著者

渡辺 三男

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤國文 (ISSN:04523652)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.1-11, 1984-02

著者

渡辺 三男

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤國文 (ISSN:04523652)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-25, 1982-02

著者

渡辺 三男

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤國文 (ISSN:04523652)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.15-"24-1", 1981-03

著者

渡辺 三男

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤國文 (ISSN:04523652)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.1-21, 1992-02

著者

渡辺三男

出版者

駒澤大学文学部国文学研究室

雑誌

駒澤國文 (ISSN:04523652)

巻号頁・発行日

vol.26, 1989-02

著者

渡辺三男

出版者

駒澤大学文学部国文学研究室

雑誌

駒澤國文 (ISSN:04523652)

巻号頁・発行日

vol.25, 1988-02

著者

知念 良之 西野 吉彦 芝 正己

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会誌

巻号頁・発行日

vol.99, no.3, pp.129-135, 2017

---

<p>産業用および家庭用燃料資材の調達という観点から,沖縄県宮古地域の西端に位置する多良間島におけるバイオマス資源の利用形態および需給状況の変化を分析し,地域社会や行政の取組の特徴を明らかにすることを試みた。1898年に製糖が始まると砂糖樽や製糖用燃料の需要が高まった。砂糖樽用材料は移入し,製糖用燃料はバガスや落葉等で代用され,当初は家庭用燃料資材と競合しなかった。しかし,人口増加や製糖の拡大に伴って落葉等の消費量が増加し,肥料生産と競合して耕作地の生産性低下を招いた。このため,1917年に近代的な森林管理の手法と技術を導入し,入会林野の造林計画を編成してリュウキュウマツが植林された。しかし,入会林野の伐採は禁止されたことで私有林の価値が高まった。1938年に行政による造林の奨励とモクマオウの導入で,私有林を中心に森林面積が拡大して砂糖樽の島内生産も行われた。戦後は,人口減少や砂糖樽が紙箱に変化したことにより薪を近隣の島に移出する余力が生まれたが,1960年代以降は代替燃料の普及により造林は衰退した。多良間島では,住民と行政の取組によりバイオマス資源の持続的生産に一定の成果がもたらされた。</p>

著者

小谷 俊哉 窪田 陽一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.315-323, 1992-06-05 (Released:2010-06-15)

参考文献数

23

---

「オ-プンスペース」を一般に人々の往来が可能な広場的空間と定義し、これに対して一般の通行や立ち入りが困難な私有地や公有地のうちで、その敷地内に緑地あるいは非建蔽の空地を有する空間を「オ-プンスペース的空間」として位置づけ、これの江戸期から現在に至るまでの変遷を皇居周辺地区を対象地域としてその形態や特徴などから通史的に類型化することを試みた。そしてその変容を把握することによってオープンスペースとオープンスペース的空間の関係に注目し、同一地点におけるオ-プンスペース及びオープンスペース的空間の形態の変容過程について考察することを試みた。

著者

小河 一敏 オゴウ カズトシ

出版者

大阪大学低温センター

雑誌

大阪大学低温センターだより (ISSN:03874419)

巻号頁・発行日

vol.89, pp.6-10, 1995-01

著者

小原隆博

出版者

通信総合研究所

雑誌

通信総合研究所季報

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, 2002

著者

我妻 栄

出版者

東京大学

巻号頁・発行日

1961

---

博士論文

著者

江頭憲治郎 [著]

巻号頁・発行日

1996

著者

芝田 正

出版者

日本民族衛生学会

雑誌

民族衛生 (ISSN:03689395)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.245-249, 1937-12-30 (Released:2010-11-19)

著者

加藤 精一

出版者

日本印度学仏教学会

雑誌

印度學佛教學研究 (ISSN:00194344)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.90-95, 1973-12-31 (Released:2010-03-09)

出版者

日経BP社 ; 1985-

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.396, pp.54-57, 2015-06

---

「ドルとユーロと円の関係をじゃんけんに例えると、ドルがグー、ユーロと円がチョキ」。今はドル一人勝ちの状況と判断し積極的にFX取引を行うのが、情報サイト「みんかぶ」のプロデューサーの川島寛貴さん。ドルに対して、ユーロと円は共に弱いけれど、ユー…

