著者

金馬 国晴

出版者

東京大学大学院教育学研究科 教育学研究室

雑誌

研究室紀要 (ISSN:02857766)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.25-34, 2001-06-29

著者

小林 春夫 仁子 寿晴 加藤 瑞絵 倉澤 理

出版者

早稲田大学イスラーム地域研究機構

雑誌

イスラーム地域研究ジャーナル (ISSN:1883597X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.103-136, 2013-03-31

著者

後藤 敏行

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.190-203, 2012-09

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RFID(Radio Frequency Identification)を用いた図書館システムがわが国の図書館に普及しつつある。本稿は,図書館RFIDの導入館を対象に自由記述の質問紙調査を実施することによって,貸出・返却業務,蔵書点検業務,および不正帯出防止機能という,図書館RFIDの代表的な3機能について,現状における課題を考察する。44館からの回答を分析した結果,読み取り性能がより良く,関連機器がより使いやすく,壊れにくく,現状にはない新しい機能を備えたRFIDを,より安い価格で図書館が求めていることが明らかとなる。

著者

池上 摩希子

出版者

早稲田大学大学院日本語教育研究科

雑誌

早稲田日本語教育学 (ISSN:18823394)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.85-91, 2011-02-21

著者

吉田 右子

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.160-162, 2005-07

著者

新田 孝彦

出版者

北海道大学哲学会

雑誌

哲学 (ISSN:02872560)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.155-162, 2002-07-21

著者

ゲルハルト シルファート

出版者

北海道大學教育學部 = THE FACULTY OF EDUCATION HOKKAIDO UNIVERSITY

雑誌

北海道大學教育學部紀要 (ISSN:04410637)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.73-79, 1978-03

著者

淀野 順子

出版者

北海道大学教育学部社会教育研究室

雑誌

社会教育研究 (ISSN:09130373)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.79-95, 2002-03

著者

倉島 哲

出版者

京都大學人文科學研究所

雑誌

人文學報 = The Zinbun Gakuhō : Journal of Humanities (ISSN:04490274)

巻号頁・発行日

vol.98, pp.81-116, 2009-12-30

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身体技法の習得は,身体が社会的位置の刻印を受けることで,社会構造の再生産の媒体として形成されることであると一般的に考えられている。このような理解は,身体技法の概念を最初に提出したマルセル・モースの議論にも,身体をめぐる現代的状況を考えるうえで欠かせない二人の思想家,ピエール・ブルデューとミシェル・フーコーの議論にも認めることができる。しかしながら,身体は,社会的位置の刻印を一方的に受けるだけの,可塑的な素材ではないように思われる。というのも,どのような身体技法であれ,それを身に付けようとするときに,身体が自分の思うままにならない場合があることを,われわれは経験的に知っているからである。このような,意思に対する身体の抵抗(以下,「身体の抵抗」と略記)を認めたならば,身体技法の習得を,身体に対する社会的位置の一方的な刻印として捉えることはできないのではないだろうか。本稿では,身体の抵抗を捉えることで,身体技法の習得と社会的再生産の一見して必然的な関係を解体することを目指す。その方法として,最初に,身体技法の習得と社会的再生産をめぐる理論のうち主要なものを検討し,身体の抵抗を認めることで両者の結び付きを解けることを示したい。次に,イギリスはマンチェスターにおける太極拳教室であるC太極拳センターを考察することで,身体技法の習得過程における身体の抵抗のありようを具体的に描き出すことにしたい。調査の方法としては,16ヶ月間(2006年1月~3月, 2007年1月~2008年3月)にわたって週に二回(火曜日と木曜日)の練習の参与観察を行ったほか,指導員と上級クラスの生徒の大部分(指導員2名,生徒12名)の個別インタビューを行った。

著者

北條 雅一 ホウジョウ マサカズ Hojo Masakazu

出版者

大阪大学大学院国際公共政策研究科

雑誌

国際公共政策研究 (ISSN:13428101)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.163-179, 2011-09

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This paper aims to review the literature on econometric analysis of academic achievement among Japanese students. Recent development in the availability of rich data on students' academic performance enables researchers, including economists, to empirically analyze the determinants of students' academic performance. This paper reviews recent empirical studies in Japan on the education production function and the effect of class size reduction. The author shows estimation results of the education production function for eighth graders in Japanese public schools.

著者

村木 征人

出版者

ブックハウスHD

雑誌

Training journal (月刊トレーニング・ジャーナル) (ISSN:0388192X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.10, pp.12-15, 2003-10

著者

丸山 和義

出版者

早稲田大学大学院アジア太平洋研究科出版・編集委員会

雑誌

アジア太平洋研究科論集 (ISSN:13466348)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.1-25, 2011-04

著者

川口 俊明 カワグチ トシアキ Kawaguchi Tosiaki

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科教育学系

雑誌

大阪大学教育学年報 (ISSN:13419595)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.167-177, 2006-03

著者

立脇 和夫

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商学=The Waseda commercial review (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

vol.364号, pp.1-22, 1995-03

著者

新保 敦子

出版者

早稲田大学大学院教育学研究科

雑誌

早稲田大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13402226)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.39-54, 2011-03-03

著者

今中 哲二

出版者

京都大学

巻号頁・発行日

2003-05

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平成12-14年度科学研究費補助金(基盤研究(B)(2))研究成果報告書 課題番号:12572036 研究代表者:今中哲二(京都大学原子炉実験所 助手)

著者

深尾 昌一郎 浜津 享助

出版者

京都大学学術出版会

巻号頁・発行日

2005-03

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第15回大川出版賞受賞(2006)。大学と工業界の共同による成果公開。

著者

鈴木 賢 廣瀬 眞弓

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.179-188, 2002-05-31

著者

羽山 裕子

出版者

京都大学大学院教育学研究科

雑誌

京都大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13452142)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.411-423, 2012-04-27

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In 2001, the LD summit was held in Washington D.C., at which the traditional diagnosis method of LD, the discrepancy approach, was criticized. It was suggested that the discrepancy approach was inaccurate, and information drawn from the discrepancy approach was not useful to develop an educational plan. However, these criticisms are not necessarily true for the original concept of the discrepancy approach. This paper addresses the original concept of the discrepancy approach. Bateman suggested that the measurement of intelligence-achievement discrepancy was the first step of LD diagnosis, and the second step, examination of cognitive characteristics and skills, had to follow the measurement of discrepancy. In the second step, ITPA(Illinois Test of Psycholinguistic Abilities) was often used. However, the first step was overemphasized when the discrepancy approach was widely adopted. This is because accurate judgment of LD was focused to allow the proper use of special education budget, and the decline of ITPA led to a decline in the second step, which led to overemphasis on the first step. This study yielded a number of insights regarding LD diagnosis. First, intelligence-achievement discrepancy represents only a limited part of LD diagnosis, and more particular measurement of individual ability must follow that. Second, a method is required to detect children with LD. Without such a method, the discrepancy approach cannot work adequately.

著者

Haruta Mitsutaka Kurata Hiroki

出版者

Nature Publishing Group

雑誌

Scientific Reports (ISSN:20452322)

巻号頁・発行日

vol.2, 2012-02-07

被引用文献数

34

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原子分解能で有機結晶薄膜中の欠陥構造観察に成功-有機デバイス材料の構造評価へ向けた新展開-. 京都大学プレスリリース. 2012-02-08.