著者

松浦 大輔

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會誌 (ISSN:00214728)

巻号頁・発行日

vol.109, no.1057, pp.964-965, 2006-12-05

被引用文献数

1

著者

川島武宜編著

出版者

農政調査委員会

巻号頁・発行日

1965

著者

林光 作曲 谷川俊太郎 訳詩 藤本高茂 [第6-7 11 13曲] ひばり児童合唱団 歌 コンセール・ボウ・オーケストラ 林光 指揮

出版者

CBS/Sony

巻号頁・発行日

1976

著者

植田 博之

出版者

関西学院大学

雑誌

KGPS review : Kwansei Gakuin policy studies review

巻号頁・発行日

vol.6, pp.63-87, 2006-03-15

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本研究は、自治体版CASBEEが評価した集合住宅を対象に、6分野21項目の評価指標におけるスコア傾向を統計的に分析し、環境配慮設計の現状と課題を明らかにすることを目的とする。そして知見をふまえ自治体版CASBEEの問題点を考察する。調査手法としては、自治体版CASBEEによる評価の実施・届出が制度化されている名古屋市と大阪市に着目、同市域で1年間に着工された集合住宅の評価スコアをデータベース化し、その傾向を分析した。このような視点による調査分析は、建築物をとりまく「環境」について、多様な評価基準どうしの相対的な配慮傾向が把握できるため、今後重点的に取り組むべき「環境」の対象をより具体化するための基礎的データになると考えられる。本研究の結果、CASBEEの規定する6つの評価分野相互については、「室外環境(敷地内)」と「敷地外環境」の2分野に属する各環境性能評価項目のスコア傾向が一般的な技術レベル・社会水準を十分満足するに至っていないことが明らかとなった。また現行の総合設計制度は「室外環境(敷地内)」の評価スコア向上に寄与し、床面積規模は「室外環境(敷地内)」と「敷地外環境」に属する各環境性能評価項目のスコア傾向に影響を与えていることが確認できた。自治体版CASBEEミの問題点については、自治体による評価基準の修正・変更がスコア傾向に大きな影響を与えていることが得られた。

著者

池田 英俊

巻号頁・発行日

1992

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筑波大学博士 (文学) 学位論文・平成4年3月25日授与 (乙第740号)

著者

土佐 亨

出版者

福岡女子大学

雑誌

香椎潟 (ISSN:02874113)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.149-158, 1981-03-30

著者

正元 和盛 星子 泰通

出版者

日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.167-171, 2010-03-03

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調整が簡単なクラスターデキストリンの特性を活用し,それを代用デンプンとして用いて、だ液の働きを調べる実験の単元の授業を構成した。ヨウ素デンプン呈色反応後にだ液で消化した溶液は,ヨウ素による糖発色試薬の妨害があるので糖発色試薬による糖の確認には直接には使えない.そこで,だ液によるヨウ素デンプン反応呈色の消失と,だ液による消化後の分解産物確認実験を分けて行った.本実験は行程、用いる材料も簡便なので個人実験として行いうる.これらは1単位時間の1/3ほどの時間ですむ実験なため,生徒による結果と考察の時間を十分に取ることができ,消化に関する生徒の理解を深める授業方法として有効であると考える.

著者

中井 英雄 齊藤 愼

出版者

近畿大学経済学会

雑誌

生駒経済論叢 (ISSN:13488686)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.27-95, 2011-07