著者

橘正隆 著述

出版者

橘正隆

巻号頁・発行日

1942

著者

池本 大輔

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.173, pp.173_84-173_97, 2013

---

This article argues that we cannot explain the UK's changing stance on European integration without reference to the international monetary strategies pursued by successive British governments. The UK's European policy after the Second World War can be divided into three distinct phases. Immediately after the War, the UK stood aside when the ECSC and EEC were established in 1952 and in 1958 respectively, since maintenance of both the British Empire and the 'special relationship' with the US was regarded as the priority. In the second phase, by making a formal application to the EEC in 1961, the UK turned away from the Empire and drew closer to Europe; by the 1970s, the special relationship appeared to have disappeared. The UK's entry into the EEC in 1973, however, did not lead to her policy being aligned with that of the other member-states. To this day, the UK remains an awkward partner in the integration project, a fact most clearly evidenced by her opt-out from the single currency, the euro. Moreover, the special relationship with the US appeared to revive once Margaret Thatcher took office in 1979; and all recent British governments, regardless of their political composition, have claimed to serve as a bridge between the US and Europe.<br>These twists and turns in the UK's European policy can be at least partly explained by her changing strategy in international monetary affairs. After the War, the British government set out initially to restore the international status of the pound sterling worldwide, a policy that precluded participation in a scheme like the EEC, whose main purpose was trade liberalisation within Europe. Once this strategy ended in failure with the devaluation of the pound in 1967, the<b> </b>British government was faced with a choice. It could, within the framework of European monetary integration, end the reserve currency status of the pound, which was hampering the UK's economic growth and leaving her financially dependent on the US. If successful, this strategy would have obviated both the legacy of Empire and financial dependence on the US at one go, and made the UK very much a 'part of Europe'. The alternative was to sustain the international status of the US dollar and American hegemony in international finance by encouraging the development of the so-called Euro-dollar market in London. Both the Heath and Callaghan governments pursued the first strategy in the 1970s, but to no avail, due to a lack of domestic support. The Thatcher government subsequently chose the second route and restored a close partnership with the US; this strategy, however, precluded the UK's participation in the process of European monetary integration.

著者

堀 兼明 福永 亜矢子 浦嶋 泰文

出版者

農業技術研究機構近畿中国四国農業研究センター

雑誌

近畿中国四国農業研究センター研究報告 (ISSN:13471244)

巻号頁・発行日

no.1, pp.77-94, 2002-03

被引用文献数

5

---

中山間地域における野菜の有機栽培ビニルハウスの作土及び下層土の,主として化学性の実態を調査した結果,以下の土壌管理上の問題点・特徴が摘出された。1 中山間地域の水田利用野菜栽培圃場の特徴として,礫層の出現により有効土層が浅い圃場が多かった。2 土壌のpHは高めであり,EC,交換性陽イオンはほとんどが診断基準値を超えて高く,塩基バランスが悪化している圃場が多かった。3 土壌のリン酸はビニルハウス建設年次の古い圃場で著しく含量が多く,これらの圃場では水溶性リン酸も検出され,下層土までリン酸が溶脱・集積している圃場が認められた。重金属類は土壌汚染防止に関する基準値を超えている例はなかったが,過剰に含まれているリン酸によると推定される,亜鉛欠乏の恐れが認められる圃場があった。塩素は単独で過剰障害の恐れが認められる圃場があった。化学肥料を主とした施肥体系の場合とは異なり,硝酸カルシウムが主成分ではなく,硫酸イオンが水溶性陰イオンのうちで最も多く,ECを高めている主要因の1つであった。同時に,炭酸イオンの寄与率が高いことが推察された。4 カリ,石灰,苦土が過剰に蓄積している圃場が多く,このうちカリ,苦土は水溶性の含量も高いことから,下層土まで溶脱・集積している圃場が認められた。ただし,化学肥料を主とした施肥体系の場合と比較すると,カルシウムが主成分ではあるものの,その寄与率は低くカリ,マグネシウムの寄与率が高かった。5 作土の硝酸は多くの圃場で過剰であり,下層まで溶脱・集積している圃場が認められた。亜硝酸がガス障害発生の恐れのあるレベルに蓄積している圃場,及び潜在的にその恐れがある圃場が認められた。可給態窒素の含量は概して多く,数作を無窒素で栽培可能なほど蓄積している圃場も認められた。6 環境保全の面から窒素の収支の推定を行ったところ,投入窒素の30-90%が野菜に利用されず,溶脱・蓄積・揮散されていると推定された。7 また,当町内で流通・使用されている主な堆肥中の肥料成分等の実態が明らかとなり,適正施用法確立のための基礎資料が得られた。8 以上の結果,有機栽培土壌では,化学肥料主体の場合と比較して化学性が大きく異なることが判明し,同時に小規模な中山間地域における有機栽培では,比較的画一的な対策で対応できる,大規模な平野・台地・丘陵地における化学肥料主体の場合とは異なる土壌・施肥管理指針が必要であることが明らかとなった。

