著者

鹿島 晃一

出版者

上智大学

雑誌

Les Lettres francaises (ISSN:02851547)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.41-48, 1984-05-20

著者

石田 孝浩

出版者

職業性疾患・疫学リサーチセンター

雑誌

社会労働衛生

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.59-68, 2011-01

著者

柴田 仁夫 Kimio SHIBATA

出版者

埼玉学園大学

雑誌

埼玉学園大学紀要. 経済経営学部篇 = Bulletin of Saitama Gakuen University (ISSN:21884803)

巻号頁・発行日

no.16, pp.67-80, 2016-12

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近年企業不祥事や不正が後を絶たず、その結果として経営理念、特に経営理念の浸透に注目が集まっている。経営理念に関しては既に多くの研究がなされているが、CSRと経営理念や中小企業を対象とした実証研究は非常に少ない。本稿による調査の結果次の点が明らかとなった。CSR実践企業の経営理念はステークホルダーを重視しており、経営者本人が経営理念を策定している場合は、保守的な傾向はあるもののその変更も厭わない。また経営者は理念の浸透の評価を顧客や社会といった外部の判断に委ねており、これは自社が社会にどう受け止められているかを重視しているためと考えられる。最後に、経営者は経営理念の浸透が「知名度の向上」、「安定的利益の確保」、「企業価値の向上」、「事業の継続」、「社会的地位の向上」、「優秀な人材の確保」のすべてに影響を与えていると感じているため、経営理念の浸透活動に取り組んでいると考えられる。

著者

楊 明

出版者

千葉大学ユーラシア言語文化論講座

雑誌

千葉大学ユーラシア言語文化論集 (ISSN:21857148)

巻号頁・発行日

no.18, pp.35-49, 2016-12

著者

馬 耀

出版者

筑波大学国語国文学会

雑誌

日本語と日本文学 (ISSN:02856352)

巻号頁・発行日

no.46, pp.41-53, 2008-02

著者

和田 尚久 安本 宗春

出版者

東洋大学国際地域学部

雑誌

観光学研究 (ISSN:13472240)

巻号頁・発行日

no.13, pp.79-93, 2014-03

著者

蛭田 孝

出版者

宇都宮共和大学

雑誌

那須大学都市経済研究年報 = Nasu University the annual report of urban and regional economic studies (ISSN:13475002)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.120-128, 2003

著者

井上 薫

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

no.13, pp.p50-61, 1984-12

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行基(六六八- 七四九)が狭山池(河内国丹比郡、大阪府南河内郡狭山町)を修理したことは、「天平十三年記」(泉高父編『行基年譜』収録) にみえ(第1表)、すなわち行基が造営・修理した灌概水利・交通関係の施設の名称・場所・規模などを列挙したなかに「狭山池河内国丹北郡狭山里」と記される。編者の泉高父について詳細は明らかでないが、建久七年(一一九六) ころまで生きた人で、『行基年譜』以外にも『泉高父私記』を書いている。すなわち『泉高父私記』が法空の『上宮太子拾遺記』第二巻(『大日本仏教全書』本) に引用されており、『泉高父私記』は本元興寺と、その北僧房に安置した弥勒石像の所在・形像などを『七大寺巡礼記』などによって考証し、かつ建久七年炎上のことを記している。

著者

池内 健太 元橋 一之 田村 龍一 塚田 尚稔 第1研究グループ

出版者

科学技術・学術政策研究所

巻号頁・発行日

2017-03 (Released:2017-03-27)

著者

山崎 隆文 菱沼 浩孝 齊藤 建 河瀬 勇 外山 雅章

出版者

The Japanese Society of Extra-Corporeal Technology in Medicine

雑誌

体外循環技術 = The journal of extra-corporeal technology (ISSN:09122664)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.383-386, 2002-12-01

