著者

和田 敦彦

出版者

全国大学国語教育学会

雑誌

国語科教育 (ISSN:02870479)

巻号頁・発行日

vol.85, pp.12-13, 2019-03-30 (Released:2019-05-27)

著者

笹倉 香奈 Kana Sasakura

出版者

甲南大学法学会

雑誌

甲南法学 = Konan Hogaku : Konan Law Review (ISSN:04524179)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3・4, pp.81-91, 2018-03-30

著者

白水 智

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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江戸時代については、巷間、人と自然が優しく共存した時代であると称揚されることが多い。しかし、実際には自然の過剰利用による資源枯渇が発生するなど、必ずしも人は自然に優しく生きていたわけではない。 「御林書上帳」という史料がある。御林とは、庶民の利用に厳しい規制がかかった幕府・大名の統制林であったが、その日常的管理は、御林守などに任命された地元住民に委ねられていた。彼らは領主の指示により、森林の状況を詳細に調べ上げた報告書を作成し、「御林書上帳」として提出した。そこには、木の種類・太さ・高さ・本数などが列記されている。歴史学研究者にとっては、解読することはできるが、ひたすら退屈な史料である。しかし林学の研究者から見ると、この帳面は、今は見ることのできない何百年も前の森林状況のデータが埋もれた宝の山であり、当時の森林環境が鮮やかに復元できる素材である。長野県林業総合センターの小山泰弘氏に信濃国北部の森林について、これらの史料を利用して復元研究を行ってもらったところ、御林の多くは直径20~30センチほどのアカマツを中心とする疎林にすぎず、豊かな緑に覆われていたわけではないことが明らかとなった。一方で、同じ地域の栄村にあった「仙道御林」は、全く様相が異なっていた。そこはナラとブナが7割を占める13.5㏊の森で、幹周2丈(6m。胸高直径2mに相当)を超える樹木が56本もあった。環境省が「巨木」とする木は幹周3m以上をいうが、それに相当する目通り9尺以上の樹木は1615本もあり、まさに現代なら天然記念物級の「巨木の森」だったのである。わずか200年前の日本にこのような森があったのは驚きであるが、逆に言えば、こうした森を当たり前のように存在させたのが日本の自然だったのであり、それが失われた原因は紛れもなく人為による伐採であった。日本の自然を考えるとき、人間活動の痕跡を大きな要因として加えることの重要性を示す重要な一例といえる。 民有林に相当する林地では、当然ながら過剰な伐採は進行し、有用樹種の枯渇を招く事態となった。北信濃の秋山地区では、スギ・クロベなどの有用な針葉樹は19世紀初頭までに多くを伐り尽くしてしまい、史料には「残るのはブナ・ナラ・トチなど雑木ばかり」と、どうでもいい無用な木ばかりになってしまったかのように記されている。それまで秋山で生産されていたのは、桶・曲物など目の通った針葉樹材を材料にした器物であったからである。しかし人は窮地に陥れば知恵を働かす。今度は材料を豊富に存在する広葉樹に転換し、木鉢・コースキ(木鋤)などの木工品作りに精を出すようになった。「使えない雑木」だったものが主たる素材になったのである。こうして新たな樹種の利用方法を編み出し、窮地を脱することができたが、「人欲は限りなし」と自ら記録に記す伐採状況であったことは間違いない。 また一方、「御林書上帳」を子細に見れば、必ずしも真実を正確に書き上げたものとはいえない部分もある。歳月を経て提出された2冊の書上帳間で、樹木の本数が全く同数に揃えられているのである。森林管理の不備を問われることを恐れて、明らかに数字を調整したと見られる。書き残された古文書は、やはり「人くさい」社会の産物でもあるのである。この「人くさい」社会の営み(政治・経済・制度・心意・習俗)を明らかにするのが、歴史学の真骨頂である。そしてこの「人くささ」を前提とした古文書の内容・文言の吟味、すなわち史料批判を通じて、史料はデータとしての意味をより明確に捉えられるようになる。