著者

堀 兼明 福永 亜矢子 浦嶋 泰文 須賀 有子 池田 順一

出版者

農業技術研究機構近畿中国四国農業研究センター

雑誌

近畿中国四国農業研究センター研究報告 (ISSN:13471244)

巻号頁・発行日

no.1, pp.77-94, 2002-03

被引用文献数

5

---

中山間地域における野菜の有機栽培ビニルハウスの作土及び下層土の,主として化学性の実態を調査した結果,以下の土壌管理上の問題点・特徴が摘出された。1 中山間地域の水田利用野菜栽培圃場の特徴として,礫層の出現により有効土層が浅い圃場が多かった。2 土壌のpHは高めであり,EC,交換性陽イオンはほとんどが診断基準値を超えて高く,塩基バランスが悪化している圃場が多かった。3 土壌のリン酸はビニルハウス建設年次の古い圃場で著しく含量が多く,これらの圃場では水溶性リン酸も検出され,下層土までリン酸が溶脱・集積している圃場が認められた。重金属類は土壌汚染防止に関する基準値を超えている例はなかったが,過剰に含まれているリン酸によると推定される,亜鉛欠乏の恐れが認められる圃場があった。塩素は単独で過剰障害の恐れが認められる圃場があった。化学肥料を主とした施肥体系の場合とは異なり,硝酸カルシウムが主成分ではなく,硫酸イオンが水溶性陰イオンのうちで最も多く,ECを高めている主要因の1つであった。同時に,炭酸イオンの寄与率が高いことが推察された。4 カリ,石灰,苦土が過剰に蓄積している圃場が多く,このうちカリ,苦土は水溶性の含量も高いことから,下層土まで溶脱・集積している圃場が認められた。ただし,化学肥料を主とした施肥体系の場合と比較すると,カルシウムが主成分ではあるものの,その寄与率は低くカリ,マグネシウムの寄与率が高かった。5 作土の硝酸は多くの圃場で過剰であり,下層まで溶脱・集積している圃場が認められた。亜硝酸がガス障害発生の恐れのあるレベルに蓄積している圃場,及び潜在的にその恐れがある圃場が認められた。可給態窒素の含量は概して多く,数作を無窒素で栽培可能なほど蓄積している圃場も認められた。6 環境保全の面から窒素の収支の推定を行ったところ,投入窒素の30-90%が野菜に利用されず,溶脱・蓄積・揮散されていると推定された。7 また,当町内で流通・使用されている主な堆肥中の肥料成分等の実態が明らかとなり,適正施用法確立のための基礎資料が得られた。8 以上の結果,有機栽培土壌では,化学肥料主体の場合と比較して化学性が大きく異なることが判明し,同時に小規模な中山間地域における有機栽培では,比較的画一的な対策で対応できる,大規模な平野・台地・丘陵地における化学肥料主体の場合とは異なる土壌・施肥管理指針が必要であることが明らかとなった。

著者

長橋 良隆 小林 聡子 奥平 敬元 吉川 周作 吉田 武義 里口 保文

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.2006, 2006