著者

山村 睦夫

出版者

和光大学社会経済研究所

雑誌

和光経済 = Wako Keizai (ISSN:02865866)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.1-31, 2016-03

著者

樋口 宗史 山口 剛 仁木 剛史

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.127, no.2, pp.92-96, 2006 (Released:2006-04-01)

参考文献数

16

被引用文献数

2 3

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摂食行動は中枢視床下部摂食中枢の神経細胞に存在する10種あまりの摂食関連神経ペプチド遺伝子の発現により精密に調節されている.その主体をなすものは視床下部弓状核にある摂食誘導性のNPY/AgRP神経と摂食抑制性のα-MSHを産生するPOMC(proopiomelanocortin)神経の拮抗的支配であることが明らかになってきた.NPYは弓状核NPY-Y1とY5受容体を介して最も強い摂食誘導を引き起こす中枢内在性の神経活性ペプチドである.絶食負荷は摂食行動を強く誘導するが,これは末梢での血糖,インスリン,レプチンの低下が摂食中枢の神経ペプチドNPY/AgRP遺伝子転写を誘導し,逆に摂食抑制性のPOMC,CART遺伝子を抑制することに依る(血糖恒常説,脂肪恒常説).摂食関連ペプチド群の中でNPY遺伝子発現系が摂食調節にどのように関わるかを調べるために,NPY-Y5受容体ノックアウトマウスの摂食行動と脳内摂食関連ペプチド遺伝子発現の変化が調べられた.急性投与ではNPY受容体Y1,Y5アンタゴニストはそれぞれ摂食行動を有意に抑制するが,NPY-Y5受容体の生後よりの持続的遮断を反映するY5受容体ノックアウトマウスでは逆に特徴的な肥満と,それに伴う自由摂食時と絶食負荷時の摂食量の増加が認められた.自由摂食時の視床下部弓状核でのNPY遺伝子発現は著しく減少していたが,摂食抑制性のPOMC遺伝子発現は弓状核で有意に減少していた.絶食負荷時にはこれらの遺伝子発現の変化が増強された.NPY受容体ノックアウトを用いた実験から,NPY神経系が持続性遮断されるような状態では他の摂食関連遺伝子発現,特にPOMC遺伝子発現が視床下部摂食中枢で代償的に変化する代償機構の存在が明らかになった.

著者

山下 富義

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.147, no.2, pp.95-100, 2016 (Released:2016-02-10)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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代謝酵素を介した薬物間相互作用は薬物療法上大きな問題となっており,医薬品開発段階でもその予測・評価が求められている.生体の階層構造を考慮した生理学的速度論モデルはin vitro-in vivo補外予測に有効であり,医薬品開発ガイドラインの中でもモデリング&シミュレーションの一手法として活用が推奨されている.しなしながら,酵素誘導を伴う薬物間相互作用に関しては,遺伝子の転写・翻訳を伴う現象であることから予測はかなり難しい.筆者らは,CYP3A4の強力な誘導薬であるリファンピシンを例として,生理学的速度論モデルと酵素誘導ダイナミクスとを組み合わせて酵素誘導による薬物間相互作用の予測に成功した.さらに,この薬物間相互作用モデルを,近年活発に開発が進められているシステムバイオロジー関連のオープンプラットフォーム(CellDesigner/PhysioDesigner)上に再現した.これらのプラットフォームはモデルの共有・再利用性に優れており,現在注目を集めているシステム薬理学研究に有効なツールとなる.

