著者

水島 治郎 ミズシマ ジロウ MIZUSHIMA Jiro

出版者

千葉大学法学会

雑誌

千葉大学法学論集 (ISSN:09127208)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.125-147, 2014-08-29

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『千葉大学法学論集』第29巻第1・2号 宮崎隆次先生・嶋津格先生 退職記念号Hogaku Ronshu(Chiba Journal of Law and Politics) Vol.29 No.1・2 Essays in Honor of Professors Ryuji Miyazaki and Itaru Shimazu at their Retirement from Chiba University

著者

片岡 麻実

出版者

研究と資料の会

雑誌

研究と資料 (ISSN:03898121)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.51-61, 2002-07

著者

佐藤 義明 友永 雅己

出版者

日本動物心理学会

雑誌

動物心理学研究 (ISSN:09168419)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.139-146, 2010 (Released:2010-12-22)

参考文献数

2

被引用文献数

1 5

著者

一盛 和世 矢島 綾 森岡 翠 福田 智美 鴨川 由美子

出版者

日本国際保健医療学会

雑誌

国際保健医療 (ISSN:09176543)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.337-347, 2013-12-20 (Released:2014-01-14)

参考文献数

12

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世界保健機関(World Health Organization)はこれまで、顧みられない熱帯病に含まれる17の特定熱帯病について、疾患別に対策戦略を講じるべく、専門家会議を度々開催し、1948年から2012年に開催された過去の世界保健総会では、実に66ものNTD疾患に関連する決議が採択されてきた。しかし、1970年代に提唱されたプライマリヘルスケア、2015年を達成期限として発表されたミレニアム開発目標(MDGs)など、世界における国際保健動向に伴い、従来の疾患別縦割りプログラムよりも、それまで「その他の伝染病」と呼ばれていた特定熱帯病をNTDとしてまとめて制圧することにより、より効果的に貧困削減、ひいてはMDGs の達成に貢献することを目指して、2005年にはNTD対策部を発足した。その後、2007年に初のNTD対策国際パートナー会議開催、2010年に初のNTDリポート発表、2012年にNTD各疾患を制圧するための指針として「NTDの世界的影響克服の推進-実施に向けたロードマップ」を発表、同年に製薬会社13社や資金・技術援助を行う米・英政府、ビル・メリンダゲイツ財団、世界銀行を含む22の保健分野の国際組織による「NTDに関するロンドン宣言」採択、2013年にNTDレポート第2版を発行、というダイナミックな流れを受けて、ついに2013年にジュネーブで開催された第66回世界保健総会で、疾患別ではなく「顧みられない熱帯病」として初めて、その制圧・対策に向けた活動の更なる強化を要請する決議が採択された。この決議により、NTDの2020年制圧・対策目標の達成に向けて、WHOと蔓延国、そのパートナーたちの取り組みがさらに加速していくことが確信される。

著者

山本 義春 内田 健康 小原 收 銅谷 賢治 木村 英紀

出版者

計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 = Journal of the Society of Instrument and Control Engineers (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.237-247, 2008-03-10

著者

亀甲 博貴 森 信介 鶴岡 慶雅

雑誌

ゲームプログラミングワークショップ2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.202-209, 2014-10-31

著者

杉本 文四郎

出版者

東京医科歯科大学

雑誌

東京医科歯科大学教養部研究紀要 (ISSN:03863492)

巻号頁・発行日

no.45, pp.PAGE 31-40, 2015-03-30

著者

井樋三枝子

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 263-2), 2015-05

著者

佐々木 謙太朗 吉川 大弘 古橋 武

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.466-472, 2015-03-01 (Released:2015-02-03)

参考文献数

15

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This paper proposes a mixture model that considers dependence to multiple topics. In time series documents such as news, blog articles, and SNS user posts, topics evolve with depending on one another, and they can die out, be born, merge, or split at any time. The conventional models cannot model the evolution of all of the above aspects because they assume that each topic depends on only one previous topic. In this paper, we propose a new mixture model which assumes that a topic depends on previous multiple topics. This paper shows that the proposed model can capture the topic evolution of death, birth, merger, and split and can model time series documents more adequately than the conventional models.

