著者
寺田 忠史 藤本 勝彦 野村 誠 山下 純一 小武内 尚 武田 節夫 / 山田 雄次 山口 秀夫 Hideo YAMAGUCHI
出版者
The Pharmaceutical Society of Japan
雑誌
Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)
巻号頁・発行日
vol.40, no.10, pp.2720-2727, 1992-10-25 (Released:2008-03-31)
参考文献数
34
被引用文献数
21 27

Various podophyllotoxin derivatives from desoxypodophyllotoxin (DPT) were synthesized to examine the structural relationships between the biological significance (cytotoxic effect, effects on DNA topoisomerase II and tubulin polymerization) in vitro and antitumor activity in vivo (L 1210).An intact 6, 7-methylenedioxy group of DPT is necessary to inhibit tubulin polymerization and topoisomerase II. 4'-Phenolic hydroxyl group of DPT is essential to inhibit DNA topoisomerase II and the inhibitory effect on DNA topoisomerase II contributes to a high cytotoxicity.The introduction of an aminoalkoxy group at 1-position of DPT enhances the inhibitory activity against DNA topoisomerase II and cytotoxic effect, causing the inhibitory activity against tubulin polymerization to disappear. The results of antitumor test in mice bearing L 1210 on podophyllotoxin derivatives suggest the following : 1) the strong cytotoxic effect itself is not a good indication of antitumor activity in vivo as long as it is associated with inhibition of tubulin polymerization. DNA topoisomerase II inhibitory effect contributes to an antitumor activity in vivo; 2) detailed measurements of cytotoxicity and inhibition on DNA topoisomerase II and tubulin polymerization in vitro are necessary to evaluate podophyllotoxin derivatives.

1 0 0 0 OA 三国志画伝

著者
重田貞一 訳
出版者
鶴屋喜右衛門[ほか2名]
巻号頁・発行日
vol.十二, 1830

1 0 0 0 OA 俳諧一口噺

著者
高浜虚子 著
出版者
金尾文淵堂
巻号頁・発行日
1907
著者
高場 秀樹
出版者
佛教大学
雑誌
京都語文 (ISSN:13424254)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.164-180, 2004-11-27

『孔雀』(『文学界』一九六五[昭四〇]・二)を素材となった事件記事と比較することで、その技法について考察してみたい。1、作中の「脅迫電話」の機能について。2、野犬の習性について。3、「2」の語りについて考察し、刑事の機能を追求する。4、作品の対応関係、特に「遠吠え」という語に着眼して、細君の意味を考察する。
著者
前川 正信
出版者
泌尿器科紀要刊行会
雑誌
泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)
巻号頁・発行日
vol.20, no.5, 1974-05
著者
三浦 光哉
出版者
宮城教育大学特別支援教育総合研究センター
雑誌
宮城教育大学特別支援教育総合研究センター研究紀要
巻号頁・発行日
no.9, pp.1-8, 2014-06-01

長期にわたって学校を欠席している小学校5年生A男(61日欠席)、中学校2年生B子(151日欠席)の児童生徒に対して、「本人参加型不登校改善会議」を実施した。その内容は、①不登校改善会議の目的とルール、②不登校に至る経緯の確認、③能力および気質や障害等の自己理解と課題把握、④不登校の定義と不利益、⑤生活環境の改善と将来の展望、⑥不登校改善の自己決定とスケジュール、⑦居場所での学習内容と指導方法、③改善するためのテクニック、⑨不登校改善計画の作成と合意、の9項目である。その結果、A男は、翌日から遅刻もせず毎日登校し、下校まで教室で学習活動ができ不登校が完全に改善された。また、B子は、改善会議後の翌週に1日別室登校、翌々週に2日間別室登校と翌週毎に別室登校回数を増やしていき、毎日、別室登校ができ、さらに教室復帰できるようになった。このことにより、「本人参加型不登校改善会議」の実施は、本人への登校刺激が促進され、不登校の改善につながったのではないかと考察した。
著者
藤井 慶博 高橋 省子 門脇 恵 FUJII Yoshihiro TAKAHASHI Shoko KADOWAKI Megumi
出版者
秋田大学教育文化学部
雑誌
秋田大学教育文化学部研究紀要 教育科学 = Memoirs of Faculty of Education and Human Studies, Akita University. Educational sciences (ISSN:24334952)
巻号頁・発行日
vol.73, pp.79-85, 2018-02-23