著者

重松 良祐 田中 喜代次 大島 秀武 三村 寛一

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.179-187, 1996-02-01 (Released:2010-09-30)

参考文献数

44

被引用文献数

5 1

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This study was conducted to determine the effect of exercise training in water (water exercise) in sedentary obese women. Twenty-three women, aged 23-58 years (mean±SD 41.7±11.7), partici pated in this study. Any volunteer with diagnosed disease or taking prescribed medication that might influence the outcome of this study was excluded from participation. The women were allocated either to the exercise group (n =15, weight =65.2±12.3 kg, %body fat=39.2±7.0%) or the control group (n = 8, 62.4±8.3 kg, 34.0±2.4%), respectively. The exercise program consisted of dynamic movements for 60 minutes per session, three days per week for 16 weeks. The exercise intensity was set at approximately 65% of the age-related maximal heart rate. The attendance rate on the program was 89.2±3.0%. The body mass and %body fat of the exercise group decreased significantly by 4.7±1.9 kg (P<0.05) and 3.6±2.4% (P<0.01), respectively, compared with the preexercise values. Significant improvements in their aerobic capacity, trunk flexibility and vertical jump (P<0.05) were also observed. Their energy intake and the amount of other daily physical activity remained essentially unchanged throughout the study. No significant changes in any of the parameters measured occurred, in the control group. These findings indicate that water exercise improved the body composition and physical fitness of obese women.

著者

大沢 信二 三島 壮智

出版者

特定非営利活動法人日本火山学会

雑誌

火山 (ISSN:04534360)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.31-36, 2017-03-31 (Released:2017-03-28)

参考文献数

15

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Free CO2 gas of deep (mantle+subducting slab) origin has been discharging accompanied by cold spring water of Hyoshimizu Hot Spring located at the eastern coast of Himeshima island, which is a Pleistocene volcanic island located northeast of Kyushu, Japan. On the western side of this island, it can be also observed free gas upwelling off the coast of Nishiura village. Therefore, we sampled upwelling bubble gas for the first time and report chemical and isotopic compositions of the sample gas. The major chemical component of the bubble gas from the Nishiura submarine gas discharge (Nishiura SGD) is CO2 as in the gas associated with the Hyoshimizu Hot Spring. The He-Ar-N2 relative composition and the 3He/4He-4He/20Ne relation of the Nishiura SGD gas are common with those of the free gas of Hyoshimizu Hot Spring and indicate that the Nishiura SGD gas will be of deep origin. However, the Nishiura SGD gas is rich in CH4 while its concentration in the free gas in Hyoshimizu Hot Spring is negligibly small. The carbon isotope composition (δ13C) of CH4 in the Nishiura SGD gas suggests that it should be of abiogenic origin. Since we found gases released on the eastern and western coasts of Himeshima island are both derived from deep, it is expected that such deep-originated gas seeps out to the atmosphere from ground inland of Himeshima island.

著者

山代巴編

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1965

著者

今田 清二 コンダ セイジ KONDA Seiji

出版者

鹿児島大学

雑誌

鹿児島大学水産学部紀要 (ISSN:0453087X)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.254-260, 1953-11

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国際連合の国際港委員会は1951年「大陸棚及び関係事項についての条項案」を採択し,国際連合加盟各国の意見を求め,他の事項と共に公海制度の国際法々典化の歩を進めている。然るに公海漁業に関する範囲において,前記条項案の理論には二つの重大な問題がある.本文はその間題を指摘し且つこれに関する私見を明らかにすることを目的とする。

著者

高畑勲著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

2013

著者

津堅信之著

出版者

平凡社

巻号頁・発行日

2017

著者

橋本 毅彦

出版者

東京大学教養学部哲学・科学史部会

雑誌

哲学・科学史論叢 (ISSN:13446185)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.47-81, 2009-01-10 (Released:2009-03-19)

著者

堀田 剛吉

出版者

島根農科大学

雑誌

島根農科大学研究報告 (ISSN:05598311)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.(A-5)8-18, 1967-01-31

