圧治療は, 私が本邦で初めて導入し, また, 米国製の医療機器に対し本邦独自の変法を考案, 開発したもので, 私の退任直前の仕事として充実感をもって当たることができた. 本稿では, 私がめまいとともに歩んだ40年についての退任記念講演会の講演内容を概説した.

著者

近藤嘉三 著

出版者

穎才新誌社

巻号頁・発行日

1892

著者

栗田 健 市薗 真理子 山崎 哲也 明田 真樹 石井 慎一郎 木元 貴之 小野 元揮 日野原 晃 岩本 仁 松野 映梨子 久保 多喜子 田仲 紗樹 吉岡 毅

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.CbPI2254, 2011

---

【目的】<BR> 投球障害肘・肩の原因は投球フォームの不正や体幹・下肢の機能不全によるといった報告は多く、臨床上これらの問題を有する症例を多く経験する。しかしこれらは、肘・肩双方に関与している要素であり、両関節への病態プロセスは不明な点が多い。過去に手指、手部、前腕部の機能不全と投球障害肘や肩との関連が報告されており、また一般的に投球障害肘のおける手内筋機能の重要性が指摘されている。そこで今回、肘・肩関節より遠位部である手内筋の虫様筋および母指・小指対立筋の機能と投球障害肘および肩との関連を調査したので報告する。<BR>【方法】<BR> 対象は、投球障害肘もしくは肩の診断により当院リハビリテーション科に処方があった24症例とした。肘・肩障害単独例のみとし、他関節障害の合併や既往、神経障害および手術歴を有する症例は除外した。性別は全例男性で、投球障害肘群(以下肘群)13例の年齢は、平均15.1±2.8歳(11歳~21歳)、投球障害肩群(以下肩群)11例は、平均23.5±11.0歳(10歳~42歳)であった。評価項目は、虫様筋と母指・小指対立筋とし、共通肢位として座位にて肩関節屈曲90°位をとり、投球時の肢位を想定し肘伸展位・手関節背屈位を保持して行った。虫様筋は、徒手筋力検査(以下MMT)で3を参考とし、可能であれば可、指が屈曲するなど不十分な場合を機能不全とした。母指・小指対立筋も同様に、MMTで3を参考とし、指腹同士が接すれば可、IP関節屈曲するなど代償動作の出現や指の側面での接触は機能不全とした。また上記結果より肘・肩両群における機能不全の発生比率を算出し比較検討した。<BR>【説明と同意】<BR> 対象者に対し本研究の目的を説明し同意の得られた方のデータを対象とし、当院倫理規定に基づき個人が特定されないよう匿名化に配慮してデータを利用した。<BR>【結果】<BR> 虫様筋機能不全は、肘群で53.8%、肩群で18.2%、母指・小指対立筋機能不全は、肘群で61.5%、肩群で27.2%と両機能不全とも肘群における発生比率が有意に高かった。<BR>【考察】<BR>一般的なボールの把持は、ボール上部を支えるために第2・3指を使い、下部を支えるために第1・4・5指を使用している。手内筋である虫様筋は、第2・3指が指腹でボールを支えるために必要であり、また母指・小指対立筋は、ボールの下部より効率よく支持するために必要である。手内筋が、効率よく機能しボールを把持することが可能であれば、手外筋への負担が減少し、手・肘関節への影響も少なくなる。本研究では、肘群において有意に手内筋機能不全の発生率が高く、虫様筋、母指・小指対立筋の機能低下によるボール把持の影響は、隣接する肘関節が受けやすいことが示唆された。その為、投球障害肘の症例に対してリハビリテーションを行う場合には、従来から言われている投球フォームの改善のみではなく遠位からの影響を考慮して、虫様筋機能不全および母指・小指対立筋機能不全の確認と機能改善が重要と考えられた。しかし本研究だけでは手内筋機能不全が伴って投球動作を反復したために投球障害肘が発生するのか、肘にストレスがかかる投球動作を反復したために手内筋機能不全が発生したのかは断定できない。今後はこれらの要因との関係を分析し報告していきたい。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 投球障害肘・肩の身体機能の要因の中で投球障害肘は手内筋である虫様筋や母指・小指対立筋に機能不全を有する比率が多いことが分かった。本研究から投球障害肘を治療する際には、評価として手内筋機能に着目することが重要と考える。また今回設定した評価方法は簡便であり、障害予防の観点からも競技の指導者や本人により試みることで早期にリスクを発見できる可能性も示唆された。<BR>

