著者
村中 昌紀 山川 樹 坂本 真士
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
pp.87.15211, (Released:2017-01-14)
参考文献数
31
被引用文献数
4 9

We developed the Interpersonal Sensitivity/Privileged Self Scale (IPS) to measure personality traits related to “modern-type depression,” and assessed its validity and reliability through three surveys completed by 804 undergraduates. Factors for validity were examined by confirmatory factor analysis. As predicted, the scale comprised two superordinate factors: interpersonal sensitivity (IS) and privileged self (PS). Criterion-related validity for the IPS scale was assessed by examining its relationship with depressive symptoms and typus melancholicus, and by comparing subscale scores regarding depression types (i.e., melancholic, atypical). All subscale scores were positively correlated with depressive symptoms. Correlations between typus melancholicus and subscales showed that the interpersonal sensitivity subscale was positively correlated with typus melancholicus, while the privileged self subscale was not correlated. An analysis of variance revealed that the “self-righteousness” score was significantly higher for the atypical depression group compared to the melancholic depression group. The test-retest correlation indicated good test-retest reliability for all subscales. Overall, the findings indicated that the IPS has high validity and reliability.
著者
井上 信宏
出版者
社会政策学会
雑誌
社会政策
巻号頁・発行日
vol.7, no.3, pp.27-40, 2016

この論文は,現行の生活保障システムが,高齢期の生活課題と支援のミスマッチを制度的に生み出していることを指摘し,この課題に直面している地域社会が,どのようにして課題解決を図ろうとしているのかを示すものである。急激な高齢化のなかで,在宅介護を推進する介護保険制度が創設されたが,増加傾向にある高齢者夫婦世帯や一人暮らし高齢者世帯は,介護保険制度だけで在宅生活を維持できる状態にはならなかった。高齢期の生活課題には他者によるケアが必要となるが,そうした「ケアの配分」は社会的に解決すべき問題として扱われてこなかったためである。高齢期の生活課題を支援するためには,地域包括ケアシステムは,これまで先送りされてきた「ケアの配分」の課題を引き受けなければならない。
著者
馬場 康維
出版者
日本知能情報ファジィ学会
雑誌
日本知能情報ファジィ学会 ファジィ システム シンポジウム 講演論文集 第25回ファジィ システム シンポジウム
巻号頁・発行日
pp.145, 2009 (Released:2009-12-15)

連続型の変数の観測値を離散化することにより大量データを圧縮することができるが、圧縮により情報が失われる。圧縮したデータによる情報の損失が多変量解析においてどれだけの損失になるか評価し、最適な圧縮について考察する。
著者
高橋 洋平 田中 優 甲斐 由佳 平野 浩紀 中谷 貴美子 伊藤 悟志
雑誌
高知赤十字病院医学雑誌 = Medical Journal of Kochi Red Cross Hospital (ISSN:09197427)
巻号頁・発行日
vol.22, no.1, pp.49-55, 2018-03

処女膜閉鎖症は,尿生殖洞の発生異常により生じる比較的稀な疾患として知られている.症例は11 歳女性.初経は未発来.持続する下腹部痛を主訴に来院し,MRI にて腟留血腫を認め,手術時に外陰部の視診で腟口の閉鎖と閉鎖部位に薄い膜が膨隆しており診断に至った.処女膜切開,貯留血の排出を行い,切開部位の縫合を行った.術後は子宮・腟形態の回復を認め,月経も発来しており順調に経過している.本邦での発生例184 例の文献的考察を加えて報告する.

2 0 0 0 OA 安重根自伝

出版者
韓国研究院
巻号頁・発行日
1910
著者
小宮 享 牧 正人
出版者
公益社団法人日本オペレーションズ・リサーチ学会
雑誌
オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学 (ISSN:00303674)
巻号頁・発行日
vol.51, no.6, pp.346-351, 2006-06-01

