著者

市原真著

出版者

丸善出版

巻号頁・発行日

2018

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[5] 四 諸向御用達身元調之部,

著者

熊本 理抄

出版者

近畿大学人権問題研究所

雑誌

人権問題研究所紀要 (ISSN:18808417)

巻号頁・発行日

no.21, pp.83-91, 2007-03-01

著者

豊国

出版者

松林堂

雑誌

吾妻にしき絵

巻号頁・発行日

1860

巻号頁・発行日

1614

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山名氏清らが将軍足利義満に対して起こした明徳の乱(1391)を主題にした軍記。作者は未詳だが、義満側近の者か。この古活字版が最初の出版で、巻末に慶長19年(1614)無射望日(9月15日)の刊記がある。合冊されているが、小口には書名と巻次が三段に記されているので、もとは3冊と思われる。朱引き、朱点、墨書振り仮名がある。国立公文書館内閣文庫、名古屋市蓬左文庫、大東急記念文庫に同版がある。

著者

堀内 孝次 池田 裕

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜大学農学部研究報告 (ISSN:00724513)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.19-25, 1984-12-15

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集約栽培技術としての間作をとりあげ,組合せ作物の生育及び収量比較と,収穫物の熱量測定により,間作による耕地利用効率の評価を試みた。実験は1980年に本学農学部附属農場(各務原市,那加)においてヤマノイモ(イセイモ),トウモロコシ(ゴールデンクロスバンタム・グレートベル),インゲンマメ(ツルアリ尺五寸菜豆)を供試して行われた。結果は以下のとおりであった。ヤマノイモの草高は各区間(ヤマノイモ単作区-D区,ヤマノイモ・トウモロコシ間作区-ZD区,ヤマノイモ・トウモロコシ・インゲンマノ間作区-ZPD区)に有意差はなかったが,ZPD区>ZD区>D区の順に高い傾向がみられた。トウモロコシも区間(ZD区,ZPD区)で有意差はなかった。群落内相対照度は6月27日(トウモロコシ絹糸抽出期)段階では殆んど区間差はみられなかった。8月8日(トウモロコシ完熟期,インゲンマメ開花盛期)段階では草高1m以下の相対照度がD区に較べてZPD区とZD区で著しく低下した。この傾向は前者で著しかった。ヤマノイモの10a当たり収量はD区で最も高く,ZPD区で最も低かった。両区間で有意差がみられたが,D区とZD区の間には差はなかった。このことから,ZD区ではトウモロコシを栽培した分だけ土地生産性が高まったことになり,耕地利用効率が高まったといえる。トウモロコシ収量はZPD区でZD区より低い傾向がみられるものの,統計的な有意差はなかった。収穫物の熱量表示による面積当たり熱量生産比較でも間作区の方が単作区より大きかったが,ZD区とZPD区の間に差はなかった。なお,トウモロコシについては乾物1g当たり熱量と百粒重との間に正相関が認められたことから,小粒であるほど熱量は少ないといえる。

著者

中迫 雅由 苙口 友隆 高山 裕貴 中島 真 夕花 松井

出版者

分子シミュレーション研究会

雑誌

アンサンブル (ISSN:18846750)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.7-18, 2013-01-31 (Released:2014-01-31)

参考文献数

51

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生命現象の素過程を担う蛋白質には,その周囲や内部での水分子の存在が立体構造の形成や生物学的機能発現に不可欠であるとされている.物理化学的視点から,ナノメートルスケールでの蛋白質-水界面構造,所謂,水和構造を探る研究が行われてきた.これまでに,低温X線結晶構造解析等をはじめとする実験的研究によって,蛋白質水和構造の静的特徴付けなど,実証科学として蛋白質水和の構造基盤に関する理解が進んだ.さらに近年は,蛋白質の内部運動と水和構造変化がどのように協奏・連動しているかという問題にアプローチする実験研究が始まっている.本稿では,蛋白質内部や表面上での水和水分子の位置を,実験事実として具体的に提供できるX線結晶構造解析や分子動力学-X線小角散乱併用法による蛋白質水和構造研究などを振り返りながら,今後の蛋白質水和の実験的研究に関する展望を纏めた.