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我国の養蚕業は,北海道など一部の道府県をのぞけばほぼ全国的に分布しているが,生産の密度・生産費など13;にあらわれた結果より推定すれば,地帯別にかなり異なった形式で生産されており,しかも生産性格差は拡大してきていることが解る.これは養蚕業が,変遷する地域の環境条件へ適合する形で発展してきた結果であるが,それが合理的なものであったかどうかには疑問がのこる.この問題の解明には養蚕業がいかなる地帯に発展するかという問題と,養蚕業が環境条件へ如何に適合し生産性を高めていくかという時限の異なった二つの問題究明が必要である.筆者はこの問題を検討するため第1段階として,養蚕業の立地条件の吟味と地帯別養蚕業の変遷を解明した.この研究は農林省各種統計の利用を中心としておこなったため,次のごとき二つの重大な障害が生じた.13; 第1は,現在養蚕業は農業経営の一部門としておこなわれており,農業経営内での養蚕の地位が問題となるが,この研究では他部門との関係は捨象し養蚕部門のみをとり出す結果となったことである.これは同じ規模、密度で養蚕をおこなっているものは同質と考えることを意味しており,農業経営中の地位より来る養蚕業の対応の仕方を無視することになる.しかしこれはできる限り他の経営条件,その地域の養蚕業の変遷をみることにより補足把握することにつとめた.13; 第2の問題は,統計資料は平均化されたものが多く,地帯を大分割して等質のものとみたことで,地域の特性をつかむことにはなるが,同時にその中での多岐にわたる条件が平準化され,養蚕業そのものの大事な特性をも隠蔽される.時には反対の結果をだす危険性も生ずる.従ってこの問題は過去にだされた文献(とくに32年3月に農林省蚕糸局よりだされた養蚕経営分析)により補い,ここでは統計より言いうる鮮明な問題のみを解明した.従って第2段階として小地域の調査分析により,これらの問題は後日補っていきたい.

著者

秋富 創

出版者

青山学院女子短期大学

雑誌

青山学院女子短期大学紀要 = Journal of Aoyama Gakuin Women's Junior College (ISSN:03856801)

巻号頁・発行日

vol.70, pp.83-96, 2016-12

著者

崔 玉花

出版者

筑波大学一般・応用言語学研究室

雑誌

言語学論叢 オンライン版 (ISSN:18826601)

巻号頁・発行日

no.6, pp.22-33, 2013-12-10

著者

申 亜敏

出版者

ひつじ書房

雑誌

レキシコンフォーラム

巻号頁・発行日

no.3, pp.195-229, 2007-07

著者

木村 恵介

出版者

千葉大学大学院社会文化科学研究科

雑誌

千葉大学社会文化科学研究科研究プロジェクト報告書 (ISSN:18817165)

巻号頁・発行日

vol.82, pp.82-105,

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千葉大学社会文化科学研究科研究プロジェクト報告書第82集『ユーラシア諸言語の動詞論(2)』所収現代中国語(北京語)には、動作・行為とその動作・行為をこうむった対象の結果状態を一単語で表すことのできる複合動詞がある。複合動詞の前部要素をV1、後部要素をV2と呼び、複合動詞全体の構造を「V1+V2」と書く。V1が動作・行為を表し、V2が状態変化や結果状態を表す。そして、複合動詞全体にはV1の表す動作・行為がV2の表す状態変化・結果状態を引き起こすという「使役義」が付加される。V2は中国語学では「結果補語」と呼ばれている文法範疇(品詞)である。本稿では、この複合動詞を「結果複合動詞」と呼ぶ。

著者

シア ティエン ミン テレンス

出版者

東洋大学経済研究会

雑誌

経済論集 (ISSN:03850358)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.151-167, 2014-12

著者

于 一楽

出版者

滋賀大学教育学部

雑誌

滋賀大学教育学部紀要 = Memoirs of Faculty of Education, Shiga University (ISSN:21887691)

巻号頁・発行日

no.65, pp.35-48, 2015

著者

山森 良枝

出版者

同志社大学グローバル地域文化学会

雑誌

GR : 同志社大学グローバル地域文化学会紀要 : Doshisha Global and Regional Studies review : the journal of the Doshisha Society for Global and Regional Studies (ISSN:21879060)

巻号頁・発行日

no.6, pp.69-96, 2016-03

著者

李 鵬

出版者

大東文化大学大学院外国語学研究科

雑誌

外国語学研究 (ISSN:18807828)

巻号頁・発行日

no.17, pp.89-95, 2016-03

著者

黒川 信重

出版者

現代数学社

雑誌

現代数学 (ISSN:21876495)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.50-56, 2015-12