著者
山田 昴
出版者
首都大学東京
巻号頁・発行日
pp.1-79, 2016-03-25

首都大学東京, 2016-03-25, 修士(工学)
著者
山本 圭彦 浦辺 幸夫 前田 慶明 森山 信彰 岩田 昌
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0764, 2015 (Released:2015-04-30)

【はじめに,目的】膝前十字靭帯(anterior cruciate ligament:ACL)損傷は,着地時など非接触場面での発生が多く,ACL損傷予防として,膝関節中間位で着地することが指導されている。片脚着地時の膝関節外反角度と下肢の筋活動を調査した研究では,大殿筋の筋活動が高い者は膝関節外反角度が小さくなることが示されている(Kaneko, 2013)。しかし,正しい動作の指導を実施した後に膝関節外反角度と筋活動がどのように変化するかは明らかとなっていない。そこで,本研究の目的は,膝関節が中間位になるような動作指導を実施し,指導前後の片脚着地の膝関節外反角度と筋活動の変化を確認することである。これまで,動作指導に伴う筋活動の変化を調査した研究がないため,導入として,1回の動作指導での変化について検討を試みた。仮説は,「動作指導後は片脚着地時に膝関節外反角度の減少と大殿筋の筋活動は増加する」とした。【方法】対象は,膝に外傷歴のない健康な女性10名(平均(±SD)年齢:19.9±0.9歳,身長:157.7±3.4cm,体重:48.1±2.4kg)とした。対象とする足は,ボールを蹴る足と反対の足とした。運動課題は,高さ30cmの台から60cm前方に片脚で着地(single leg landing:SLD)させた。動作は,2台のデジタルビデオカメラ(周波数240Hz,EX-ZR400,CASIO)を用いて記録した。膝関節外反角度は,上前腸骨棘,膝関節軸中央,足関節軸中央がなす角度とした。角度は,動作解析ソフトウェア(Dip-motion,DITECT社)により算出し,足尖接地時の膝関節外反角度と着地後の最大膝関節外反角度を抽出した。筋活動は,表面筋電位計測装置Personal-EMG(追坂電子機器社)を使用して,大殿筋,中殿筋,内側広筋,外側広筋,半膜様筋,大腿二頭筋の6筋を計測した。ACL損傷は,着地後50ms以内に生じることが報告されていることから(Krosshaug, 2007),解析期間は着地前50msと着地後50msの2区間とした。各筋の%EMGは,最大等尺性収縮時の筋活動を基に正規化を行った。動作指導は,スクワット,フォーワードランジ,ジャンプ着地を課題として,動作中に膝関節が内側に入らないよう膝関節と足尖の向きが一致する動作を指導した。スクワットとジャンプ着地は,両脚と片脚の2種類行った。動作指導は,10分間と統一した。統計学的解析は,動作指導前後のSDL時の膝関節の角度と各筋の筋活動をWilcoxon testを用いて比較した。なお,危険率5%未満を有意とした。【結果】動作指導前の膝関節外反角度は,足尖接地時で平均(±SD)3.68±1.65°,最大膝関節外反角度で15.13±6.29°であった。指導後は,それぞれ1.84±2.27°と9.69±4.22°であった。足尖接地時および最大膝関節外反角度は,指導後に有意に減少した(p<0.05)。動作指導後の筋活動の変化は,着地前50msで大殿筋と外側広筋のみ有意に増大した(p<0.05)。着地50ms後では,すべての筋で動作指導前後に有意な変化は認めなかった。【考察】動作指導後の膝関節外反角度は,足尖接地時および最大膝関節外反角度ともに減少を示し,1回10分間の動作指導でも着地時の動作は継時的に変化することが確認できた。筆者らが注目した筋活動に関しては,着地前の大殿筋と外側広筋のみ筋活動が増大した。動作指導後には最大膝関節外反角度は減少したにも関わらず,着地後の筋活動は変化が認められなかった。よって,着地動作の膝関節外反角度の変化は,着地後の筋活動よりも着地前の筋活動が関与していることが伺える。大殿筋の筋活動が増大した要因として,Johnら(2013)は,大殿筋の筋活動が低い者は膝関節外反角度の増大とともに股関節内旋角度が大きくなると述べている。大殿筋は,股関節外旋筋であり,着地後の股関節内旋角度を制御すると考えられている。そのため対象者は,着地前の段階で股関節を外旋させることにより,着地後の股関節内旋角度を減少させようと準備していたと推察される。実際,足尖接地時の時点で膝関節外反角度は,減少しているため,足尖接地前から動作の変化は生じていると考えられる。これは,ACL損傷予防の動作指導では,着地前からの動作も分析していくことが今後の課題と考える。今回は,1回の動作指導による膝関節外反角度と筋活動の変化を確認したが,今後は長期的に指導を行い,筋活動の変化を検証していく必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】本研究は,着地前の大殿筋や外側広筋が膝外反角度の制御に関わっていることを示し,ACL損傷予防にとって有用な結果を提供できたと考える。