A questionnaire-type survey on the function of special needs schools as resource centers for students with health impairments was conducted on such schools nationwide. The results showed differences in implementation, and depended on whether the school had been established as an independent entity, a branch, or created alongside other educational facilities. While counseling and information services to faculty members were found to be extensive, few specific actions to support the students are being taken. According to the survey, "improvement in specialization as teachers at such schools," "greater understanding toward their function as a resource center," "closer coordination with relevant organizations," etc., were listed as solutions necessary to enrich these schools’ function as a resource center. To implement these solutions, greater support from administrative authorities is necessary, along with systematic improvement of the schools and coordination with relevant organizations.
著者
村松 勝信 藤島 英知 神部 守 藤井 慶博 MURAMATSU Katsunobu FUJISHIMA Hidetomo KANBE Mamoru FUJII Yoshihiro
出版者
秋田大学教育文化学部附属教育実践研究支援センター
雑誌
秋田大学教育文化学部教育実践研究紀要 = BULLETIN OF THE CENTER FOR EDUCATIONAL RESEARCH AND PRACTICE FACULTY OF EDUCATION AND HUMAN STUDIES AKITA UNIVERSITY (ISSN:24328871)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.159-166, 2017-03-31

本研究では,高等学校定時制課程における「ユニバーサルデザインの視点を取り入れた授業改善」の実践を通して,その有効性と教員の意識の変化を検討した.その結果,教材・教具の工夫や視覚的・聴覚的手掛かりといった授業の改善が図られ,多くの教員が授業の充実を実感していた.また,授業を参観する教員にとっても,授業を観る視点の広がりと観察する力が高まっていた.課題として,本実践の成果を生徒の学力や意識変化で検討していくことがあげられるとともに,今後学校の教育活動全体へ波及させていくことを提起した.
著者
高田屋 陽子 小山 高志 清水 潤
出版者
秋田大学教育文化学部
雑誌
秋田大学教育文化学部研究紀要 教育科学 = Memoirs of Faculty of Education and Human Studies, Akita University. Educational sciences (ISSN:24334952)
巻号頁・発行日
vol.73, pp.41-46, 2018-02-23

秋田県内の特別支援学校においては,教員の「各教科等を合わせた指導」の授業力向上を目指し,基礎研修, 授業実践,授業研究会等を効果的に関連させることで,担当教員の授業力を向上させるとともに,その成果 を各特別支援学校において共有し,学校全体において実践的な授業力の向上を図る「授業改善プロジェクト」 に取り組んできている。平成28年度は「遊びの指導」に取り組み,指導の要点について共通実践することで 指導の充実を図った。本研究では,この取組について報告するとともに,プロジェクト型研修の有効性と課 題について検討した。
著者
佐々木 健太郎 海野 善和 島津 真樹 鈴木 徹 野口 和人
出版者
宮城教育大学特別支援教育総合研究センター
雑誌
宮城教育大学特別支援教育総合研究センター研究紀要
巻号頁・発行日
no.8, pp.89-99, 2013-06

本稿では,特別支援学校高等部木工班が行った,生徒の内発的動機付けを促す状況作りに着目した授業作りの実践を整理し,個々の生徒に見られた変化及び生徒同士の関係性の変化との関連を探ることを目的とした。個々の実践に対する生徒の様子,生徒同士のかかわりの様相,個々の生徒の意識の3つの観点から分析を行った結果,個々の生徒の意欲的な取組が観察された。また,生徒同士のかかわり合いは,形式的なものから非形式的なものへと発展し,その頻度も高くなった。一年間の取組を通して,支援し得た点として,個々の生徒の目的意識を高めたこと,個々の生徒の技能が習熟し周囲に目を向ける心理的余裕を与えたこと,生徒同士の関係そのものを構築したことの3点が考えられた。今後の課題としては,生徒を主体とした授業を展開するための教師の支援のあり方について検討を重ねること,生徒同士の関係性を構築するための支援をすることが挙げられた。
著者
佐々木 健太郎 野口 和人
出版者
宮城教育大学特別支援教育総合研究センター
雑誌
宮城教育大学特別支援教育総合研究センター研究紀要
巻号頁・発行日
no.10, pp.83-92, 2015-06-01