被引用文献数

3

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【要旨】All in one system回路(AOS回路)の臨床使用経験と,従来の回路との比較と問題点について報告する。2000年7月~2001年6月までに使用したAOS回路,19例を対象とした。各種データの平均は,年齢66(27~78)歳,体外循環時間148(98~191)分,大動脈遮断時間95(35~163)分,静脈脱血法は陰圧-5~-40mmHg(VAVD)で,陽陰圧に対する安全対策を行った。この回路を使用することにより,各回路の包装状態確認時間,回路接続時間を10~15分短縮できた。また,回路接続に対する煩雑性の改善,操作性向上に繋がり,手術終了後の血液処理,回路破棄が容易になった。問題点としては,Pre connectのため,後付けで脳分離回路が接続不可能であり拡張性が失われた。また,不良回路が発生した場合,高額な負債となる場合もある。回路作製時には,製造会社と密に連絡を取り,回路接続方向,製品の安定供給を求めなければならない。AOS回路は,臨床使用上問題なく,患者の状態に合わせ迅速かつ短時間に回路を作製することが可能である。今後,回路の柔軟性,安全性の確保を考慮し,より効率のよい回路を作製して行くことが今後の課題である。

著者

漁村先生記念会 編

出版者

漁村先生記念会

巻号頁・発行日

1938

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュータ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.813, pp.80-85, 2012-07-19

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国内の有力データセンターで大規模障害が6月に相次いだ。7日には銀行など複数企業のシステムが同時ダウンした。本誌既報のとおり、原因は富士通の「館林システムセンター」にあった。20日にはファーストサーバで5700ユーザーが利用するサーバーが停止、データ消失などを招いた。 ソニー銀行、東京スター銀行、りそな銀行、北陸銀行、北海道銀行、広島銀行―。

著者

森口 毅彦

出版者

Faculty of economics, university of toyama

雑誌

Working Paper, No.306, 2017.03.30, Faculty of economics, university of toyama

巻号頁・発行日

vol.306, pp.1-104, 2017-03-30

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近年,わが国企業においてもM&A(Mergers and Acquisitions:合併と買収)が活発に行われ,戦略目標の達成手段としてすっかり定着した感があるが,必ずしもその成功に結び付いてはいないという調査結果もだされている。M&Aの成否に重要な影響をもつと指摘されているのがPMI(Post-Merger Integration:ポスト・マージャー・インテグレーション)あるいは「ポストM&A」と呼ばれるM&A後の統合プロセス/作業である。したがって,M&Aの成功率を高めるためには,効果的なPMIを展開していくことが不可欠であり,そのためには,まずわが国企業で行われているPMIの実態解明が必要であると考えられる。そこで本稿では,2016年に筆者が行ったアンケート調査結果とこれまで行われた先行調査結果との比較等にもとづき,「M&Aの成功」と「PMIの実態」に関する問題について検討を行い,今後,効果的なPMIのあり方を構想する際の検討事項・課題を析出したものである。

著者

逓信省管船局 [編]

出版者

帝国海事協会

巻号頁・発行日

vol.明治20−24年, 1912

著者

宮野専太郎 編

出版者

横浜港調査委員会

巻号頁・発行日

vol.第1輯 (横浜港ニ於ケル運漕艀舟), 1923

著者

中山 慶一郎

出版者

追手門学院大学

雑誌

追手門経済論集 (ISSN:02883783)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.131-144, 1969-09-30

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.15, no.8, pp.48-51, 2006-09

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企業再生のカギは、現場のやる気創出にあり。こう考えるのはリヴァンプだけではない。 40年以上、平均15%売り上げを拡大してきたワタベウェディングの渡部隆夫は、2002年に破産した結婚式場「目黒雅叙園」を蘇らせた。結婚式サービス最大手の社長はこんな信念を持つ。 「今は急速に競争環境が変化する時代。破たんした企業は変化から遅れたところが多い。