1 0 0 0 OA 衛生唱歌

著者
三島通良 著
出版者
集英堂
巻号頁・発行日
1900
著者
永井 健治 宮脇 敦史
出版者
日本サイトメトリー学会
雑誌
サイトメトリーリサーチ (ISSN:09166920)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.1-10, 2003-06-20 (Released:2017-07-11)
参考文献数
30

The discovery and development of green fluorescent protein (GFP) from the jellyfish Aequorea victoria and,more recently red fluorescent protein (dsRed) from the sea anemone Discosoma striata, have revolutionized our ability to study biological function such as protein localization, dynamics and interactions in living cells. The usefulness of GFPs derives from the finding that the fluorescent property of GFPs requires no other cofactor: The fluorophore forms spontaneously from the cyclization of the peptide backbone. Although GFPs promise high sensitivity and great versatility for biological applications, they sometimes send irresponsible signals because of the properties such as their sensitivity to pH and chloride fluctuations and photobleaching. Therefore, GFP users should be careful in interpreting the fluorescent signals from GFP variants to obtain reliable biological data. On the other hand, by using the characteristics, a wide range of application could be done. In this review, we will present 1) an overview of the physicochemical properties of GFPs, and 2) the valuable applications of GFP for biological research, including circularly permuted GFP technology and GFP-based fluorescence resonance energy transfer technique as well as their potential in a variety of biological sensors.
著者
山下 梓 篠原 雄治 坂井 浩晃 宮本 靖久 鈴木 康司 永富 康司
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.41-46, 2020-02-25 (Released:2020-04-24)
参考文献数
9

レトルト殺菌を受けた人毛DNAは,湯せんや電子レンジ加熱と比較して著しく断片化することから,この断片化をPCRで検出することでレトルト殺菌履歴の判別,すなわち人毛が工程内で混入したか否かを判断できると考えた.ヒトDNA特異的検出プライマーとして,レトルト殺菌判別には増幅産物長約500 bp,DNA抽出確認用に増幅産物長約200 bpとなるプライマーセットをそれぞれ設計し,微小な人毛でも評価できるようにした.増幅産物はアガロースゲル電気泳動後,蛍光染色で可視化した.混入モデル試験として,人毛をレトルト殺菌し,その抽出DNAを鋳型にレトルト殺菌判別用プライマーセットでPCRを行った結果,DNA増幅は認められず,非加熱,湯せん,電子レンジ加熱では増幅が認められた.また,DNA抽出確認用プライマーセットではいずれの加熱条件においてもDNA増幅が認められた.一方,人毛以外の混入も想定して,脊椎動物共通プライマーも同様に設計し,9種のペットや家畜由来DNAを検出できることを確認した.本手法はレトルト殺菌を受けた人毛DNAの熱分解を特異的に検出でき,レトルト食品中に発見された毛様異物の混入時期推定に有用な分析手法であると考えられた.
著者
鈴木 穂高
出版者
公益社団法人 日本食品衛生学会
雑誌
食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.31-33, 2020-02-25 (Released:2020-04-24)
参考文献数
10

フグ毒のマウス試験では,ddY系統のマウスを用いることが定められている.ddY系統のマウスは,国立予防衛生研究所を起源とし,3社より供給されていたが,3社のddY系統コロニーは分離してから30年以上が経過している.本研究では,3社のddY系統マウスを用いて,テトロドトキシンに対する感受性の違いについて調べた.実験は参考法に従い,テトロドトキシン試験溶液をマウスの腹腔内に投与し,致死時間を測定した.その結果,ブリーダー間でマウスのテトロドトキシン感受性に有意な差は見られなかった.しかし,平均値に対するデータのばらつきを示すCV値にはブリーダー間で差異が見られ,試験結果の安定性に対するブリーダーの影響が示唆された.
著者
松永 宣史 山田 陽子 山田 加奈子 内海 健太 中南 秀将 野口 雅久 笹津 備規
出版者
一般社団法人 日本環境感染学会
雑誌
日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)
巻号頁・発行日
vol.26, no.6, pp.362-368, 2011 (Released:2012-02-03)
参考文献数
13
被引用文献数
1

