著者
VA Mikhaylov
出版者
International Phototherapy Association
雑誌
LASER THERAPY (ISSN:08985901)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.15-26, 2015 (Released:2015-03-31)
参考文献数
105
被引用文献数
4 25

Background and aims: The mortality rate from vascular diseases is one of the highest. The use of Intravenous Laser Blood Irradiation (ILBI) within the last 30 years has demonstrated high efficacy in the treatment of vascular, cardiac and other systemic diseases.Rationale: Laser energy at 630-640 nanometers is arguably the most effective for irradiation of blood and the vascular wall. Photons at this wavelength are absorbed by oxygen, improve microcirculation, can change the viscosity of the blood and affect vascular endothelium.Conclusions: In summary, more than 25 years of experience of using laser energy at 630-640 nm has shown that this waveband directly influences the parameters of all cells in the blood, blood plasma, the coagulation process and all the structural components of the vascular wall. Additionally, ILBI directly or indirectly affects the cells of the immune system, hormones, and exchange processes in an organism, thereby not only improving the function of the vascular system, but also the other systems of an organism. It can finally lead to lower the incidence and number of vascular diseases, and indirectly to the reduction of the number of diseases in other organs and even systemically, thus helping to prolong the lifespan.

1 0 0 0 OA 歐西紀行 20巻

著者
恒齋高嶋久也 著
巻号頁・発行日
vol.[5], 1000
著者
野原 幹司
出版者
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
雑誌
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.179-185, 2019-11-30 (Released:2020-01-28)
参考文献数
17

超高齢社会を迎えた日本においては高齢者の肺炎,その中でも誤嚥性肺炎の予防と対策が大きな課題となっている.これまで肺炎といえば,呼吸器内科医をはじめとする呼吸器に関連する医療者が,その対策の主軸を担ってきた.しかし,誤嚥性肺炎は,その原因となる「誤嚥」を診ている医療者と,「肺炎」という結果を診ている医療者が異なるという特殊性を有している.誤嚥性肺炎とは呼吸器のみの疾患ではなく,「どのような食事をどれだけ食べてよいか」というギリギリのラインを,嚥下機能,口腔機能,口腔内の状況,服薬内容,栄養状態,循環機能,呼吸機能など,さらにはその症例を取り巻く家族や医療・介護リソースを総合的に判断して見極めるという非常に興味深い疾患である.本稿では,誤嚥性肺炎の予防と対策を進めるにあたり,誤嚥と肺炎の両方の面からの誤嚥性肺炎について考察を加えた.本稿の主たる目的は誤嚥と肺炎の橋渡しである.
著者
高岡 裕之
出版者
関西学院大学
雑誌
関西学院史学 (ISSN:04511263)
巻号頁・発行日
no.35, pp.1-22, 2008-03
著者
加藤 太郎
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0899, 2014 (Released:2014-05-09)

