著者
細井 尚子
雑誌
大衆文化 = Popular culture
巻号頁・発行日
vol.3, pp.2-19, 2010-04-25
著者
池田 昌広
出版者
京都産業大学
雑誌
京都産業大学論集. 人文科学系列 (ISSN:02879727)
巻号頁・発行日
vol.49, pp.129-143, 2016-03

はじめに1 詩語「猿声」の成立2 嘯と悲哀の表現3 猿声と嘯おわりに
著者
宮本 真 楠山 敏行 森 有子 中川 秀樹 田村 悦代 新美 成二 福田 宏之
出版者
THE JAPAN LARYNGOLOGICAL ASSOCIATION
雑誌
喉頭 (ISSN:09156127)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.117-122, 2009-12-01 (Released:2014-12-26)
参考文献数
5

Vocal fold scarring due to injury, inflammation or surgery results in stiffness of the layer structure of the vocal fold. In addition, the mucosal waves are singnificantly affected, thereby resulting in severe dysphonia. Many therapeutic strategies have been attempted for the treatment of vocal fold scarring including voice therapy, steroid injection, injection laryngoplasty, tissue engineering and regenerative medicine. Our surgical method involves the removal of the vocal fold scarring under laryngomicrosurgery. From 2001 to 2007, we performed our phonosurgery technique on 18 patients with vocal fold scarring. The 15 patients whom were observed over two months (6 men and 9 women) ranged in age from 19 to 67 years (average age, 42.9 years). Our observations involved evaluation of subjective symptoms, as well as stroboscopic and phonometer examinations. The operation is performed under the general anesthesia. The approach is to resect the vocal fold nodule-like scarring and to resect vocal fold scarring under the mucosal epithelium. Twelve of the 18 patients had satisfactory post-surgery traveling waves and phonation. Definitive strategies in the treatment of vocal fold scarring have yet to be established. Our surgical method to treat scar formation is to remove the scar tissue under the mucosa. The key point is that we strive to attain the most excellent wound healing in order to achieve the closest reproduction of a normal vocal fold structure.
著者
大蔵 真由美
出版者
学校法人松商学園松本大学
雑誌
松本大学研究紀要 = The journal of Matsumoto University (ISSN:13480618)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.55-67, 2020-03

戦時期日本において地域において組織的に展開されていった農村文化運動を取り上げ、その中心的存在となっていた社団法人農山漁村文化協会が行った取り組みの一端を明らかにし、社会教育の機能をどのようにして取り入れようとしたのか考察することを目的とする。文化施設実験村は農村文化運動の効果を調査するために千葉県の3つの町村で行われたものであり、芸能や読書などの事業が展開された。文化施設実験村の数々の取り組みは方法面では社会教育的な機能を取り入れていたが、その内容は総力戦体制に組み込まれていく過程となっていき、地域課題への気付きを糸口とした抵抗の可能性はすり抜けてしまったと言える。

3 0 0 0 OA 連濁について

著者
伊東 美津 イトウ ミツ Mitsu Ito
雑誌
教養研究
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.83-102, 2008-12

3 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1931年07月07日, 1931-07-07
著者
岩田 惠理 澤田 明子
出版者
動物の行動と管理学会
雑誌
動物の行動と管理学会誌 (ISSN:24350397)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.154-164, 2019-12-25 (Released:2020-01-28)
参考文献数
32