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[6], 1764

著者

李 在碩 イ ジェソク I Jesoku

出版者

駒澤史学会

雑誌

駒沢史学 (ISSN:04506928)

巻号頁・発行日

no.62, pp.32-58, 2004-03

著者

安藤 潤

出版者

新潟国際情報大学国際学部

雑誌

新潟国際情報大学国際学部紀要 = NUIS journal of intenational studies (ISSN:21895864)

巻号頁・発行日

no.1, pp.15-38, 2016-04

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本論文では1980 年以降の四半期データを用いて米国における防衛部門経済の外部効果を実証的に考察した.防衛経済学の先行研究で従来用いられてきたFeder-Ram モデルは多重共線性の発生を始めとしていくつかの推定上の課題を持つが,モデルを修正し,多重共線性を発生すると考えられる説明変数を標準化することでその課題を克服した.ポスト冷戦期では防衛部門経済から非防衛部門経済への,そして防衛部門経済から民間部門経済への有意な正の外部効果が存在し,それら弾性値はともに0.001(年率換算で0.004)であることが明らかにされたが,冷戦期では有意な外部効果は確認されなかった.また米国は両期間において防衛支出拡大による経済成長率押上げ効果を享受することが可能であったこと,ただしその経済成長率押上げ効果は冷戦期がポスト冷戦期を上回っていたことも明らかにされた.

著者

松井 聖 冨永 幸治 寺田 信 濱野 照明 垣下 栄三 中西 憲司 波田 寿一

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.50, no.9, 2001

著者

安藤 潤

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

新潟国際情報大学情報文化学部紀要 (ISSN:1343490X)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.57-76, 2004-03-22

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本稿の目的は、米国経済において防衛部門経済から民生部門経済への外部性効果が存在するのかを、Mueller and Atesogluモデルを用いて実証分析を行って検証すると同時に、同モデルの実用性を評価することである。2000年実質価格の年次データ及び四半期データによる38本の推定結果から、1970〜2003年の年次データで推定した場合を除き、同モデルの推定結果のパフォーマンスは非常に悪く、その有用性には疑問を呈さざるを得ない。

著者

田中, 白翁

出版者

写

著者

小川 豊生

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.43-55, 2006

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十三世紀の日本が体験した危機として蒙古襲来をあつかうことは、あまりに新味に欠けるというべきかもしれない。しかし、この国家的危機がひきおこした諸言説の根本的な変化については、それほど詳細に分析されているとは思えない。たとえば、北畠親房がその歴史叙述『神皇正統記』を超越神としての「国常立尊」から書き起こしていること、またその親房がその思想を度会家行をはじめとする伊勢神道にもとづいて形成していたことについては知られているものの、それまで言説化されることのなかった「超絶神」あるいは「世界を建立する神」が、いかなるプロセスで出現してくるのか、といった問題に関してはいまだ明らかにされていない。危機のなかでこそ惹起する、思考のある決定的な飛躍、この問題を十三世紀のテキストをもとに探究してみたい。

著者

安藤 潤

出版者

新潟国際情報大学国際学部

雑誌

新潟国際情報大学国際学部紀要 = NUIS journal of intenational studies (ISSN:21895864)

巻号頁・発行日

pp.179-188, 2015-07

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本論文では米国の1981―2013 年の年次データを用いてFeder モデルを推定し,防衛部門経済から民生部門経済への外部効果と防衛部門経済産出高がマクロ経済成長に与える影響について実証的に分析した.その際,先行研究におけるいくつかの課題を克服するべく推定上の改善を行った.その結果,外部効果は存在しないが,前年における防衛部門経済産出高に対する民生部門経済産出高の比率が12.28 %から以上21.71%の範囲であれば前年のGDP に対する対前年比防衛部門経済産出高増加額の比率はマクロ経済成長に対して有意なプラスの効果をもたらすこと,そしてその範囲であれば防衛部門経済と民生部門経済の限界生産力の差は有意で,前者は後者より0.003 から0.007 ほど高いことが明らかにされた.

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1933年08月15日, 1933-08-15

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1934年08月22日, 1934-08-22

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1937年01月26日, 1937-01-26

著者

桑原 光一郎

出版者

上智哲学誌編集委員会

雑誌

上智哲学誌 (ISSN:09139575)

巻号頁・発行日

no.22, pp.1-13, 2010-02-26

著者

安藤 潤

出版者

新潟国際情報大学国際学部

雑誌

新潟国際情報大学国際学部紀要 = NUIS journal of intenational studies (ISSN:21895864)

巻号頁・発行日

no.1, pp.39-62, 2016-04

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本論文では日本の1980 年以降の四半期データを用い,多重共線性の発生を抑制しつつ,Feder-Ram モデルを推定して防衛部門経済の外部効果を実証的に考察した.その結果,冷戦期では防衛部門経済から非防衛部門経済への,そして防衛部門経済から民間部門経済への有意な負の外部効果が存在し,それら弾性値はともにほぼ- 0.020(年率換算で- 0.080 程度)であることが明らかにされたが,冷戦期では有意な外部効果は確認されなかった.また,三部門モデルの推定結果から日本は両期間において防衛支出拡大は経済成長率を引き下げることも明らかにされた.