著者

添田 建治郎

出版者

九州大学国語国文学会

雑誌

語文研究 (ISSN:04360982)

巻号頁・発行日

no.61, pp.p70-72, 1986-06

著者

浜口 京子 吉本 晶子

出版者

医学書院

雑誌

理学療法ジャーナル (ISSN:09150552)

巻号頁・発行日

vol.37, no.11, pp.961-966, 2003-11

著者

桐山 武 キリヤマ タケシ Takeshi KIRIYAMA

雑誌

札幌法学

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1-57, 1993-09-30

著者

二宮 千登志 西内 隆志 平石 真紀 深井 誠一

出版者

園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.571-577, 2008-10-15

参考文献数

10

被引用文献数

1

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周年生産されているグロリオサの花芽分化と温度との関係を把握するため,'ミサトレッド'と'トロピカルレッド'および'ローズクイーン'を用いて,地温や催芽の温度・期間が花芽の分化に及ぼす影響について検討した.'ミサトレッド'と'トロピカルレッド'では19.1℃,31.6℃のいずれの地温でも同様の節位で花芽分化したが,'ローズクイーン'の花芽分化節位は19.1℃に比べて31.6℃の地温条件下で著しく高かった.15~40℃で56日間催芽すると,'ミサトレッド'では30℃以下,'トロピカルレッド'では35℃以下で催芽中に花芽分化した.'ローズクイーン'ではいずれの温度でも催芽中には花芽分化せず,基本栄養成長量の大きな品種と考えられた.いずれの品種においても葉分化には30℃かやや低い温度が適したが,花芽分化節位は催芽温度が低いほど低く,花芽分化のための好適温度は葉分化の好適温度より低いと考えられた.さらに,'ミサトレッド'では30℃で25日間,'トロピカルレッド'と'ローズクイーン'では30℃で15日間催芽した後に15℃で15日間処理することにより,30℃で30日間催芽した場合よりも花芽分化節位が低下した.すなわち,30℃条件下に一定以上の期間を置かれると基本栄養成長を脱するが,30℃そのものは花芽分化を抑制する温度であることから,15℃に移すことで速やかに花芽分化したものと考えられた.このように,茎葉の成長を促進させる温度域より,栄養相から生殖相への相転換を促進する温度域が低いことや,相転換に要する期間や基本栄養成長量,高い温度域での相転換の抑制温度が品種によって異なることが,催芽や定植後の温度に対する反応性の品種間差を生じ,花芽分化節位の品種間差異として現れたものと考えられた.<br>

著者

二宮 千登志 西内 隆志 平石 真紀 深井 誠一

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.571-577, 2008

被引用文献数

1

---

周年生産されているグロリオサの花芽分化と温度との関係を把握するため,'ミサトレッド'と'トロピカルレッド'および'ローズクイーン'を用いて,地温や催芽の温度・期間が花芽の分化に及ぼす影響について検討した.'ミサトレッド'と'トロピカルレッド'では19.1℃,31.6℃のいずれの地温でも同様の節位で花芽分化したが,'ローズクイーン'の花芽分化節位は19.1℃に比べて31.6℃の地温条件下で著しく高かった.15~40℃で56日間催芽すると,'ミサトレッド'では30℃以下,'トロピカルレッド'では35℃以下で催芽中に花芽分化した.'ローズクイーン'ではいずれの温度でも催芽中には花芽分化せず,基本栄養成長量の大きな品種と考えられた.いずれの品種においても葉分化には30℃かやや低い温度が適したが,花芽分化節位は催芽温度が低いほど低く,花芽分化のための好適温度は葉分化の好適温度より低いと考えられた.さらに,'ミサトレッド'では30℃で25日間,'トロピカルレッド'と'ローズクイーン'では30℃で15日間催芽した後に15℃で15日間処理することにより,30℃で30日間催芽した場合よりも花芽分化節位が低下した.すなわち,30℃条件下に一定以上の期間を置かれると基本栄養成長を脱するが,30℃そのものは花芽分化を抑制する温度であることから,15℃に移すことで速やかに花芽分化したものと考えられた.このように,茎葉の成長を促進させる温度域より,栄養相から生殖相への相転換を促進する温度域が低いことや,相転換に要する期間や基本栄養成長量,高い温度域での相転換の抑制温度が品種によって異なることが,催芽や定植後の温度に対する反応性の品種間差を生じ,花芽分化節位の品種間差異として現れたものと考えられた.<br>

著者

分銅 惇作

出版者

至文堂

雑誌

国文学解釈と鑑賞 (ISSN:03869911)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.p64-72, 1978-02

著者

尹 智鉉

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NLC, 言語理解とコミュニケーション (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.83, pp.41-44, 2013-06-07