著者

友野 清文

出版者

昭和女子大学近代文化研究所

雑誌

学苑 (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

no.922, pp.11-26, 2017-08

著者

宅間巌 著

出版者

開発社

巻号頁・発行日

1905

著者

桑原俊郎 著

出版者

開発社

巻号頁・発行日

1910

著者

星 翔哉 佐藤 成登志 北村 拓也 郷津 良太 金子 千恵

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0076, 2016 (Released:2016-04-28)

---

【はじめに,目的】加齢に伴い筋内脂肪は増加するとされている。高齢者における筋内脂肪は,身体機能と負の相関を示すと報告があることからも,わが国の高齢化社会において,体幹筋の筋内脂肪を把握することは重要であると考えられる。また,体幹筋の筋量低下は高齢者のADL低下の大きな要因であると報告もある。このことから,体幹筋の評価において,量と質を併せて検討することが必要であると考えられる。近年,筋内脂肪の評価方法として,超音波エコー輝度(以下,筋輝度)が用いられており,脂肪組織と筋輝度との関連性も報告されている。しかし,加齢による筋厚と筋輝度の変化に着目した報告の多くは,四肢筋を対象としており,体幹筋についての報告は少ない。本研究の目的は,健康な成人女性を対象に,若年者と高齢者における体幹筋の筋厚および筋輝度を比較し,加齢による量と質の変化を明らかにすることを目的とした。【方法】対象者は,健常若年女性(以下,若年群)10名(年齢20.6±0.7歳,身長159.9±5.4cm,体重51.4±4.8kg,BMI20.1±1.5)と,健常高齢女性(以下,高齢群)10名(年齢68.6±3.9歳,身長152.6±8.1cm,体重51.2±3.9kg,BMI22.4±1.7)とした。使用機器は超音波診断装置(東芝メディカルシステムズ株式会社)を使用した。測定肢位は腹臥位および背臥位。測定筋は,左右の外腹斜筋,内腹斜筋,腹横筋,多裂筋,大腰筋とした。得られた画像から各筋の筋厚を測定し,画像処理ソフト(Image J)を使用して筋輝度を算出した。なお筋厚は量,筋輝度は質の指標とした。得られたデータに統計学的解析を行い,有意水準は5%とした。また筋厚および筋輝度の信頼性は,級内相関係数(以下,ICC)を用いて,検者内信頼性を確認した。【結果】ICCの結果,筋厚と筋輝度は0.81以上の高い信頼性を得た。筋厚における若年群と高齢群の比較では,左右ともに外腹斜筋,内腹斜筋,大腰筋で高齢群が有意に小さく(p<0.05),腹横筋,多裂筋は有意な差は認めなかった。筋輝度においては,左右ともに外腹斜筋,内腹斜筋,腹横筋,多裂筋,大腰筋で高齢群が有意に高かった(p<0.05)。【結論】本研究の結果より,外腹斜筋,内腹斜筋,大腰筋は加齢に伴い筋厚は低下し,筋輝度が高かった。一方,腹横筋と多裂筋では,筋輝度は高くなるが,筋厚の低下は生じていなかった。すなわち体幹筋においては,加齢に伴い,筋厚が低下するだけではなく,筋内脂肪や結合組織の増加といった筋の組織的変化も生じていることが明らかになった。しかし,体幹深部に位置し,姿勢保持に関与している腹横筋と多裂筋は,加齢により筋厚の低下が起こりにくいと考えられる。以上のことから,加齢に伴い外腹斜筋,内腹斜筋,大腰筋は量と質がともに低下するが,腹横筋と多裂筋は質のみが低下し,量の変化は生じにくいことが示唆された。