著者
俵原 敬
出版者
浜松医科大学
巻号頁・発行日
1993-11-05
被引用文献数
2

浜松医科大学学位論文 医博論第158号(平成05年11月05日)
著者
永井 学
出版者
日経BP社
雑誌
日経トップリーダー
巻号頁・発行日
no.315, pp.142-145, 2010-12

2010年10月5日、エステサロンを展開するラ・パルレは、東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請し、同日保全処分命令を受けた。負債総額は約27億円に上る。 同社はエステ業界で初の上場企業として、かつて全国で100店近いチェーンを展開していた。しかし、メーンバンクの日本振興銀行が今年9月に経営破綻。
著者
Yu-Ming Chi Motoyuki Nakamura Toyokichi Yoshizawa Xi-Ying Zhao Wen-Mei Yan Fumio Hashimoto Junei Kinjo Toshihiro Nohara Shinobu Sakurada
出版者
公益社団法人日本薬学会
雑誌
Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)
巻号頁・発行日
vol.28, no.10, pp.1989-1991, 2005 (Released:2005-10-01)
参考文献数
18
被引用文献数
14 24

To determine the antinociceptive mechanism of incarvillateine (INCA), the opiate antagonists nor-binaltorphimine (nor-BNI), β-funaltrexamine (β-FNA) and naltrindole (NTI) were pretreated prior to its injection in a formalin test. The antinociceptive effect of INCA was antagonized by nor-BNI (κ-receptor antagonist) and β-FNA (μ-receptor antagonist), while NTI (δ-receptor antagonist) did not influence its effect. Furthermore, the antinociceptive effect of INCA was blocked by theophylline (THEO), an adenosine-receptor antagonist. These results suggested that the antinociceptive effect arose from the activation of μ-, κ-receptors and adenosine-receptor.
出版者
筑波大学出版会
巻号頁・発行日
pp.1-222, 2013-10

福原直樹、伊藤純郎 編著
著者
水谷 祐一郎 山中 正仁
出版者
兵庫県立農林水産技術総合センター
雑誌
兵庫県立農林水産技術総合センター研究報告 農業編 (ISSN:13477722)
巻号頁・発行日
no.59, pp.7-12, 2011-03

ポットハボタンの12月中旬出荷に適した播種時期を8月5日から10月5日の間で10日ごとに設定し調査した.1 いずれの播種日においても発芽率は90%以上であった.2 8月15日の播種で葉数及び地上部生体重が最大になった.8月25日以降の播種では播種日が遅くなるほど減少し,9月5日以降の播種では葉数及び地上部生体重が出荷商品として不足した.3 8月5日播種では,12月中旬における地上部生体重が11月中旬より減少した.4 9月25日と10月5日の播種で着色葉数は少なく,着色部径は小さかった.5 葉数,地上部生体重及び葉の着色から判断すると,8月15日と8月25日が12月中旬出荷に適した播種日であった.
出版者
日経BP社
雑誌
日経Windowsプロ (ISSN:13468308)
巻号頁・発行日
no.57, pp.18-20, 2001-12

●マイクロソフトは10月5日に,PDA(携帯情報端末)用OSの新版「Pocket PC 2002 Software 日本語版」(Pocket PC 2002)を正式に発表し,PDAメーカーに向けて供給を開始した。●Pocket PC 2002は,メジャー・バージョンアップではないが,Windows XPに似たユーザー・インターフェースへの改良など,細かな改善がいくつも加えられている。
著者
星川 清親 中村 聡 後藤 雄佐 田中 正夫 壁谷 雄一
出版者
日本作物学会
雑誌
日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.610-615, 1994-12-05
被引用文献数
2