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本研究は,韓国のウェブページから収集したデータの分析に基づき,公式謝罪文の特徴を明らかにすることをその目的とする.公式謝罪文を成り立たせているものとは何かについて考察するため,謝罪のストラテジー,談話機能ならびに談話構造の分析を行う。

著者

水口 聖史 唐山 英明

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HIP, ヒューマン情報処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.155, pp.1-4, 2011-07-16

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本研究では,前腕の筋電信号から楽器演奏時の手指の姿勢を判別するものである.本研究で使用する楽器はギターとした.本実験では,ディスプレイにより指示されたギターのコードを被験者に握る課題を与え,その際のEMGを計測する.主成分分析と線形判別分析の結果,被験者3名で脱力時を含めたメジャーコード「C」「D」「E」「F」「G」「A」「B」の計8種類の手指の姿を平均94.4%の精度で認識できることが分かった.

著者

木戸 光子

出版者

筑波大学文藝・言語学系

雑誌

文藝言語研究 言語篇 (ISSN:03877515)

巻号頁・発行日

no.53, pp.33-49, 2008

著者

板倉 史明

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

vol.93, pp.65-68, 2014

著者

板倉 史明

出版者

日本映像学会

雑誌

映像学 (ISSN:02860279)

巻号頁・発行日

no.93, pp.65-68, 2014

著者

鈴木 七美

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.355-378, 2005-12-31

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「介護」は、他者への配慮・自己への配慮といった人間関係行為の総体に関わる概念だと捉えられる。「介護」を問うことは、「全体としての生」をテーマとして、人間の身心に具体的に関わる配慮的関係のありようを再考することであり、それ自体社会的・文化的に規定された文化人類学研究の対象である。本稿では、「高齢社会問題」そのものがどのように問題化されているのか、その構造に関し検討を加えた。「介護」にかかわり、「自立した生活」などと表現される「個生」へのまなざしをとりあげ、「個別的ライフスタイル」や、相互性のなかに生きる人間のアイデンティティの表現としての「個生」の模索について考察した。「介護」の試みは、高齢者の福利厚生のみを対象とすることでは果たせず、どの世代に関しても諸関係性を紡ぐ過程で創造される充足に配慮した構想を立ち上げる必要に言及した。「介護」あるいは「ケア」、すなわち相互性のなかに生きることに関して検討することは、壮年を中心とした狭義の社会を問い直すことにほかならない。とはいえ、現代生活においても人々は自らの暮らしを問い直し関係性を紡ぐ方途を模索し続けている。各人の活動の充足を念頭に労働時間の短縮や変更が広く認められているスイス連邦では、自宅で暮らすことを願う高齢者を援助する「シュピテックス」を推進してきた。対面的コミュニケーションが日常的に実現できる地域では高い評価を受けているこのシステムだが、都市部ではコミュニケーションや高齢者の創造的活動については保証できないという問題点が指摘されている。この点を考慮しつつ、地域に適合的な産業振興を模索してきた町を例として、高齢者が充足する社会は、環境をも含め共生社会構想と切り離しては実現できないという点に言及した。人々が求めるものは、一方から他方へのサービスのみを考案することでは持続的に充足せず、循環機構を組み立ててゆくことが不可欠である。この過程で、人々は年齢を問わず「明日」を見据えることが習慣となり、常に変動の相にある新たな相互関係を築くことに参与することになった。ケアについて考えることは、諸関係性を生きる様式のヴァリエーションに関し現時点で再考することにほかならない。

著者

岡田 みゆき

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.3-15, 2003

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The objective of this study is to clarify how the nature as well as the contents of a dinner time talk between parents and their children has changed over the years. The children under study are those in elementary school and junior high school. For this purpose, the junior high school students' perception of dinner conversation was surveyed and compared to the results obtained of elementary school children. The results are as follows : 1) Junior high school students have conversation with parents less frequently than when they were elementary school students. The percentage of the students who feel happy or useful about dinner conversation is becoming lower. 2) Overall, the conversation seems to be centered around their entrance examinations; more specifically, their academic achievement and future aspirations. The subjects such as their school life, episodes in their younger days, and political and economic issues are less frequently taken up. 3) Among those students who feel happy and useful about the dinner time talk with parents, the junior high school students would want to talk more about subjects such as their academic achievement in connection with their future, social issues, and things about their parents. 4) There is more significant relevance between the children's image of their parents and the contents of conversation than when they were elementary school students.