運動会などでおなじみの棒倒しの試合では,対戦前にどちらのチームとも,まず全競技者を攻撃・防御担当に配分し,次に各担当ごとに作戦計画を立てると思う.例えば攻撃・防御とも,より細分して綿密な役割分担を決定したり,タイミングや攻撃方向を設定したりするかもしれません.本稿では,このような作戦が練られ統制のとれた棒倒しの対戦での双方のチームの消耗の様子をランチェスターモデルにより記述することを試みた.次に設定した棒倒しモデルにおいて,予め決められた試合時間をいくつかの時間帯に分け,各時間帯での最適な攻撃要員の配分や心理状況により攻撃配分が変化する様子を観察した.
著者
清水 泰幸
雑誌
共通教育フォーラム
巻号頁・発行日
vol.13, pp.3, 2011-01-07

2 0 0 0 OA 魚貝略画式

著者
蕙齋 筆
出版者
申椒堂
巻号頁・発行日
1800
巻号頁・発行日
vol.第209號 (昭和22年5月2日), 1947
著者
芦沢 真五 森 利枝 花田 真吾 米澤 彰純 太田 浩 関山 健 新見 有紀子 吉川 裕美子
出版者
東洋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

29年度は研究会を連続しておこなった。11月18日(土)に実施した公開研究会では、文部科学省の進藤和澄国際企画室長(高等教育局高等教育企画課)に加えて、毛受敏浩(公益財団法人日本国際交流センター執行理事)、Chris Burgess(津田塾大学教授)、吉本圭一(九州大学主幹教授、第三段階教育研究センター長)の各氏による講演を行い、意見交換をおこなった。定住外国人、高度人材を受け入れていくプロセスに、NQFやFCEなどのシステムが整備されていく必要があることが提言された。12月7日(木)に実施したセミナーでは、「日本におけるFCE発展の可能性をさぐる」と題して、太田浩(一橋大学国際教育センター教授)、森利枝(独立行政法人大学改革支援・学位授与機構 研究開発部教授)両氏による講演を行い、12月5日に閣議決定で参加が決定した東京規約に関連して、FCEの運用にかかわる議論を深めた。さらに、3月には1週間にわたって欧州のFCE機関を訪問し、各国におけるFCEの運用と実務にかかわる調査をおこなった。まず、英国における外国成績評価(FCE)の公式な認証機関であるUK-NARICを訪問し、Cloud Bai-Yun (UK-NARIC 代表)をはじめ担当部門スタッフと面会した。FCEの実務、運用、評価ガイドライン、スタッフ職能開発などについて調査をおこなった。FCE評価実務とUK-NARICのリソースをどう活用しているかを分析した。次にアムステルダム自由大学を訪問し、入学審査部で外国成績をどのように判定しているかのヒアリングをおこなった。オランダにおけるFCE専門機関であるNUFFICを訪問し、NUFFICとしてのFCE業務、大学への情報提供のプロセス、他のFCE機関との国際連携、ワークショップ等の運営などの実情をヒアリングした。同様にドイツにおいてもFCE機関でのヒアリングを実施した。
著者
花田 真吾
出版者
東洋大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2016-04-01

本研究は、世界的に進展している国際人的交流・知識交流の主要な場である高等教育セクターにおいて、どのような交流がおこなわれており、それがどのような効果をもたらしているのかについて実証的に分析することを目指している。具体的には次世代の社会を担う存在である学生に着目し、学生を主体とした人的交流や知識交流が学生個人の成長や高等教育機関の教育・研究活動にもたらす影響について質的・量的に明らかにすることを目的としている。平成29年度の研究実績の概要としては、主に次の点があげられる。第一に、理論研究については、初年度におこなった先行研究調査を踏まえ、異文化理解・多文化共生社会研究が進んでいるカナダの高等教育機関を訪問し、現地研究者との研究会をおこなった。その成果の一部を共著書籍にまとめて刊行した。第二に、現地調査においては、国際人的交流の事例として中国、マレーシア、ベルギーのブランチキャンパス本務校に調査をおこなった。次年度はブランチキャンパスに所属する研究者・学生への調査をおこなう手配が整っている。第三に、国際人的交流の一つである留学を取り上げ、留学が参加学生の異文化理解や渡航国・地域の人々との相互理解の進展にどのように寄与しているのかについて実証分析を進め、その結果についてはアメリカ合衆国の異文化理解関連の学会にて発表をおこなった。これをベースに次年度の成果物の発信につなげていく予定である。第四に、昨年度の現地調査の結果の一部について共著書籍にまとめて刊行した。