1991年にスイートソルガム14品種を用いて, 出穂期までの播種後日数(DAS-H)と収量及び収量に関与する諸形質との関係を調べた. さらにその中の8品種を1991年から3年間栽培し, 出穂期の年次変動, DAS-Hと収量との関係を解析した. 1991年の実験では, DAS-Hが多いほど, 茎乾物収量が多く, 品種間で直線的な関係が認められた. また, 収量に関与すると考えられる形質, つまり総葉数, 伸長節間数, 茎長, 茎直径についても同様な関係が認められた. 3年間の実験の結果, DAS-Hは, 品種によっては年ごとに大きく変動した. 例えばWrayの出穂期は, 1991年ではDAS-H88(8月31日, 1993年ではDAS-H125(10月5日)で, 播種後日数にして37日の差があった. これを出穂期までの積算温度(CAT-H)でみても同様で, 1991年と1993年とで585度日の差があった. また, 各品種をDAS-H順に並べると, その順位も年により変動し, 一部の品種では早生か晩生かを決定できないものもあった. すなわち, 1992年では中生品種と位置付けられるRio, Keller, Wrayは1991年では早生品種, 1993年では晩生品種に位置づけられる結果となった. 品種によって出穂期の年次変動が大きく, しかも収量及び収量関連形質の年次変動と異なるために, 3年間を通してみると, DAS-H (CAT-H)収量, または収量関連形質との相関は低かった. しかし, 年ごとのDAS-Hと収量または収量に関与する形質との間には, 高い正の相関が認められた.
著者
Galambos Theodore V.
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.112, no.1403, pp.12-16, 1997-03-20

アメリカの研究活動が産業界と政府から支援されている関係で、研究者の立場から建設事情全般を概観できる。アメリカの建設界は、かつての交通網や超高層などの建設ラッシュは終焉し、改修・補強による再生の時代に入っている。木、鋼、コンクリート、レンガなど多様な建設材料からどれを選ぶかは国や地域によって様々であり、アメリカ国内においてもある特定の材料にシフトする大きなうねりといったものはない。橋については、鉄道橋は鋼でつくられるケースが多いが、道路橋は鋼とコンクリートの両方があり競争原理で決まっている。特に、中小スパンでは競り合っている。最近は、新たな建設よりも、耐震と疲労を配慮した補修工事が多い。建物については、スチール・ジョイスト(鉄骨プレファブトラスによる床組)の普及が著しく、中低層の事務所、住宅、学校、工場などに使われている。柱はH形鋼が多いが、鋼管も増えてきた。また、木材の高騰に伴い、軽量形鋼による住宅の建設が木造に置き換わる動きがある。これらに対応して、軽量形鋼の座屈、半剛接合、コンクリート充填鋼管、有限要素解析による模擬的実験などの研究が盛んである。アメリカで今最大の問題は、1994年ノースリッジ地震で150棟あまりの建築鉄骨の柱-梁接合部が脆性破壊し、最も耐震的とされていた鉄骨ラーメン構造の信頼が地に落ちたことである。これに対し、SACプロジェクトが発足して、破壊に対する設計法、既存建物の検査と補修方法に関する大規模な研究が進行している。アメリカの技術者は地面が常に静止しているとは限らないことを痛感したのである。(桑村仁)
著者
宮澤 克彦
出版者
浜松医科大学
巻号頁・発行日
1990-10-05

浜松医科大学学位論文 医博論第88号(平成02年10月05日)
著者
柳本 武美 大西 俊郎
出版者
中央大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

経験ベイズ法の現状を越えて、事後密度から導かれる統計量により事前分布を評価する研究を行った。これ迄に発展させてきたe-混合ベイズ予測子の性質を利用して、弱い情報しか含まない事前分布を含めて多様な事前分布の利用を企図した。情報量の大きさの程度は特定の位置に分布が集中していると表現される。そこで関数の凸性を厳密に定義して集中度の新しい半順序を厳密に定義した。更にはベイズモデルの尤度の概念が新しい視点を与えた。尤度は基本量であるので、予測密度の定義において事後密度の代わりに事前密度を用いることにより自然に尤度が定義できることを指摘した。また、証拠の統合にについても適応できることが分かってきた。
著者
増井 眞由美
出版者
浜松医科大学
巻号頁・発行日
2001-10-05
被引用文献数
7

浜松医科大学学位論文 医博論第349号(平成13年10月05日)