動物福祉の観点からも、動物介在活動(AAA)は参加者のみならず参加動物にとっても楽しく、また負担にならないものであるべきである。AAAの参加者への利益と動物福祉との両立を目的として、大学の心理・教育的支援の中核である学生相談室が運営する「学生サロン」へ訪れる学生を主な対象とし、イヌを用いたAAAを実施した。本研究のAAAでは、参加学生を床に着座させ動きを制限した一方、イヌには室内で自由行動をとらせ、参加学生とふれあうかどうかの選択権をイヌに与えた。イヌが参加学生とふれあった時間の割合は、個体により大きくばらついた(18.18~68.32%)。一方、参加学生にはAAA参加中、向社会的な行動上の変化があったことが参与観察により明らかになった。AAA実施前後の唾液中コルチゾル値は参加犬、参加学生ともに有意に低下した(P<0.05)。AAA実施前後の唾液中オキシトシン濃度は参加犬、参加学生共に有意差は認められなかった。以上の結果から、ふれあうかどうかの選択権をイヌに与えても効果的なAAAを実施することが可能であり、イヌへのストレス負荷も軽減されることが明らかとなった。
著者
古賀 令子 北方 晴子 田中 里尚 濱田 勝宏
出版者
ファッションビジネス学会
雑誌
ファッションビジネス学会論文誌 (ISSN:13489909)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.67-77, 2011-03

ファッションとメディアは切っても切れない関係にある。しかし、近年の大きな社会変化の影響が、ファッションの環境や構造を大きく変貌させ、メディアも「紙媒体」依存からの脱皮を余儀なくさせつつある。ファッションとメディアとの関係も、従来モデルから大きく変化しつつある。本研究では、そうしたファッション環境変化の現状とその変化に適応しようとしているファッション・メディアの課題とを把握するために、研究者とファッション・メディア編集の実務者双方の観点から問題を提出し、それらを総合してファッションとメディアとの関係付置を整理して、メディアの現場が抱える問題と、メディア研究が今後目指していく課題とを明確化しようという試みである。基礎的研究と、共通認識を形作るための議論の場の<シンポジウムファッションとメディアを考える〉(2009) の過程で、浮かび上がったいくつかの課題を、中国ファッション誌の現在の状況をケーススタディとして検証した。外部からの先進情報の導入と読者の啓蒙、内なる丈化の醸成と発信というメディアの機能が再確認でき、インターネット情報が氾濫する時代において「紙媒体としてのファッション誌」の意味を再考する必要性が浮上した。

3 0 0 0 OA 地名の話(上)

著者
柳田 國男
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.8, no.5, pp.422-440, 1932-05-01 (Released:2008-12-24)
著者
湯淺 墾道
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.58, no.12, pp.1066-1067, 2017-11-15

2016年のアメリカ大統領選挙において,大統領選挙関係者へのサイバー攻撃,SNSを利用したフェイクニュースの流通などによってロシア政府が大統領選挙に介入していたという疑惑がある.FacebookやTwitter上にはロシア関係者がアメリカ人を装って作成したページ・アカウントが多数存在し,ロシアが背後にいるとみられる組織が,大統領選の前後に,銃規制,同性婚,人種問題や移民などアメリカ社会の分断をあおるようなテーマに関し約3000種類の政治広告をFacebook上に掲載していた疑いがある.本稿は,これらのSNSを利用した世論誘導による大統領選挙への干渉疑惑の動向について解説する.

3 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1921年10月29日, 1921-10-29
著者
鳥澤 孝之
出版者
日本知的財産協会
雑誌
知財管理 (ISSN:1340847X)
巻号頁・発行日
vol.59, no.7, pp.793-805, 2009-07

わが国では官公庁が作成した法令、通達等の著作物については、著作権法で権利の目的とならないものと規定されている。しかし政府が制定する国家規格のうち日本工業規格については、原案を作成する民間団体等の創作のインセンティブを高めることや、翻訳利用しているISO(国際標準化機構)等が作成した国際規格の著作権保護などを目的として、国家規格自体が著作権により保護されるとの見解がある。本稿では、わが国の官公庁著作物に係る著作権制度を検討するとともに、工業標準化制度や国家規格の制定過程、及び諸外国における国家標準化機関や国家規格の著作権保護をめぐる制度や判例を検討した上で、日本工業規格の原案作成に関与した民間団体の利益保護の施策の方向性について考察するものである。