著者

福島 正

出版者

京都大学文学部 中国哲学史研究会

雑誌

中国思想史研究 = JOURNAL of HISTORY OF CHINESE THOUGHT (ISSN:03883086)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.26-66, 2003-12-25

著者

大西 近江

出版者

京都大学ヒマラヤ研究会; 京都大学霊長類学・ワイルドライフサイエンス・リーディング大学院; 京都大学ヒマラヤ研究ユニット

雑誌

ヒマラヤ学誌 (ISSN:09148620)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.106-114, 2018-03-28

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The original birthplace of cultivated buckwheat was revealed to be the Sanjiang region of Sichuan- Yunnan-Tibet border area by surveying the wild ancestor of cultivated common buckwheat, Fagopyrum esculentum ssp. ancestrale Ohnishi and analyzing genetic relationships between the natural populations of the wild ancestor and cultivated populations of common buckwheat. The wild ancestor of cultivated buckwheat is shown to be growing only in southwest corner of China, a west part of Sichuan province, a northwest corner of Yunnan province and a southern part of East Tibet. It is shown by molecular genetic analyses that the natural populations of the wild ancestor from the Sanjiang region are the most closely related with cultivated common buckwheat. This closely relatedness is shown not to be due to recent hybridization between the wild ancestor and cultivated buckwheat, rather it is due to the fact that cultivated buckwheat was originated from the wild ancestor from the Sanjiang region. As a conclusion, cultivated buckwheat is originated from the wild ancestor from the Sanjiang region. This immediately negates the de Candoll's hypothesis on the origin of cultivated buckwheat which says that cultivated buckwheat was originated in Siberia or in the Amur river basin of northeastern part of China.

著者

竹川 慎哉

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 教育科学編 (ISSN:18845142)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.97-105, 2017-03-01

著者

モルナール レヴェンテ

出版者

北海道大学大学院文学研究院 映像・現代文化論研究室

雑誌

層 : 映像と表現

巻号頁・発行日

vol.13, pp.166-185, 2021-03-24

著者

中山 修一 高山 佳子

出版者

横浜国立大学教育人間科学部

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要. I, 教育科学 (ISSN:13444611)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.163-177, 2004-02-28

著者

菅原 歩

出版者

京都大学経済学会

雑誌

調査と研究 : 経済論叢別冊 (ISSN:09175393)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.60-66, 2001-10

著者

河崎 信樹

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.167, no.2, pp.35-51, 2001-02

著者

河崎 信樹

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.169, no.5-6, pp.108-123, 2002-05

著者

玉元 孝治

出版者

法政大学沖縄文化研究所

雑誌

琉球の方言 (ISSN:13494090)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.35-67, 2020-03-31

著者

TAKESHIMA YASUHIRO SAITO GODAI TACHIBANA RYO ASAOKA RIKU GYOBA JIRO KOIZUMI MASATOSHI

出版者

東北大学文学研究科心理学研究室

雑誌

Tohoku psychologica folia (ISSN:00408743)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.36-45, 2015-03-22

著者

棚橋 沙由理 山本 桃子

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.17-30, 2022-01

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社会の持続可能な発展をにらみ,博物館における学際的な教育研究が社会の持続可能性へどのように寄与し得るのかについて,議論が活発化している.ことに理工系大学・学部では科学技術の社会実装に際し,科学技術コミュニケーションの重要性が増しているため,大学博物館も科学技術コミュニケーションへの貢献が期待されている.そのような現状において,海外の大学博物館ではオブジェクト介在型学習(Object-based learning)による分野横断型学習の可能性に注目が高まっている.欧米を中心に博物館教育の文脈で育まれてきたオブジェクト介在型学習であるが,わが国では学術的枠組みにもとづく実践例が乏しい.本稿ではオブジェクト介在型学習の再考にあたり,大学博物館のコレクションを用いた分野横断型学習としての有効性を検証し,科学技術コミュニケーション活動の一手法としてどのように一般化できるのかを明らかにすることを目的として,理工系大学の大学博物館における養蚕・製糸風景の描かれた錦絵のキュラトリアルワークショップを実施した.その結果,オブジェクト介在型学習は学生の知識習得および共同作業について有用であることが明らかにされた.本研究により今後,オブジェクト介在型学習の多種多様な事例研究が展開されることにより大学博物館の教育研究に資するとともに,科学技術コミュニケーション活動を通じた学術・文化コモンズとしての大学博物館の機能が一層高まるであろうことが示唆された.