著者

錦澤 滋雄

出版者

環境アセスメント学会

雑誌

環境アセスメント学会誌 (ISSN:13481819)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.52-57, 2019-02-20 (Released:2019-03-11)

参考文献数

7

著者

早川慎一 著

出版者

新経済社

巻号頁・発行日

1955

著者

玉森 聡 石黒 祥生 廣井 慧 河口 信夫 武田 一哉

雑誌

情報処理学会論文誌コンシューマ・デバイス&システム(CDS) (ISSN:21865728)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.33-46, 2019-05-24

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名古屋大学COIでは,高齢者が元気になるモビリティ社会の実現を目指した研究開発を進めている.高齢者が「いきいきした生活」を送るために,外出や他者とのコミュニケーションを継続的に行うことが重要である.我々は高齢者の外出促進を目的として,スマートフォンを利用した個人適応型行動認識とチャットアプリケーションを開発した.これは,高齢者の行動を逐次認識し,蓄積されたデータを活用して地域のイベントなど外出につながる情報を,チャット対話を通じて高齢者に提示する外出促進チャットアプリケーションである.本論文では,愛知県豊田市にて10名の実験協力者に対し実証実験を行い,実環境下での行動認識結果の報告およびアプリの実現可能性や製品化に向けての問題点の確認を目的としている.この実証実験から,アプリに導入した個人適応学習型行動認識について,実環境下で特定の行動「テレビの視聴」の認識が最大46%の精度で可能であることが分かった.この認識結果に基づいたチャットが行える一方で,行動認識上の問題点として,周囲の環境音が大きく精度に影響を与え,チャットのやりとりの阻害原因になる.それゆえ,誤った認識結果に基づくチャットをできるだけ減らす必要があり,より多くの高齢者の外出促進を行うには年齢や忙しさに応じた会話内容や提示内容,提示手法の検討も必要であることが分かった.

著者

内山 三郎 UCHIYAMA Saburo

出版者

岩手生物教育研究会

雑誌

RHACOPHORUS

巻号頁・発行日

vol.23, pp.68-74, 2012-10-01

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日本における野生動物の出産の時期は、エサの豊富な春または秋あるいは夏の暖かい季節が一般的である。実験動物としてのネズミの場合は、ヒトから常に給餌されるため季節による変動は見られない。ヒトの場合も、保存技術の進歩によって食料は日常的かつ充分に確保されているため、季節による変動はほとんど無い。日本においては誕生月の違いにより、1月から3月の間に生まれた者が「早生まれ」と呼ばれている。これは日本の学校制度が4月入学のため、3月生まれの者は6歳になるとすぐ入学し、4月生まれの者は6歳になった後ほぼ1年を経過した翌年の4月に入学することによる。4月生まれに比べて3月生まれは早く入学することにより、2月生まれ・1月生まれと一緒に「早生まれ」と言われる。小学校入学の時点においては、3月生まれの児童と4月生まれの児童ではほぼ1年の違いがある。「早生まれ」の者は早く入学して早く学業を終えることになるため、早く社会に出て労働力となるという観点から、「早生まれ」は「得生まれ」とも呼ばれる地域もあるようである。「早生まれ」の者は、早く社会に出て労働力となる以外に何らかの「得」が得られているのであろうか。「鉄は熱いうちに打て」という諺が示すように、少しでも早く学校教育に入ることは早期教育的にも効果が期待できるとも考えられる。過去には、幼稚園入園以前から教育を開始すべしとする過度な早期教育の勧めもあり、有名幼稚園のお受験騒動等の社会現象もみられた。しかし、その後に見られた家庭内暴力や引きこもり等の現象は、早期教育の弊害とする見方も現れ、早期教育が有効であるのは音楽等の限られた分野のみのようである。今村・沢木の報告によれば、「早生まれ」の者はそれ以外の者に比べて明らかに体格的に劣っており、低年齢ほどその体格差が大きい。体格差は体力差に反映され、さらには運動能力差にも反映されるため、早生まれが得であることは無いようである。その顕著な例として、高校生の甲子園出場経験者の生まれ月別の人数調査により、春・夏とも4月生まれの球児が最も多く、3月生まれに向かって徐々に減少している。4月生まれの甲子園球児は、3月生まれの実に2.5倍から3倍となっている。しかし、成人であるプロ野球選手では、4月生まれから3月生まれへの月別人数の減少のスロープが緩やかになり、同じく成人である日本陸上競技選手権大会出場者の生まれ月別人数では、生まれ月による顕著な差は見られない。これらの結果および成人では生まれ月による体格差は消失しているという事実から、低年齢児の体格差を反映した運動能力の差は成人においては消失しているとしている。