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カナダ10州の名称は, NL:ニューファンドランド・アンド・ラブラドル州, PE:プリンス・エドワード・アイランド州, NS:ノヴァ・スコシア州, NB:ニュー・ブランズウィック州, QE:ケベック州, ON:オンタリオ州, MB:マニトバ州, SK:サスカチュワン州, AB:アルバータ州, BC:ブリティッシュ・コロンビア州で, ドル表示はカナダ・ドルである。[目次] I.「補完的」制度論アプローチ, II.2007年度の平衡交付金改革: 基礎資料から見た制度変化 1.カナダ連邦・州間財政調整法および規則と沖合協定 (1)財政調整法と規則の特徴, (2)平衡交付金の本則, (3)沖合協定による旧制度の選択, (4)連邦・州間財政調整規則 2.平衡交付金と沖合相殺交付金の予算・決算の推移 (1)平衡交付金総額の推移, (2)平衡交付金の州間配分の変化, (3)NSとNL州の沖合相殺交付金 3.平衡交付金の算定方法: 2011年度『算定資料』 (1)3年加重平均の財政力, (2)天然資源50%とゼロ算入の最大交付金[選択I] (3)財政力キャップ: 平衡化後財政力の交付州平均[選択II], (4)平衡交付金の総額調整[選択III], (5)NS州の沖合相殺交付金, III.収入確保インセンティブによる2009年度の政策誘導効果 I.算定方法のモデル化: (1)本則方式と旧制度方式 (1)2004年度交付8州の「旧定式配分」から一部「総額配分」へ (2)2005年度交付8州の「総額配分の(3) 中間方式」: 交付金シェアと(2)財政力方式の平均 (3)2007年度交付7州の「新定式配分07」: 不交付州の最低財政力キャップ (4)2011年度交付6州の「新定式配分09」: 平衡化後財政力の交付州平均キャップ, 2. 5税目統合による制度変化と基礎データの連続性 (1)平衡化対象収入の5税目統合, (2)1人当たり標準税収のパネル分析, 3.天然資源の収入確保インセンティブによる政策誘導効果 (1)SK州の天然資源50%算入によるインセンティブ効果, (2)NL州の沖合協定によるインセンティブ効果 (3)1人当たり財政力の順位に関する政策誘導効果のタイムラグ IV.政策誘導効果のタイムラグと制度の頑健性 1.平衡交付金の移行期間と制度の連続性 2.制度変化と政策誘導効果のタイムラグ 3.天然資源収入のインセンティブ効果と制度の頑健性 [補論I.1] 2004年度「旧定式配分」: 交付金シェア方式と2月推計の保障 [補論I.2] 2005~06年度「総額配分の(3)中間方式」: 交付金シェアと(2)財政力方式の平均 [補論I.3] 2007~08年度「新定式配分07」: キャップ後交付金の選択 [補論I.4] 2009~10年度「新定式配分09」: 「純財政便益」対「財政力キャップ」[補論II.1] 5税目の平衡化対象収入: R表 [補論II.2] 5税目の全国平均税率と標準税収(代表的税制): C表[概要] 「補完的」制度論アプローチは第1に, 連邦・州間財政調整法の条項に着目することによって, 2007年度平衡交付金の改革(新定式配分07)を「制度変化」として確認できるだけでなく, その分析で沖合相殺交付金を対象範囲に加えることを要請する。第2に, 33税目を5税目にする改定は, 各州各税目のパネルデータ分析によって, 5税目への統合であることが確かめられた。第3に, 人口の3割を占めるオンタリオは交付州になったが, サスカチュアンとNL州は, それぞれ天然資源50%算入と沖合相殺交付金で, 2007年度から収入を伸ばし, 08年度に不交付州になった。改革がそれらの州に与えた収入確保のインセンティブ効果は, 2年タイムラグで3年加重平均の1人当たり財政力の順位を変える「政策誘導効果」に反映された。また, 「新定式配分09」では, 交付州になったオンタリオが将来, 不交付州になっても, 自動的に対応できる制度の頑健性も確保された。 [Abstract] Firstly, the amended sections of the federal-provincial fiscal arrangements act of 2007 and 2009 not only make sure of the institutional change of Canadian Equalization program reported by this article, but also require the research on the additional offset payments to Nova Scotia and Newfoundland and Labrador as well as the Equalization payments. Secondly, in the new Formula 2007, the payments are based on a two year lag of the three-year weighted moving average of provincial fiscal capacity which is measured using five tax bases. It was verified by the panel data of ten provinces for three years that the thirty three tax bases used in the previous Formula were just transformed into the five tax bases in the new Formula 2007. Therefore, the structural changes from receiving provinces to non-receiving provinces of Saskatchewan and Newfoundland and Labrador from 2008-09 respectively depend on their revenue raising performance by excluding 50% of the natural resource revenues in determining each province's fiscal capacity and by receiving the additional offset payments. Thirdly, even if Ontario, one of receiving province from 2009-10 changes to non-receiving province in future, the amendment act of 2009 will be able to cope with the structural change by using the fiscal capacity of the lowest non-receiving province in the Formula 2007 as a capping measure, in place of the average post-Equalization fiscal capacity of those receiving provinces in the Formula 2009.

著者

稲葉 清右衛門

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.161-173, 1966-03-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

13

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This study deals with contouring control system of machine tools, which uses electro-hydraulic pulse motors as its main part. First, the system's features are briefly given and the algebraic arithmetic type interpolator which is used in the system is described. Secondly, an analysis of the dynamic characteristics of thh electro-hydraulic pulse motor is given. Last, the error of the system connected to the machine tool is examined showing that the machining error will be greatly reduced by a proper use of the cutter's center path offset mechanism of the system.

著者

稲葉 清右衛門

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密機械 (ISSN:03743543)

巻号頁・発行日

vol.35, no.410, pp.195-198, 1969-03-05 (Released:2009-06-30)

参考文献数

3

著者

松隈 章 中沢 崇 伊香賀 俊治 蕪木 伸一 佐藤 正章 吉澤 伸記

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. D-1, 環境工学I, 室内音響・音環境, 騒音・固体音, 環境振動, 光・色, 給排水・水環境, 都市設備・環境管理, 環境心理生理, 環境設計, 電磁環境 (ISSN:13414496)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.953-954, 2006-07-31

著者

判澤 純太

出版者

新潟工科大学

雑誌

新潟工科大学研究紀要 (ISSN:1342792X)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.81-97, 2003-12

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When Britain and Iraq ceased the battle in May in 1941, and even when Britain and Soviet Russia cooperatively invaded Iran in August, Japan kept queer science. Britain and the United States suspected that Japan wasn't serious enough to deal with the alliance among Germany and Italy. Japan, instead, showed her strong interests to form an economic treaty with French IndoChina in 6th in May, and a trade treaty with Soviet Russia in 11th in June. The Anglo・Russo military treaty was formed in 12th in July, and Anglo・American・Russo Lend Lease Pact was effectuated from 1st in October. Those two treaties strengthened America's helping hand to Soviet Russia, but on the other hand, more and more weakened the security defense of the British territory in southeast Asia. In that situation, in order to defend the British territory in Southeast Asia, the United States was anxious to occupy Dutch IndoChina, but there was no "cause" for doing that. By the "hull note" in 26th in December, the United States intended to stop the realization of the "Japan・Chino・French IndoChina currency regime" that would threaten British Malay, and Dutch IndoChina.