著者

千 昊載

出版者

東北大学言語学研究会

雑誌

東北大学言語学論集 = TOHOKU UNIVERSITY LINGUISTICS JOURNAL (ISSN:0916989X)

巻号頁・発行日

no.29, pp.77-92, 2021-03-19

著者

岩田 年浩 大石 太郎

出版者

関西大学

雑誌

情報研究 : 関西大学総合情報学部紀要 (ISSN:1341156X)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.1-31, 2002-08-20

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ランダムに見える株価や経済データの変動に対する予測の可能性は,長く研究者の関心事であったが,それを分析する有効な手段は存在しなかった.ランダムな変動においては要素間の複雑な相互作用が関係しており,従来の回帰分析という近似では妥当し難い.近年, カオス研究の重要性については,自然科学や社会科学という枠組みを超えて議論がなされている.この新しい見解は,株価や経済データの分析においても新たな予測の可能性につながるものであるといえよう.本研究では,数値データそのものを定性的に分析する実証的カオス分析という新しい手法を用いて,株価や経済データの持つ独特の性質を抽出し,それが示す規則性から予測の可能性について検証した.

著者

長縄 寛

出版者

関西大学独逸文学会

雑誌

独逸文學 (ISSN:0286682X)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.39-58, 2006-03-19

著者

田島 奈都子 タジマ ナツコ

出版者

神奈川大学日本常民文化研究所 非文字資料研究センター

雑誌

非文字資料研究 = The study of nonwritten cultural materials = The study of nonwritten cultural materials (ISSN:24325481)

巻号頁・発行日

no.22, pp.35-72, 2021-03-20

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本稿は中国のポスター史の黎明期に当たる、1880 ~ 1920年代半ばに製作された中国語表記のポスターを研究対象とし、それらに見られる特徴について、考察・検証したものである。この時代については、現存作品が極めて少なく、そのことが長らく研究上の足かせになっていた。しかし、2017年から数年にわたって、論者は香港文化博物館とマカオ在住の個人コレクター・蕭春源氏が所蔵する、大量の戦前期のポスターを、中国人女性研究者の呉詠梅氏と共同で、直接閲覧調査する機会を得たことで、多くの新発見を得ることができた。中国におけるポスター史は、現存する作品を見る限り、イギリス系商社である泰隆洋行を依頼主とする、1889 ~ 90年用の作品によって幕が開いた。そして以降も 1920年代後半まで、つまり技術的には製版方法が描画で、その作業に膨大な手間隙と資金を要した時代に、中国のポスター界を牽引したのは、香港や上海を拠点に活動した、貿易に携わる外資系の損害保険、商社、海運、エネルギーの四業種であった。これらは度重なるポスター製作を通して、後世につながる中国製ポスターの基本的な仕様、具体的には四六半切のアート紙を用いて、上段のリボン状の部分に社名を横書きで記載し、下段にカレンダーを配することなどを、実質的に規定・定着させた。ただし、画面中央部のポスター主題に関して述べると、外資系企業は中国の古典や故事に則ったものを選ぶ傾向が強く、これらは清代に製作・流布した蘇州版画と重なる。ところが、1910年代半ば以降になって、ポスターの依頼主として登場した中国人資本の企業は、こうした主題を採用せず、それらは同時代の近代的な風俗画を好んだ。なお、最初期の中国語表記のポスターは、これまで上海のイギリス租界に所在した印刷会社が窓口となって受注し、同社のロンドン工場で製作されたと認識されてきた。しかし、今回の調査によって、早い段階から香港に所在する印刷会社も製作を請け負っていたことが判明した。

著者

原田 哲史 Tetsushi Harada

雑誌

Econo forum 21 = エコノフォーラム21 : 学生と教職員のインターコミュニケーション誌

巻号頁・発行日

no.19, pp.10-11, 2013-03-15

著者

山崎 達也 Tatsuya Yamazaki

出版者

創価大学通信教育部学会

雑誌

通信教育部論集 (ISSN:13442511)

巻号頁・発行日

no.20, pp.115-133, 2017-03

著者

松竹 秀雄

出版者

長崎大学経済学会

雑誌

經營と經濟 = Journal of Business and Economics (ISSN:02869101)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.45-91, 1989-03

著者

馬場 淳

出版者

法政大学経済学部学会

雑誌

経済志林 = The Hosei University Economic Review (ISSN:00229741)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.115-136, 2021-03-20

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The aim of this paper is to examine the structure and practical transformation of the Family Protection Act (No. 29 of 2013) against domestic violence (hereafter DV) in Papua New Guinea, taking the Melanesian response into consideration. First, I will describe how the Family Protection Act has a comprehensive, namely civil and criminal, legal framework against DV and its components in correspondence with the socio-cultural situation in Papua New Guinea. Second, focusing on actual operation in Manus Province, I will argue the process and reasoning regarding the transformation of the Family Protection Act from its original structure. The point is that the District Court and the police interpret and make use of the Act in relation to other existing measures, such as the Protection Order Rules (2008) and the District Court Act. This study is based on the author’s fieldwork conducted in Manus Province since the Protection Order Rules and the Family Protection Act came into force. The paper can also be considered as a case study for the comparative study of laws against DV in Melanesian countries, showing the Melanesian response to the international human rights regime in general.

著者

有安 和人

出版者

関西大学哲学会

雑誌

関西大学哲学 (ISSN:0910531X)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.1-19, 2018