著者

山上 萬次郎

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.11, pp.851-862, 1914-11-15 (Released:2010-10-13)

著者

笹部 建 Takeru Sasabe

雑誌

関西学院大学先端社会研究所紀要 = Annual review of the institute for advanced social research (ISSN:18837042)

巻号頁・発行日

no.16, pp.77-84, 2019-03-31

著者

出淵 慧 梅田 裕貴 相田 俊一 関戸 満津江 長谷川 真美 竹田 誠

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第36回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.194, 2017 (Released:2019-04-03)

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【はじめに】スポーツには、野球のレイトコッキングの様に直後の動作効率を上げると考えられるものがあり、弓道にも同様の動作がある。しかし弓道競技の関節運動やそのメカニズムに対する研究は少ない。今回、弓道動作の効率を上げると考えられる動作が十分行えず、右肩関節痛を発症した症例の治療機会を得たので報告する。【症例】16 歳女性、弓道部。部活動中に右肩関節痛を発症、疼痛を我慢し部活に継続参加した事で症状が増悪。弓道競技中の右肩の痛みが主訴で来院。既往歴なし。X-P 所見は異常なし。診断名は右肩インピンジメント症候群。なお、本症例には発表について説明を行い、同意を得ている。本症例に引き分け動作を行わせたところ、体幹右側屈し、大三直後に右上腕骨に対し右肩甲骨の下方回旋が相対的に早期出現し、右肩峰前縁から外側縁に疼痛があった。触診上、安静立位で右僧帽筋上部が低緊張であり、右肩甲骨の静的アライメントは下制、下方回旋、内転位であった。徒手筋力検査は右僧帽筋上部4、右前鋸筋4 であり大三に必要な肩甲骨挙上と上方回旋が十分に行えなかった。治療はH28 年9 月23 日から11 月16 日までの間、僧帽筋上部と前鋸筋の強化、弓道動作練習を実施した。【結果】静的アライメントは左と比べ右肩甲骨下制軽度。徒手筋力検査は全項目左右共に5。僧帽筋上部の筋緊張に左右差なし。引き分け中の疼痛は消失した。【考察】本症例は体幹の側屈を用いて弓道動作を行っている。この誤った動作の繰り返しが、今回の筋力低下に繋がったと考え、引き分け動作の指導と筋力強化を行った。治療後、大三最終域の肩甲骨挙上と上方回旋が十分に行える様になり、肩甲帯マルアライメントが解消し、疼痛が改善した。動作練習により、十分に筋発揮でき正確な大三を行えるようになった。

著者

中村 大介

出版者

関西学院大学

雑誌

関西学院哲学研究年報 (ISSN:02892928)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.17-34, 2004

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大学から依頼があり、本文は非公開にした。

著者

毛氏江元寿梅園直脚<毛利梅園>//書画并撰著

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.1,

著者

松村松年 著

出版者

警醒社

巻号頁・発行日

vol.巻1, 1907

出版者

駿南社

巻号頁・発行日

vol.〔第8〕, 1931

出版者

愛知県立芸術大学

巻号頁・発行日

2017

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元資料の権利情報 : CC BY-NC-ND

著者

中塚 幹也 小西 秀樹 工藤 尚文

出版者

岡山医学会

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.113, no.3, pp.273-278, 2001-12-31 (Released:2009-03-30)