著者

後藤 新八郎

出版者

高山自動車短期大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:03866890)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.1-13, 1988-01-31

著者

吉永 純

出版者

大阪福祉事業財団 ; 2000-

雑誌

福祉のひろば (ISSN:02874490)

巻号頁・発行日

vol.163, pp.31-42, 2013-10

著者

大澤 史伸

出版者

聖隷クリストファー大学

雑誌

聖隷クリストファー大学社会福祉学部紀要 (ISSN:13481975)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.49-58, 2005-03-31

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近江兄弟社グループ(本部:滋賀県近江八幡市)は、明治43(1910)年にアメリカ人であるW・M・ヴォーリズ氏(以下、ヴォーリズと略す。)によって誕生した。ヴォーリズは近江兄弟社のミッション(使命)である「信仰と事業の両立」を実現するため、商売で儲けた資金を社会奉仕に投入する。こうして、近江兄弟社グループは、現在までに、企業(家庭常備薬「メンソレターム」(現・「メンターム」)の販売、建築設計事務所)、教育活動(幼稚園から高校)、医療保健福祉活動(ヴォーリズ記念病院)、文化伝道奉仕活動等を擁する一大グループ事業団体となった。しかし、ヴォーリズの死後、その中心的な働きを担っていた株式会社近江兄弟社は事実上の倒産をすることになる(その後、近江兄弟社は、奇跡的な復活を果たす)。近江兄弟社グループの事例は、創業者の精神をどのように継承していくのか、ミッション(使命)とマネジメント(運営管理)の評価の大切さと組織作りの重要性について私達に教えてくれる。

著者

和歌崎 修平 北越 大輔 鈴木 雅人

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.96, no.11, pp.2716-2727, 2013-11-01

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複数の確率変数間の依存関係を視覚的に表現可能な確率モデルの一つであるベイジアンネット(Bayesian Network: BN)は,その結合構造を活用した確率推論が可能であり,データマイニングや意思決定システム等,多様な分野への適用例が報告されている.本論文では,BNの結合構造簡略化処理によって計算量抑制と推論精度向上を実現した上で,精度保証処理を通じて利用者の要求に応じた信頼性の高い推論値を出力可能な近似確率推論アルゴリズムExtended-LBPCを提案した.確率的,構造的な特徴を有する複数のBNを対象に計算機実験を実施し,既存アルゴリズムとの比較を通して提案アルゴリズムの基本的特性,及び推論性能について評価する.

著者

張 政遠

出版者

京都大学大学院文学研究科日本哲学史研究室

雑誌

日本哲学史研究 : 京都大学大学院文学研究科日本哲学史研究室紀要

巻号頁・発行日

no.10, pp.1-19, 2013-10

著者

松井 潤一 小西 敏正 桝田 佳寛 工藤 大樹 中村 成春 大島 隆一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2000, pp.659-660, 2000-07-31

著者

加藤 正弘 上堂 秀一郎 田中 孝

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学雑誌 (ISSN:05363683)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.475-484, 1990-12-01

被引用文献数

2

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自然複二倍体のアビシニアガラシ(Brassica carinata BRAUN 2n=34)にブロッコリー(B.oleracea L.var.italica PLENCK 2n=18)を連続戻し交配して,B_2世代においてB. carinata細胞質を持つ2n=18を作出した.このB. carinata細胞質を持つB_2個体と正常細胞質のブロッコリーとの間で正逆交雑を行い,B. carinata細胞質がブロッコリーに及ぼす影響を調査した.連続戻し交配過程における種子稔性は,染色体数が2n=18に近づくにつれ指数関数的に高くなった.またその過程に現われた花形の変化および雄性不稔性はブロッコリーとの正逆交雑からBrassica carinata細胞質の影響と推定された.両細胞質系統を比較した結果,B. carinata細胞質の個体は正常細胞質の個体よつ,光合成速度,クロロフィル含量などが低下していることが確認された.さらに,寒波による低温(-5〜-6℃,約8時間)に遭遇し,甚だしい寒害が認められ,Cゲノム種がもつ耐寒性の核内遺伝子は異質細胞質のもとでは充分機能し得ないことが分かった.

著者

米山 哲夫

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学会誌 = The Waseda Law Journal (Waseda Hougakukaishi) (ISSN:05111951)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.213-239, 1986-03-25