著者

[文山 訳]

出版者

博文館

巻号頁・発行日

vol.第2巻 (戦雲江東に去来の巻), 1940

著者

朝倉 利光 魚住 純

出版者

北海道大学電子科学研究所

雑誌

電子科学研究 (ISSN:13402455)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.3-12, 1997-02

著者

駒込 武

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育學研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.155-157, 1998-06-30

著者

卜田 真一郎

出版者

大阪教育大学 幼児教育学研究室

雑誌

エデュケア

巻号頁・発行日

vol.33, pp.13-33, 2013-03-31

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本論は,日本における多文化共生保育研究の動向を整理することを目的として,この分野の研究から約50本の論文を取り上げ,整理を行ったものである。取り上げた論文は,そのテーマごとに「『呼称』や『表記』を巡る課題」「多文化共生保育の状況と課題についての研究」「外国にルーツを持つ子どもの園生活の実態についての研究」「オールドカマーの子どもの保育についての研究」「多文化共生保育の理念についての研究」「多文化共生の視点からの保育内容についての研究」「多文化共生保育に関わる保育者養成についての研究」の7つのカテゴリーに分類し,研究動向に関わる考察を行った。その結果,多文化共生保育研究の今後の課題として,「『多文化共生保育』が意味することの範囲の広さを視野に入れ,研究全体を俯瞰できるような整理が必要であること」,「地域の多文化化の状況要因による実践の違いを整理し,状況の違いに応じた実践のありようを検討すること」「これまでの研究成果の積み上げをもとに,より具体的な『多文化共生保育の指導法』の確立が求められるということ」の3点を指摘した。

出版者

東京市政調査会

巻号頁・発行日

1923

著者

レヴェント シナン

出版者

日本中東学会

雑誌

日本中東学会年報 (ISSN:09137858)

巻号頁・発行日

no.26, pp.123-149, 2011-01-05

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本論文の目的は、定期刊行物を資料として分析しながらトルコ共和国初期における、トルコのメディアにおける日本像を解明し、あわせて日土関係を解釈することにある。具体的には日土関係の転換点である1933年から第二次世界大戦が勃発した1939年までトルコ最大の発行部数を誇る日刊紙の一つである『ジュムフリエト』における日本関係記事(事件報・論説など)を検討した。その結果、特に知識人や論説委員が記名で寄稿した論説によると、当時のトルコにおいて日本に対して全く異なる二つの対立する論調の存在を解明することができた。第1はトルコが1923年の建国に際して帝国主義諸国家の支配から独立解放戦争で脱却したという政治イデオロギーに立脚しながら、帝国主義国家である日本によって侵略を受けた中国や東アジア諸国に同情する論調である。ユヌス・ナディ氏、ペヤミ・サファ氏やナディル・ナディ氏はその傾向にあった論説委員である。特に本紙の社説担当記者でもあるユヌス・ナディ氏は日本に対して激しい非難をし、日本の東アジアにおける侵略行動に反対していた。これに対して、第2はムハッレム・フェイズ・トガユ氏やアフメット・アガオグル氏などのパン・トルコ主義者である論説委員が日本の侵略行動を支持する論調である。特にアガオグル氏の論説は好意的な論調の最良の例である。彼は日本の侵略主義を西欧のと比べた上、日本の対外膨張政策を正当化する傾向があった。以上の分析を総括すると、論説委員による個人差はあっても『ジュムフリエト』紙は全体としては欧米のメディアとは異なり、日本に対して偏見予兆をもって編集方針をとることはなかった。すなわち日本に対して親日・反日双方論述によって、同時期の英仏のような反日、独伊のような親日一辺倒の世論形成を行っていなかった。その理由は当時のトルコの政情を反映している。1923年建国以来、トルコは外交より内政を重視し、国内の諸改革推進のために中立的な外交姿勢を堅持した。最終的に、1930年代に汎トルコ主義者らは日本や日本の大陸進出に対して親近感を持ったが、その一方、ケマリスト的なイデオロギーに近い人々は日本に対して批判的であったと言えよう。

