著者
鹿野 嘉昭 Yoshiaki Shikano
出版者
同志社大學經濟學會
雑誌
經濟學論叢 = Keizaigaku-Ronso (The Doshisha University economic review) (ISSN:03873021)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.199-257, 2011-09-20

本論文は、中近世における欧州諸国の貨幣史を簡単に振り返ったあと、商品貨幣という貨幣供給にかかわる制度的な制約の下で経済発展とともに生じた通貨不足や金銀貨の並行流通に起因する通貨間の換算問題という中近世欧州諸国における貨幣をめぐる諸問題について各国の政府や民間部門がどのように対応してきたかに関する議論を経済学的な視点から展望するものである。その際、貨幣制度と決済という2つの概念を基軸に据えるところに特色があり、その結果、次のような事実が確認された。第1は、対外交易と国内取引との間での決済手段の分離である。第2は、計算貨幣と実体貨幣の分離である。第3は、貨幣以外の決済手段の開発と集中的な支払決済機構の確立である。
著者
岩井 郁子 松永 真由美 金井 怜 高瀬 貴文 安田 泰明 山田 慎吾 浜田 佳奈 中本 牧子 野上 和剛 長尾 みづほ 藤澤 隆夫
出版者
一般社団法人日本小児アレルギー学会
雑誌
日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)
巻号頁・発行日
vol.36, no.5, pp.477-484, 2022-12-20 (Released:2022-12-20)
参考文献数
9

【目的】学校における食物アレルギー児の適切な管理には学校生活管理指導表(アレルギー疾患用)(以下,管理指導表)は必須である.問題点を知るために,医師が記載する管理表の実態を調査した.【方法】令和2年度に三重県の小・中学校に提出された全ての管理指導表について,食物アレルギー欄の各項目を集計した.【結果】提出総数は2,387で,食物アレルギー以外(乳糖不耐症等)を除いた2,364を解析した.除去食物の頻度は鶏卵,牛乳・乳製品,果物,甲殻類,ナッツ類の順で,医療機関を調査した既報とは若干の相違があった.除去根拠が2つ以上記載された管理指導表の割合は鶏卵78%,小麦68%,牛乳64%であったが,ソバ30%,肉類15%など低い食品があり,地域差もみられた.給食での除去の原則に反する不完全除去の指示が8.7%にみられた.【結語】根拠に乏しい除去指示など管理指導表記載の問題点が明らかとなった.管理指導表の正しい記載について医師への啓発を進めることが重要と考えられた.
著者
金 琄淑
出版者
聖徳大学
雑誌
研究紀要 = Bulletin of Seitoku University, Bulletin of Seitoku University Junior College (ISSN:21876843)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.49-56, 2019

要旨 本研究は、日本と韓国の小学校英語カリキュラムの評価を両国の中学校教員1,167 名への質問紙調査をもとに明らかにしたものである。分析の結果、両国の英語授業で教員が感じる生徒の様子では、小学校英語カリキュラムの影響がみられた。「教科型」の韓国の小学校英語の方が中学校1年生の英語にスムーズに移行していた。一方、日本の「外国語活動」は「英語への慣れ親しみ、異文化間コミュニケーションの基礎」に、韓国は英語技能と関わる部分に小学校英語学習の高い有用感がみられたが、韓国の「英語力の格差」が89%で、51.5%の生徒が小学校の段階で英語に興味をなくしていることは示唆するところが大きい。さらに、両国とも中学校英語教員は異文化間コミュニケーション能力が高く、小学校英語教育は「日常生活上、通常のコミュニケーションができる程度を目標にし、英語への興味や外国人と接する経験を中心に行うのが望ましい」と考えていた。

2 0 0 0 OA 横浜市史稿

著者
横浜市 編
出版者
横浜市
巻号頁・発行日
vol.教育編, 1933

2 0 0 0 OA [伊勢度会暦]

出版者
保利田内記徳大夫
巻号頁・発行日
vol.元祿11, 1697

2 0 0 0 OA [伊勢度会暦]

出版者
箕曲主膳
巻号頁・発行日
vol.安政7, 1859
著者
井村 博宣
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.62, no.9, pp.615-635, 1989-09-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
18
被引用文献数
2 1

近年,わが国におけるアユ養殖業の発展は,一方において養殖地域の再編成を伴いながら進行している.そこで本稿では,全国最大の産地,那賀川平野のアユ養殖地域を事例に,地域分化の形でみられる再編成の実態とその要因を総合的視野から検討した.結果を要約すると以下のとおりである. 那賀川平野におけるアユ養殖地域は, 1964年以降産地化を進め,共撰共販体制下で生産性を飛躍的に高めて,全国最大の産地に発展してきた.しかし,この発展は産地全体に一律にはみられず,自然的・社会的条件の違いに基づいて,地区ごとに地域差が生じた.すなわち,那賀川平野のアユ養殖業は,産地形成の当初段階から,地下水が豊富な旧河道の有無に基づく左右両岸での経営形態の地域差を生じていた.その後,主産地形成事業に伴う支部制共撰共販体制の導入は,経営形態の地域差をより拡大化・固定化すると同時に,左右両岸での流通組織の地域差も顕在化させていった.第一次石油危機以降,生産費の高騰とアユ卸売価格の低下で,経営規模の内面的拡充による生産費の軽減がより重要視されるに至った.その結果,基本的に養殖業を支えている水条件の優劣が,経営の収益性を通して黒字・赤字地域という2つの地域分化を促すことになった. 以上に述べた,経営形態・流通組織・収益性を指標にして那賀川平野におけるアユ養殖地域を区分すると,左岸上・中・下流部,右岸上・中・下流部の6地区に類型化できる.なお,地域分化を規定する主たる要因としては,水条件(主要因)と流通組織(副次的要因)の2点を指摘することができる.

2 0 0 0 OA [伊勢度会暦]

出版者
箕曲主膳
巻号頁・発行日
vol.嘉永3, 1849

2 0 0 0 OA [伊勢度会暦]

出版者
箕曲主膳
巻号頁・発行日
vol.嘉永2, 1848
著者
村田 守
出版者
公益社団法人 日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.54, no.7, pp.1167-1174, 1988 (Released:2008-02-29)
参考文献数
12
被引用文献数
10 11

The flying behavior of neon flying squid was observed at 8 different locations in the subtropical region between long. 160°E and 172°W along lat. 37°N (surface temperature: 17-24°C), on board the R/V Omi-Maru in the period from July to August, 1984. Roughly 10-300 squids (estimated mantle length: 14-18cm) flew a distance of 10-20m at a height of 1-2 m above the sea surface in the same direction both by day and by night. The form of squid in flight closely resembled that of purpleback flying squid. Judging from these results, it is beleived that the smaller individuals under about 18cm in mantle length of neon flying squid live mainly near the surface of the sea, by day and night, and that they have a gliding-type flying behavior like flying fish, mainly to escape from their enemies.

2 0 0 0 OA [伊勢度会暦]

出版者
箕曲主膳
巻号頁・発行日
vol.天保16, 1844

2 0 0 0 OA [伊勢度会暦]

出版者
箕曲主膳
巻号頁・発行日
vol.天保7, 1835

2 0 0 0 OA [伊勢度会暦]

出版者
箕曲主膳
巻号頁・発行日
vol.天保6, 1834

2 0 0 0 OA [伊勢度会暦]

出版者
箕曲主膳
巻号頁・発行日
vol.天保6, 1834

2 0 0 0 OA [伊勢度会暦]

出版者
箕曲主膳
巻号頁・発行日
vol.天保4, 1832