著者

中村 周作

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.310-331, 1985

被引用文献数

2 3

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Itinerant peddling has played an important role in the retailing of seafood predating shop-selling in Japan. The origins of peddling forms we find today go back to the early Meiji Period (the late 19th century). In this period, the goods dealt with by peddlers were salt, fish and shellfish, which included fresh, salted and dried varieties. The author has classified the retail forms from the viewpoint of the relationships in the goods, the place of purchase, and markets:I: salt-peddling.II: peddling of fresh fish and shellfish, II-a: from the suburban fishing villages to urban region, II-b: from the fishing villages located in the region which distibutes the salted and dried fish to urban region, to the neighbouring farming villages, II-c: from the remote fishing villages to their neighbouring farming villages, II-d: activity within the urban region.III: the peddling of salted and dried fish (from the remote fishing villages to the broader hinterlands).Since modern times, however, such trade forms of peddling have been largely transformed along with the changing socio-economic circumstances. For instance, first the salt-peddling disappeared through the enforcement of the salt monopoly-system. Also, the peddling areas of fresh fish expanded and the remote fishing villages were included in the distribution-networks of the cities with the development of transportation facilities.The aim of this paper is to consider the spatial pattern of such behaviour, because some past studies on peddling in Japan have been lacking in this viewpoint. For this purpose, the writer first tried to make clear the distribution and distinctions of the peddling forms all over Japan and next investigated in detail the distribution and behavioural patterns of peddling in the San'in District, Western Japan.The results are as follows:1. The peddling forms according to how the goods are carried are classified as follows; a), carrying poles with hanging bamboo baskets ("Ninaiuri"), b), bamboo baskets carried on the head ("Kaberi" or "Itadaki"), c), handcarts, d), bicycles, e), motorcycles, f), automobiles.But a) and b) disappeared about 1960; c) and d) have been used since about 1960; e) and f) since about 1965.2. The number of peddlers who can be observed today is estimated to be roughly 37, 600 persons. Among them, the number using automobiles is about 15, 500 persons.3. The peddlers, except for those using automobiles mostly distribute to the markets located at the place of seafood production and the fishing villages in the metropolitan suburbs. On the other hand, the automobile-using peddlers are mainly working in the inland and isolated regions. Furthermore, in the San'in District, the latter spread remarkably from seashore inland.4. The motives for forming a peddling group are to purchase the goods in the same place, or to use the same transportation facilities.5. Finally, the behavioural patterns of peddling are classified as follows according to the distinctions among peddling forms and purchase-place:I: peddling in the place of production, II: paddlinng in the place of consumption, A: peddling without automobiles, B: peddling with automobiles.Therefore, these combinations make four types; I-A, I-B, II-A and II-B. In the San'in District, with respect to the age structure of peddling groups, in general, A) consists mainly of an old-aged class and B) of a middle-aged class. Concerning the sex of the peddlers, females predominate in I-A. On the other hand, the number of males increases more in proportion as the types tend towards I-B, II-A and II-B. These groupings can be further divided into twelve behavioural patterns.I hope that such results gained from this case study can be applied to more general issues.

著者

佐藤 誠

出版者

日本アフリカ学会

雑誌

アフリカ研究 (ISSN:00654140)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.71, pp.101-106, 2007-12-31 (Released:2012-08-13)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

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アフリカにおける人間の安全保障研究が提起している第一の論点は,人間の安全保障概念の再検討である。そこでは,「人間」を個人に限定せずにコミュニティで生きる者として捉える視点,さらに個人やコミュニティごとに安全が不平等である現実を認識することが必要である。また人間中心主義ではなく,他の生命体と共生する安全保障でなければならない。第二の論点は,人間安全保障と国家(国民)安全保障との関連である。国家から国民の安全を守るだけでなく,国家の正統性を再構築し国家に国民の安全を守らせる課題が不可欠であることを,アフリカの現実は示している。第三の論点は,「欠乏からの自由」と「恐怖からの自由」およびダウンサイド・リスクへの対処という考え方に関わっている。アフリカにおける人間の安全保障研究は,大半が「欠乏からの自由」に集中している。だが,「恐怖からの自由」に対する侵害に目を瞑ったまま「欠乏からの自由」すなわち開発に集中するだけでは,アフリカの現実に向き合ったことにならない。ダウンサイド・リスクは重要な提起だが,公共領域の責任を問わずに私的な対応でリスクに対処させる方向性も秘めている。欠乏のみならず恐怖の現実にどうむきあうか,そこに一つの課題がある。

著者

山口 菜穂子 YAMAGUCHI Nahoko ヤマグチ ナホコ

出版者

お茶の水女子大学21世紀COEプログラムジェンダー研究のフロンティア

雑誌

F-GENSジャーナル

巻号頁・発行日

vol.5, pp.393-399, 2006-03