本稿では,国立大学教育学部附属特別支援学校39校の研究資料を基に,知的障害特別支援学校高等部におけるコミュニケーションに関する指導の現状と課題について調査することを目的とした。その結果32校での実践報告が見られ,(1)コミュニケーションスキルの形成を目指した取組,(2)人とかかわることに関する態度や力の育成を目指した取組,(3)生徒同士の関係性に着目した取組に分類された。(1)のスキル形成に関する取組においては,スキルの活用場面が限定され,般化が課題として挙げられていた。(3)の取組については,十分な成果が得られているものは多くなかったが,生徒同士の関係性を考慮することで,対象生徒の対人関係に改善が見られたことや人間関係の拡大が見られた取組があった。以上の結果から,今後求められる指導の方向性として,スキルを活用できる多様な場面を設定すること,生徒同士の関係を構築することを基盤にコミュニケーションスキル等の指導を行うこと,卒業後の生徒の様子から長期的な視点で指導内容を評価することが考えられた。
著者
佐々木 健太郎 野口 和人 村上 由則
出版者
宮城教育大学特別支援教育総合研究センター
雑誌
宮城教育大学特別支援教育総合研究センター研究紀要
巻号頁・発行日
no.11, pp.47-57, 2016-06-01

本研究では,学校卒業後を見据え,知的障害児の仲間関係の構築を目的とし,知的障害特別支援学校高等部在籍生徒及び卒業生を対象とした校外余暇支援活動の実践(ささけんクラブ)を行った。在学中から継続的に参加する一事例を取り上げ,ささけんクラブへの参加の様子,学校での仲間関係の変遷について継続的に調査を行った。その結果,ささけんクラブへ参加開始当初,対象者の関心の対象は活動内容であったが,高等部2年生になり一緒に参加する友達へと拡大された。同期的に学校でも休み時間等の自由時間に友達とかかわる場面が散見されるようになった。高等部3年生になると,本人の希望により放課後や休日にも友達とのかかわりが拡大していった。ささけんクラブの場等を通して,卒業後も友達とのかかわりを継続することにより,職場でのストレスを発散するニとができ,就労の継続に対しでも肯定的な影響をもたらした。以上の結果より,在学中から卒業後に渡って仲間関係の構築,維持を組織的に支援することにより,間接的に就労の安定が図られることが示され,移行支援の一つの視点として重視していく必要があることが示された。
著者
三浦 光哉
出版者
宮城教育大学教員キャリア研究機構(特別支援教育研究領域)
雑誌
宮城教育大学特別支援教育総合研究センター研究紀要 = Bulletin of Special Needs Education Research Center, Miyagi University of Education
巻号頁・発行日
no.12, pp.30-37, 2017-06-01

本研究は、小学校入学後において、5 歳年長の時期に「小1プロブレムを防ぐ保育活動プログラム」を適用したA幼稚園出身児が学習面や行動面で不適応が少なくなっていることについて、小学校1 年生担任によるアンケート調査から一般幼稚園出身児と比較しながら検討した。手続きでは、A 幼稚園5 歳児3 クラス計72 人(本研究の対象児46 人)に対して、3 ケ月間にわたって、「小1プロブレムを防ぐ保育活動プログラム」40 題材を適用した。そして、この効果を検証するために、小学校入学後の7 月に、1 年生担任8 人に対して、8 項目( 国語の読み、国語の書き、算数の読み書き、算数の計算、視写、対人関係、聞く、話す)について、4 段階評価(大いにある、多少ある、あまりない、全くない)のアンケー調査を実施した。また、比較するために、保育活動プログラムを受けていない一般幼稚園出身児178 人にも同様のアンケート調査を実施した。その結果、A幼稚園出身児は、8 項目全てにおいて一般幼稚園出身児よりも不適応出現率が少なく、また、平均不適応出現率で約10%少なかった。このことは、「小1プロブレムを防ぐ保育活動プログラム」の適用が、小学校入学後における国語や算数の読み書き計算、聞くことの授業集中、話すことのコミュケーション、友達とのコミュニケーションなどの能力や態度において効果を示したのではないかと推測された。特に、行動面や情緒面、対人関係面で効果が期待できるものとなった。