【目的】安定した姿勢保持や円滑な動作遂行のためには各関節の安定が必要であり,この安定には単関節筋が寄与している。姿勢保持や動作遂行時の問題点に,体幹安定性の低下が着目されることが多い。体幹・骨盤帯の安定化に重要な体幹深層筋は,骨盤底筋群,腹横筋,多裂筋,横隔膜で構成される。臨床において体幹深層筋の機能に左右差があると,姿勢評価において骨盤水平面アライメントの左右差を認めることが多いとされる。骨盤水平面アライメントは内方腸骨(以下,インフレア),外方腸骨(以下,アウトフレア)で表現されることがある。超音波画像診断装置を用いた腹横筋厚測定によるインフレアとアウトフレアの比較では,インフレア側の腹横筋厚は厚く,アウトフレア側の腹横筋厚は薄いと報告されている。そして,体幹の安定性に左右差を認める症例に対して,アウトフレア側腹横筋の収縮を促通する目的で,腹式呼吸やストレッチポール等を用いる報告がされている。姿勢評価で,骨盤のインフレア,アウトフレアを確認することは体幹深層筋の機能評価として臨床的意義がある。骨盤水平面アライメントは臼蓋の位置を変位させるため,股関節回旋角度に影響を与えると考えられる。しかし,骨盤水平面アライメントと股関節回旋角度の関係についての報告は少ない。そこで,本研究は骨盤水平面アライメントと股関節回旋角度の関係を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は,健常成人男性11名(年齢22.1±0.3歳,身長172.0±5.8cm,体重65.3±6.3kg)であった。インフレアとアウトフレアの測定肢位は静止立位とし,先行研究に基づき上前腸骨棘(以下,ASIS)が他方と比べて前内下方位をインフレア,後外上方位をアウトフレアとし触診を用い測定した。股関節回旋角度は東大式角度計を用い,日本整形外科学会,日本リハビリテーション医学会の「関節可動域表示ならびに測定法」に従い,座位で股関節と膝関節を90°屈曲位とし,内旋可動域(以下,内旋角度)と外旋可動域(以下,外旋角度)を測定した。測定者は,正確性を期すために熟練者とし,他動的股関節回旋運動実施者と角度測定者の2名とした。インフレア側とアウトフレア側における内旋角度,外旋角度に対し,Wilcoxonの符号付き順位検定を用いて分析検討した。統計処理はSPSS ver.21.0J for Windowsを使用し,有意水準は危険率5%とした。【倫理的配慮】本研究はヘルシンキ宣言に沿って実施した。全対象者に事前に本研究内容を書面および口頭で十分な説明を行い署名にて同意を得た。尚,本研究は文京学院大学保健医療技術学部倫理委員会の承認の下で実施した。【結果】骨盤水平面アライメントはインフレア側が右9名,左2名であり,右インフレアが有意に多かった(p<0.05)。インフレア側とアウトフレア側の比較ではインフレア側内旋角度23.64±4.52°,アウトフレア側内旋角度20.45±5.68°であり,内旋角度はアウトフレア側と比べてインフレア側が有意に大きかった(p<0.05)。また,内旋角度と外旋角度の比較ではアウトフレア側内旋角度20.45±5.68°,アウトフレア側外旋角度28.18±5.6°であり,アウトフレア側は内旋角度に比べて外旋角度が有意に大きかった(p<0.05)。【考察】インフレア,アウトフレアは現時点では明確に定義されてはいないが,先行研究より仙骨面に対する寛骨の回旋や傾きの相違であると考えられる。触診によるASISの高さの相違から評価する方法が報告されており,本研究にも同法を用いた。骨盤アライメントにおいて仙腸関節の可動性は重要ではあるが,寛骨の動きは股関節の影響を大きく受ける。足底を接地していない状態では,インフレアは寛骨の前方回旋と前傾を伴うため,臼蓋は前外方へ向き大腿骨は内旋方向へ変位し,アウトフレアは寛骨の後方回旋と後傾を伴うため,臼蓋は後内方へ向き大腿骨は外旋方向へ変位すると考えられる。本研究結果も,臼蓋の向きが反映された結果であると考える。本研究により,体幹深層筋の機能に関連のある骨盤水平面アライメントは,股関節回旋角度とも関連のあることが明らかとなった。これは,体幹深層筋の機能を評価,治療介入するうえで,股関節回旋角度も含めて考察する必要があると考えられる。しかし,足底が接地している状態でインフレア側の足部が内向きになっていることは臨床上ほとんど認められない。これより,本研究の足底接地時と非接地時の分析検討は今後の課題である。【理学療法学研究としての意義】本研究により,体幹深層筋の機能に対して股関節回旋角度からの評価,治療介入も加えられる可能性を示唆でき,その股関節回旋方向の指標,選択に応用できると考える。
著者
松田 常美 竹村 茂一 大場 一輝 上西 崇弘 小川 雅生 市川 剛 高台 真太郎 新川 寛二 田中 宏 久保 正二
出版者
一般社団法人 日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.141-146, 2009-02-01 (Released:2011-12-23)
参考文献数
12

はじめに:肝切除施行例における腹腔ドレーンの管理法について検討した.対象と方法:肝切除術中に閉鎖式ドレーンが留置された104例を術後4日目以内腹腔ドレーン抜去72例(短期間留置群)と術後5日目以降抜去32例(長期間留置群)に分類し,ドレーン留置期間延長の要因や術後合併症の観点から肝切除術における適切な腹腔ドレーン抜去時期について検討した.なお,腹腔ドレーンは胆汁混入がみられない(総ビリルビン値5 mg/dL未満)場合,抜去した.結果:腹腔ドレーン長期間留置に関わる因子は,単変量解析によると腫瘍径(大型腫瘍),1区域以上切除,手術時間,術中出血量,術後4日目のドレーン排液量(200 mL以上)で,多変量解析によると手術時間,術中出血量およびドレーン排液量が独立因子であった.胆汁漏は短期間留置群の2例にみられ,そのうち1例に腹腔内感染が発症した.創感染は両群のそれぞれ1例に,難治性胸腹水は短期間留置群の2例にみられたが,両群のそれら術後合併症の頻度に差はみられなかった.まとめ:肝切除例において,手術時間,術中出血量および術後4日目のドレーン排液量が腹腔ドレーン長期留置に関わる独立した因子であった.胆汁混入がみられない場合,腹腔ドレーンの術後4日目以内抜去は妥当であると考えられた.