参考文献数

11

著者

Kristina L. Richardson

出版者

Edinburgh University Press

巻号頁・発行日

2012

著者

米澤 徹 大久保 稔 石田 慎一郎 苅田 広

出版者

公益社団法人 日本マリンエンジニアリング学会

雑誌

日本舶用機関学会誌 (ISSN:03883051)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.309-317, 2000-05-01 (Released:2010-05-31)

参考文献数

7

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In recent years, the demand for reduction of noise emitted into the environment has strongly increased for preventing noise pollution. For example, the ships, which have high noise levels, are refused entry to ports at night. As the major contributor of emitted noise to the environment is exhaust noise, it is necessary to reduce the exhaust noise as much as possible.Conventionally, such as passive silencer technique, a larger silencer is needed in order to achieve larger noise reduction. Therefore, because of the limitation of space, it was actually difficult to reduce the exhaust noise of the ship.For reducing the exhaust noise as well as minimizing the occupied space, the active noise cancellation technique was applied to the exhaust noise silencer for a diesel engine. In order to reduce the exhaust noise efficiently, at first, the acoustic behavior in an exhaust pipe was calculated by the boundary element method. At first, for optimizing the length of pipes and the positions of microphones and speakers, the active exhaust noise cancellation system (AENC) could be applied to the main engine for marine use. Also, by applying acoustic resonance aggressively, the AENC with only one speaker system could be developed for auxiliary engine.The Filtered-X LMS algorithm with a signal filter was used for adaptive control. Finally, by assembling a passive silencer for high frequency noise, the active exhaust noise silencer was developed. Then the exhaust noise was drastically reduced to less than 65dB (A) at lm from the outlet.

著者

柳父 優子

出版者

法政大学大学院

雑誌

法政大学大学院紀要 (ISSN:03872610)

巻号頁・発行日

no.50, pp.174-160, 2003

著者

村田 剛志

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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日本は世界有数の火山国であり、世界の活火山の約7%が存在する。火山の噴火は時として甚大な人的・物的被害を及ぼすものであり、2014年の御嶽山や2018年の草津白根山での火山災害は記憶に新しい。火山活動を正確に把握して必要な対応を取ることは、専門家のみならず周辺地域の多くの人々にとっての重大な関心事である。噴火予測などの火山の研究は、これまでは火山物理学からのアプローチが主であったが、火山周辺に設置された伸縮計や地震計などから観測される時系列データを用いた情報学的なアプローチによって、新たな展開や可能性が見えてくると期待される。火山の観測装置から得られる時系列データは噴火と大きな関係があるが、一般にデータは複雑で、専門家にとっても分析は容易ではない。我々は火山噴火分類と火山噴火予測の二つの問題に注目した。前者の目標は、100分間の時系列データからその100分間に火山が噴火するか否かを分類することであり、また後者の目標は、100分間の時系列データから兆候を認識してその直後の60分間に火山が噴火するか否かを予測することである。前者については、畳み込みニューラルネットワーク(CNN)を時系列データに対して適用するVolNetを提案した。実際のデータを用いて火山噴火分類を行ったところ、F-scoreで90%程度の精度を達成した。また後者については、時系列データにおける時間変化を検出するためにStacked 2-Layer LSTMを用いて実験を行った結果、噴火・非噴火の2クラス平均のF値による精度で66.1%であった。また、与えられた時系列データを”Non-eruption”, “May-eruption”, “Warning”, “Critial”の4つに分類する警告システムを構築したところ、”Critial”に分類された時系列データで噴火が起こったものの割合は51.9%であった。我々は京都大学防災研究所附属火山活動研究センター長の井口正人教授の協力のもと、火山に関する最大級の規模と質の時系列データを用いた実験によって、提案手法の有効性を示した。また国内および海外での火山噴火のニュースが多い昨今において、AIを用いて噴火を予測するというテーマは社会的にも関心を集め、日本経済新聞での記事、NHK鹿児島でのローカルニュース、南日本新聞での記事、月刊誌(みずほ総合研究所「Fole」)での記事など、多くのメディアで取り上げていただいた。