著者
三宅 なほみ 齊藤 萌木 飯窪 真也 利根川 太郎
出版者
東京大学大学院教育学研究科
雑誌
東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)
巻号頁・発行日
vol.51, pp.441-458, 2012-03-10

The Consortium for Renovating Education for the Future, founded at the University of Tokyo in 2009, has been striving to help teachers develop a networked community for creating authentically learner-centered classrooms. The classes are designed on a cognitive framework where the constructively interactive components during classroom student discussions provide individual students with a chance to express and reflect upon their own ideas as well as others, for integrating and constructively deepening them. This community currently involves more than 100 teachers coming from sixty-nine schools, ranging from elementary to high-schools. The paper reports its success for helping teachers to create sub-communities around their locations as well as their subject areas, so that they could collaboratively share the prime plans for similar classes and reflect upon their outcomes. Discussions on future plans conclude the paper.

16 0 0 0 OA 癌と人.別冊

著者
中村 仁信
出版者
大阪癌研究会
雑誌
癌と人.別冊
巻号頁・発行日
vol.38, 2011-06

放射線と発がん : 福島原発放射能漏れを考える
著者
吉田 智
出版者
東京大学大学院新領域創成科学研究科 環境学研究系人間環境学専攻
巻号頁・発行日
2009-03-23

報告番号 : ;学位授与年月日 : 2009-03-23;学位の種別 : 修士;学位の種別 : 修士(環境学);学位記番号 : 修創域第3067号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科人間環境学専攻
出版者
科学技術・学術政策研究所
巻号頁・発行日
2014-09-30 (Released:2014-09-05)

今年度(2013年度)の調査では、資本金1億円以上で研究開発を行っている3,426社(回答企業1,628社)を対象とし、研究開発支出額や研究開発者数、研究開発活動の成果としての特許やノウハウの創出・管理の状況、主力製品・サービス分野の研究開発、他組織との連携や先端的研究施設・設備の利用状況について調査した。 今年度調査の結果、昨年度に比べて、主要業種の社内研究開発費・外部支出研究開発費に増加傾向がみられた。主力製品・サービス分野において、4割以上の企業が画期的な新製品・サービスを実現し、約2割の企業が画期的な新工程を実現した。3割以上の企業が、営業秘密に該当しない企業秘密を保有していることが明らかになった。大学等・公的研究機関における問題点として最も多くの企業が挙げたのは、実用化につながる研究成果が少ないことであった。
著者
高橋 努
出版者
電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)
巻号頁・発行日
vol.95, no.1, pp.27-32, 2012-01

近年, 電子ジャーナルのアクセス環境は急速に向上した. しかし, 大学の厳しい財政状況のなかで, 学術雑誌の価格高騰やビッグディールのもたらす問題が深刻化している. これらに立ち向かうため大学図書館はコンソーシアムの活動を積極的に進めてきた. 平成23(2011)年4月には大学図書館コンソーシアム連合(JUSTICE)が設立され, 取組みの一層の強化が図られている. 電子ジャーナルの保存と恒久アクセスの保証に関わる問題のほか, オープンアクセスに関わる動向についても言及する.
著者
中村 かれん
出版者
東京大学社会科学研究所
雑誌
社會科學研究 (ISSN:03873307)
巻号頁・発行日
vol.57, no.3/4, pp.184-205, 2006-03-28

日本の聴覚障害者を代表する団体は,政府の利益を推進するよう設計された法的環境のなかで単に活動しているというだけでなく,さらに進んで,システムを自己の利益のために操作することにも成功している.この団体は,政治権力による統制を避けるために,団体をアメーバのように細分化し,団体構造の柔軟性を保ってきた.本論文は,日本の市民社会構造の中での政治権力とそれに対する抵抗の問題を取り上げる.