1 0 0 0 OA 歐西紀行 20巻

著者
恒齋高嶋久也 著
巻号頁・発行日
vol.[4], 1000
著者
宮島 玄陽 見目 智紀 中脇 充章 佐々木 秀一 大寺 亜由美 落合 信靖
出版者
日本肩関節学会
雑誌
肩関節 (ISSN:09104461)
巻号頁・発行日
vol.39, no.3, pp.619-622, 2015

肩関節脱臼によって損傷した関節唇が外旋位によって整復されることは知られているが回旋による動態は未だ不明である.我々は手術を行った外傷性肩関節前方不安定症患者10名10肩について,損傷した関節唇の肩関節他動回旋時の動態をCine-MRIを用いて評価した.Cine-MRI上で関節唇が関節窩に圧着された肩関節下垂位での回旋角度(以下圧着角)と関節唇が関節窩から離開した回旋角度(以下離開角)を計測した.平均圧着角は15.7±24.6°,平均離解角は-1.1±20.9°であり,10肩中3肩は内旋域のみでも関節唇の関節窩への圧着がみられた.本研究より,関節唇は外旋により関節窩に圧着されても回旋角度が最大内旋に向かうに従い全例離開してしまうことが確認された.一方で内旋域のみでも角度により関節唇の関節窩への圧着が維持される例を30%認め,内旋位固定でも反復脱に移行しない症例が存在する一因と考えられた.
著者
山地 啓司 高山 史徳 鍋倉 賢治 YAMAJI Keiji TAKAYAMA Fuminori NABEKURA Yoshiharu
出版者
鹿屋体育大学
雑誌
スポーツパフォーマンス研究 = Research journal of sports performance (ISSN:21871787)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.375-387, 2016

これまで呼吸筋トレーニングが非運動時に一定のリズムで深くゆっくりした速さで繰り返す呼吸法で行われているが、必ずしも一致したトレーニング効果が得られていない。そこで、本研究はランニング中にノーズクリップを鼻部に装着して行う呼吸筋トレーニングが生理的機能の改善やランニングのパフォーマンスの向上に有効であるか否かを追究した。被験者はランニング習慣を有する大学生及び院生8名(男子3名、女子5名)とし、ノーズクリップを装着する4名(ノーズクリップ群)と装着しない(コントロール群)4名に区分し、4週間後に両群が交代してさらに4週間トレーニングを行うクロスオーバー実験を行った。トレーニング前・4週間後・8週間後の3回にわたり、トレッドミルを用いた漸増負荷テストを実施した。その結果、ノーズクリップ群にのみall-outに達した時の走速度が6m(2.4%)、持続時間が0.6分(4.8%)それぞれ延長し、さらに喚起性閾値の走速度が13m/min(7.6%)増加した(p<0.05)。しかし、有酸素的な生理的応答ではその増加を証明する原因を明らかにできなかった。今後は呼吸筋のトレーニング期間(1か月以上)を長くして、パフォーマンス向上の生理的メカニズムを究明する必要があろう。
著者
鈴木 克夫 スズキ カツオ Katsuo Suzuki
雑誌
メディア教育研究
巻号頁・発行日
vol.3, pp.1-12, 1999

「遠隔教育(distance education)」とよばれるものには二つの種類がある。一つは、従来の通信教育(correspondence education)から漸進的に発展した遠隔教育であり、もう一つは、通信教育を出自とせず、メディアを利用してフェイス・トゥー・フェイスの環境をできるだけ忠実に再現しようとする遠隔教育である。この二つの遠隔教育の根本的な違いは、前者が、教育には対面教育と遠隔教育の二つの種類があって遠隔教育は対面教育とは異なる独自の教育形態であると考えるのに対して、後者は、教育は一つであって、遠隔教育はそれがたまたま離れて行われるだけで、独自の教育形態ではないと主張している点にある。前者を「自立学習型遠隔教育」、後者を「仮想教室型遠隔教育」と名づけることができる。マルチメディア技術の発達によって、対面教育(通学制の教育)と遠隔教育(通信制の教育)とのボーダレス化か論じられる中で、二つの遠隔教育の存在を認識し、その違いを十分に吟味することが、遠隔教育のみならず、今後の教育全体の在り方を考える上で重要である。

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1900年03月06日, 1900-03-06