著者

岡久慶

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 260-2), 2014-08

著者

中澤 高志 阿部 誠 石井 まこと

出版者

地理科学学会

雑誌

地理科学 (ISSN:02864886)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.1-21, 2009-01-28

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The purpose of this study is to investigate the work experiences of the graduates of two vocational high schools in Oita prefecture in the context of the local labor market. J industrial high school is located in Nakatsu City, where the local labor market is buoyant because of the recent establishment of an automobile plant, whereas K commercial high school is situated in Oita City, which is the prefectural capital and boasts a population of 470,000. We interviewed 10 graduates from each vocational high school. Most of them were in their early twenties and had graduated from the high schools when the labor market was quite stagnant. The graduates of J high school whom we interviewed were all male. The typical job of this school's graduates was working as fabrication workers in manufacturing plants. Some of them were compelled to quit the job owing to the monotonous and intense operations or personal problems in the workplace; on the other hand, for others, it was their first job, and they were developing their occupational skills. The main factor that differentiated the two types of work experiences was not personal employability but the status of labor management and human relationships in the workplace. Most of the J high school graduates said that the vocational curriculums in the high schools were not helpful in their jobs in the manufacturing plants. However, they considered the manufacturing jobs to be suitable for the graduates of industrial high schools, such as themselves. They often changed their jobs, but were mainly employed in manufacturing plants. The graduates of K high school whom we interviewed were all female. For all but one interviewee of this school, the current job was their first job. Their typical job entailed working as support staff in the offices of local companies. They planned to quit their jobs when they got married or had children. Although they hoped to follow this course in life, it can be assumed that their jobs and workplaces were not challenging enough, and hence, they did not feel motivated to continue working after marriage or childbirth. Although most of the K high school graduates, similar to the J high school graduates, said that the vocational curriculums were not directly helpful in their workplaces, the business classes helped them develop a positive attitude toward their work in the office. Judging from the accounts of the graduates of the two vocational high schools, the vocational high schools gave the students the ideal environment to develop a positive attitude toward work and an occupational identity, rather than serving as a place where specific knowledge and skills, which were necessary for a specific occupation, could be acquired. Hence, we can conclude that in the context of the local labor markets, the role of the vocational high schools is to prepare graduates who could be immediately absorbed in a specific sector of the local labor markets.

著者

神奈川 芳行 海老澤 元宏 今村 知明

出版者

日本小児アレルギー学会

雑誌

日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.78-86, 2005-03-01 (Released:2010-08-05)

参考文献数

7

被引用文献数

4 4

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目的; 食物アレルギーの実態調査は, 医療機関に来院した患者の原因物質等に関する調査は行われているが, 患者側の行動に着目した原因食品の販売形態や発症場所, 発症時の対処方法に関する調査研究はないので実態調査を行った.方法; 全国的な食物アレルギーの患者会の協力を得て, 会員家族1,510家族に対して, 郵送による「食物アレルギー発症回避のためのアンケート調査」を実施し, 878家族, 計1,383名 (内アナフィラキシー経験者402名) の回答を得た.結果; アナフィラキシーの原因食品の販売形態は,「容器包装加工食品」,「店頭販売品」「レストラン (食堂) での食事」の順となっていた. 発症場所と販売形態の関係では,「自宅」で「容器包装加工食品」や「店頭販売品」による発生が最も多く, ほぼ毎日摂食している「学校給食」よりも「レストラン」での食事,「ファーストフード」での「店頭販売品」による発生が多い結果となった. アナフィラキシー発症時の軽快までの時間では, そば, 落花生が乳, 卵, 小麦よりも長く発症件数の多さの順とは異なっていた.

著者

馬場 俊臣

出版者

北海道教育大学

雑誌

札幌国語研究 (ISSN:13426869)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.A1-A25, 2005-07

著者

Parajuli Hari Ram

出版者

Kyoto University

巻号頁・発行日

2009-03-23

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新制・課程博士