著者
一岡 義宏 青木 輝勝 安田 浩
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.84, no.7, pp.1299-1310, 2001-07-01
被引用文献数
7

本論文では, 不特定多数の人で混み合う都市型コミュニティでの人々の生活や行動を支援する情報提供システムの新しいアーキテクチャを提案するとともに, 本システム実現のために必要な赤外線簡易放送型通信プロトコルIrBRCとIrUCIS を提案する。提案システムは, 扱う情報を「上映用コンテンツ」と「持帰り用コンテンツ」に分けることによって, 発信者により生産, 発信された情報を受信者が手持ちの携帯端末に受信し, 移動しながら自由に閲覧できるモバイル時代のスタイルを可能にし, 発信者から受信者への情報の生産, 配信, 消費という情報の流通を生み出すことを目的として開発したシステムである。本システムは, 狭いエリアでの集中した情報取得要求によって引き起こされる配信サーバへの負荷の集中を, メインサーバとエリア内に点在させた近傍サーバによる階層化構成によって分散させることで解決し, 一方で分散化によって引き起こされる情報内容の一貫性の問題を, 情報のバージョン管理を行い変更による差分データをメインサーバから近傍サーバへ迅速に配信することで解決した。更に, 近傍サーバでの情報取得アクセスによる輻輳は, 赤外線による簡易放送型通信を用いることで解決した。
著者
平体 由美
出版者
札幌学院大学
雑誌
札幌学院大学人文学会紀要 (ISSN:09163166)
巻号頁・発行日
vol.67, pp.1-21, 2000-03

第一次世界大戦時のアメリカにおける戦争広報は, 国民の自主協力に大きく負っていた。広報委員会は自主協力を, 国民の民主主義の実践, 政府機関の民主的運営の現れとして歓迎した。しかしその方法は, 民主的であろうとした広報委員会のコントロールを弱め, 移民の急増によって高まっていたアメリカ化への志向を統一強化することとなった。

1 0 0 0 OA 朝鮮史

著者
朝鮮史編修会 編
出版者
朝鮮総督府
巻号頁・発行日
vol.第四編第十巻,
著者
小田巻 滋
出版者
日本地理教育学会
雑誌
新地理 (ISSN:05598362)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.41-55, 1998-06-25 (Released:2010-04-30)
参考文献数
29
著者
木佐 茂男
出版者
北海道大学法学部
雑誌
北大法学論集 (ISSN:03855953)
巻号頁・発行日
vol.41, no.5-6, pp.361-392, 1991-10-31
出版者
小学館
巻号頁・発行日
vol.36, no.10, 1982-10
著者
五味真幹 鵜川始陽 岩崎英哉
雑誌
第52回プログラミング・シンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.125-132, 2011-01-07

半導体記憶素子であるフラッシュメモリを使用した記憶装置の一種として、Solid State Drive(SSD)が、価格の低下や速度の向上に伴い、近年注目を集めている。HDDと比べ、読み書きが速い、耐衝撃性が高い、消費電力が小さいといった利点の反面、書き換え可能回数に上限がある、記憶容量当たりの単価が高いといった欠点もある。そのため、一般的なマシンにおいてはSSDとHDDを併用し、相補的に利用することが重要視されている。そこで本研究では、SSDとHDDの併用によって、ファイルアクセスを高速化するファイルシステムUnion-Extended Cache File System(UECFS)を提案し、実装する。UECFSは、ファイルへのアクセス頻度に応じて、SSDかHDDのどちらかへファイルを自動配置する。ファイルの配置先は、ファイルのアクセス頻度の変化に応じて、動的に変更する。アクセス頻度の高いファイルのみをSSDに自動配置するため、SSDの使用量を抑えつつ、ファイルアクセスの高速化が可能である。また、ユーザはSSDとHDDのどりたにファイルが配置されているか意識しなくてよい。UECFSは、UnionFSを拡張して実装した。UnionFSは、Linux向けに実装されているファイルシステムであり、異なる複数のディレクトリを重ねてマウントし、単一のディレクトリの様に扱うことが出来る。UECFSは、UnionFSの機能を利用して、SSD上のディレクトリとHDD上のディレクトリを重ねてマウントし、独自のファイル自動配置機構により、ファイルアクセスを高速化する。UECFSをLinux Kernel 2.6.30.10に実装し、実験を行ったところ、ファイルがSSDに自動配置されることにより、ファイルアクセスが高速化することを確認した。
著者
宇津 徳治
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.54-56, 1967-06-25 (Released:2010-03-11)
参考文献数
3
被引用文献数
2
著者
宇津 徳治
出版者
公益社団法人 日本地震学会
雑誌
地震 第2輯 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.41-53, 1969-05-30 (Released:2010-03-11)
参考文献数
16
被引用文献数
4

Arrival times of P and S waves at Japanese stations from 33 intermediate and deep earthquakes in and near Japan are plotted in the form of S-P vs. P plots. Most of the plotted points for each earthquake (except one which occurred in Kyushu) fit a straight line with a slope of about 0.77. This means that the velocity ratio of P to S waves is about 1.77 and Poisson's ratio is about 0.265 for the portion of the upper mantle concerned. It should be emphasized that the ratio does not differ significantly between the two distinctive portions of the upper mantle, i. e., the inclined deep seismic layer of high-Q and high-V and the overlying wedge-shaped region of low-Q and low-V. For certain deep earthquakes, plotted points in ranges of larger S-P deviate systematically from the straight lines fitted to points in ranges of smaller S-P. From this deviation it is suggested that a portion of the upper mantle under the deep seismic layer has a comparatively large Poisson's ratio.
著者
宇津 徳治
出版者
日本地震学会
雑誌
地震 (ISSN:00371114)
巻号頁・発行日
vol.19, no.3, pp.226-227, 1966-12
著者
宇津 徳治
出版者
東京大学地震研究所
雑誌
東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.219-233, 1984-10-20

日本の浅発地震(ただし東日本の太平洋岸沖合を除く)に対する震度I(気象庁震度階級),震央距離Δ(km),マグニチュードM(気象庁方式)の標準的関係を表わす実験式を181個の地震(M:5~8)の震度データを用いて求めた.このような標準式を定めるうえで生ずるいくつかの問題について議論したが,若干の問題は解決が困難で適当に処理せざるを得ない.本論文ではI-Δの平均回帰直線I=I100-b(Δ-100)の定数を,次の式でMと結んだものを標準式として提出する.I100=1.5M-6.5 b=0.0767-0.015M+0.0008M2なお,使用目的によっては本文中に掲げられている別の式を用いるほうが適当な場合もあろう.
著者
Utsu Tokuji
出版者
東京大学地震研究所
雑誌
東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.59, no.1, pp.53-66, 1984-07-10

Four renewal models have been applied to several seismic regions of Japan where large earthquakes occur repeatedly at fairly regular time intervals. The model parameters have been determined by the method of moments and the method of maximum likelihood. The four models represent the distributions of time intervals fairly well, though different models are best suited for different sets of data. The probability of the occurrence of the next large earthquake during a specified interval of time can be calculated easily for each model. Some sample results are presented.