接触感染は,院内感染の最も主要な感染経路である.接触感染の防止には,患者や医療従事者が頻繁に触れる場所(高頻度接触表面)の汚染状況を把握し,医療従事者の病院内環境に対する意識を向上させる必要がある.本研究では,院内感染の主要な原因菌であるPseudomonas aeruginosa,メチシリン耐性Staphylococcus aureus(MRSA),およびSerratia marcescensについて,高頻度接触表面の環境調査を行った.2005年から2008年の4年間,のべ1,513試料から,MRSA 13株(0.9%),P. aeruginosa 69株(4.6%),およびS. marcescens 24株(1.6%)が検出された.検出された細菌の特徴を調査するため,抗菌薬感受性試験およびパルスフィールドゲル電気泳動(PFGE)を行った.その結果,環境分離MRSAの抗菌薬感受性と遺伝学的背景は,臨床分離株と類似していた.一方,環境分離P. aeruginosaおよびS. marcescensの80%以上が,調査した抗菌薬全てに感受性を示した.また,環境分離P. aeruginosaと臨床分離株の遺伝学的類似率は低いことが明らかとなった.したがって,高頻度接触表面に付着していたMRSAは患者や医療従事者由来株であり,P. aeruginosaおよびS. marcescensの大部分は,環境細菌であることが強く示唆された.さらに,細菌検出数の経時変化を調査したところ,初回調査時の18株/89試料(20.2%)が最も多く,調査2回目は7株/89試料(4.5%)と大きく減少した.これは,MRSAの検出数が著しく減少したことに起因していた.したがって,環境調査を行うことによって,職員の環境に対する意識が向上し,各部署における清掃および消毒が頻繁に行われるようになったと考えられる.
著者
Shizuya Yamashita Hidenori Arai Hideaki Bujo Daisaku Masuda Tohru Ohama Toshiyuki Ishibashi Koji Yanagi Yasuji Doi Satoshi Nakagawa Koichi Yamashiro Kenichiro Tanabe Toru Kita Masunori Matsuzaki Yasushi Saito Masanori Fukushima Yuji Matsuzawa on Behalf of the PROSPECTIVE Study Group
出版者
Japan Atherosclerosis Society
雑誌
Journal of Atherosclerosis and Thrombosis (ISSN:13403478)
巻号頁・発行日
pp.55327, (Released:2020-04-24)
参考文献数
50
被引用文献数
26

Aims: Although intensive statin therapy reduced cardiovascular risks, cardiovascular events have not been completely prevented. Probucol is a potent antioxidant and reduces tendon xanthomas in familial hypercholesterolemia patients despite reduction of high-density lipoprotein (HDL)-cholesterol (HDL-C). We investigated whether probucol can reduce cardiovascular events on top of conventional lipid-lowering therapy in patients with coronary heart disease (CHD). Methods: PROSPECTIVE is a multicenter, randomized, prospective study that recruited 876 Japanese patients with CHD and dyslipidemia with an low-density lipoprotein (LDL)-cholesterol (HDL-C) level of ≥ 140 mg/dL without medication or those treated with lipid-lowering drugs. Lipid-lowering agents were administered during the study period in the control group (n=438), and probucol 500 mg/day was added to lipid-lowering therapy in the probucol group (n=438). Patients were randomly assigned to two treatment groups by adjusting the LDL-C level and presence of diabetes and hypertension and followed up for more than 3 years. The primary end point was a composite of cerebrovascular and cardiovascular events (cardiovascular disease death including sudden death, nonfatal myocardial infarction, nonfatal stroke, hospitalization for unstable angina, hospitalization for heart failure, or coronary revascularization). The secondary end point was carotid intima–media thickness in a subset of patients. Results: The incidence of the primary end point showed a trend to be lower in the probucol group compared with that in the control group despite reduced HDL-C without serious adverse events. Anti-atherogenic effects of probucol may be attributed to its potent antioxidative function and enhancement of reverse cholesterol transport. Conclusion: Since there was no statistical significance between the probucol and control groups despite a marked reduction of HDL-C, further studies on the clinical outcomes of probucol on top of conventional therapy may be necessary in the future (UMIN000003307).
著者
中西 聡
出版者
社会経済史学会
雑誌
社会経済史学 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.79, no.1, pp.5-24, 2013-05-25 (Released:2017-05-17)

本パネルでは,近代日本の地域工業化の特徴を,工業化の担い手となった地方資産家の経営展開との関連から検討する。そして愛知県知多郡の半田地域を取り上げ,同地域の有力資産家かつ工業化の担い手でもあった萬三商店小栗三郎家を分析対象とする。そのなかで本稿は,同家が地域社会での企業勃興にどのように関わったかを,会社経営と有価証券投資の観点から論じた。小栗三郎家は1890年代後半に知多紡績会社の設立と経営に積極的に関与した。しかし同家は,知多紡績会社が1907年に他地域の大紡績会社に合併された後は,肥料商経営と醤油醸造経営の家業に専念した。その際小栗家は,複数の銀行を使い分け,より有利な条件での事業資金の借入を試みたと考えられる。そして1910年代に事業規模を拡大して多額の収益を得た。しかし同家はそれらの収益を,銀行定期預金へ向け,第一次世界大戦期でも株式投資をそれほど行わず,1919年以降にようやく公社債投資を急増させた。小栗家は有価証券投資面ではリスク回避の志向性が強くみられ,家業への設備投資を積極的に進めた。