著者

岡田 みゆき

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.3-15, 2003-01-15

被引用文献数

4

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The objective of this study is to clarify how the nature as well as the contents of a dinner time talk between parents and their children has changed over the years. The children under study are those in elementary school and junior high school. For this purpose, the junior high school students' perception of dinner conversation was surveyed and compared to the results obtained of elementary school children. The results are as follows: 1) Junior high school students have conversation with parents less frequently than when they were elementary school students. The percentage of the students who feel happy or useful about dinner conversation is becoming lower. 2) Overall, the conversation seems to be centered around their entrance examinations; more specifically, their academic achievement and future aspirations. The subjects such as their school life, episodes in their younger days, and political and economic issues are less frequently taken up. 3) Among those students who feel happy and useful about the dinner time talk with parents, the junior high school students would want to talk more about subjects such as their academic achievement in connection with their future, social issues, and things about their parents. 4) There is more significant relevance between the children's image of their parents and the contents of conversation than when they were elementary school students.

著者

野村 景至

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.723, pp.87-90, 2015-06-08

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手ぶれ補正の位置に注意/望遠ズームレンズの選び方/広角単焦点レンズの特徴/マクロへコンバージョン

著者

Kimura Shuhei

出版者

Taylor & Francis

雑誌

Science as culture (ISSN:09505431)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.23-43, 2016-03

被引用文献数

46

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The triple disaster of March 11, 2011 posed a formidable challenge for Japanese society in general, and for affected coastal communities in particular. In the immediate aftermath of the catastrophe, there was widespread support for the construction of high seawalls to protect communities. However, many communities began questioning this approach. In Maehama, the question of land reconstruction and protection gave rise to a set of complex responses. The government aimed to put in place even higher seawalls; however, the local community proposed instead to mark the boundary of high water with trees and stakes. These solutions instantiate different ways of infrastructuring the post-tsunami environment for safety; they carry different assumptions about infrastructure itself. Whereas the seawall solution was technical and quantitative, centering on the question of height, the boundary markers embedded qualitatively different assumptions about what makes a workable infrastructure. In particular, this difference centered on issue of visibility. On the one hand, the seawall was meant to slowly become unremarkable, whereas the boundary markers were specifically intended to maintain community memory. On the other hand, the seawall would make the sea itself invisible, whereas keeping the sea in sight is very important to villagers. However, the opposition between these forms of infrastructuring the environment was not total. A solution was gradually negotiated in which the sea wall and the boundary markers could complement each another. This situation highlights the intricate, transformable relation between visible and invisible forms of infrastructure.

著者

上田 徹

出版者

筑波大学哲学研究会

雑誌

筑波哲学 (ISSN:09162046)

巻号頁・発行日

no.22, pp.53-70, 2014-03

著者

水品 静夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MW, マイクロ波

巻号頁・発行日

vol.95, no.101, pp.25-30, 1995-06-22

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1994年12月6日から9日まで幕張メッセで開催された第6回アジア・パシフィク・マイクロ波会議(APMC'94)の概要を報告する.APMCは,アジア・太平洋地域の国で持ち回りで開催されており,日本で開催されたのは1990年に続き2度目である.APMCセッションでは,42の口頭発表セッション,2つのOpenForumで264件の論文発表,26件の招待講演が行われ,最終日には8つのテーマでWorkshopsが開催された.これに付設して技術展示会,初学者を対象とした基礎講座,製品の技術紹介を提供する起業セミナーが開催された.APMCセッションとWorkshopsの参加者は699名,展示会は出展社204社,来訪者約5000名であり,APMC'90を上回る結果となった.

著者

内海 兆郎

出版者

広島大学

雑誌

広島大学医学雑誌 (ISSN:00182087)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.145-153, 2002-12-28

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日本中毒学会「分析のあり方検討委員会(現分析委員会)」による,分析結果が治療に有用とされる15品目の中毒起因物質のうち,テオフィリンを除外した14品目について,臨床現場で得られる少量の生体試料からどれだけ迅速に何種類の検査が可能であるかについて検討した。本システムを構築するにあたり,生体試料を分析対象とした検査法のなかった有機リン系農薬,アセトアミノフェンは独自に開発し,環境検査用に市販されている検出キット(メタノール,青酸化合物,ヒ素化合物)は,生体試料に適用できるよう検討した。その結果,市販されていた5種のキット,独自に間発した2種の検出キットと2種の反応系によって,試料(尿および血清)1mlから14品目の中毒起因物質を1名の検査者が2時間で推定できた。また,実際の中毒4例に本システムを用いたところ,中毒起因物質の推定が可能であった。それぞれの検査法は注意点や改良点がいくつかあるが,臨床現場で得られる少量の試料から中毒起因物質の推定が可能となり,治療方針を決定するうえで有用であることが示唆された。

著者

ブッフハイム トマス 木阪 貴行

出版者

国士館大学哲学会

雑誌

国士館哲学 (ISSN:13432389)

巻号頁・発行日

no.18, pp.147-165, 2014-03