著者

澄禅

出版者

刊

著者

岡野 詩子

出版者

岡山大学大学院社会文化科学研究科

雑誌

岡山大学大学院社会文化科学研究科紀要 (ISSN:18811671)

巻号頁・発行日

no.30, pp.215-232, 2010-11

著者

野地 洋行

出版者

慶應義塾経済学会

雑誌

三田学会雑誌 (ISSN:00266760)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.60(60)-80(80), 1959-01

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論説

著者

Héloïse ROUZÉ Frederic SINNIGER Saki HARII

出版者

The Japanese Coral Reef Society

雑誌

Galaxea, Journal of Coral Reef Studies (ISSN:18830838)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.1-2, 2019 (Released:2019-04-11)

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

高松洋一編

出版者

共同利用・共同拠点イスラーム地域研究拠点

巻号頁・発行日

2011

著者

久高 奈津子 久高 將和

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.195-202, 2017 (Released:2018-02-01)

参考文献数

13

被引用文献数

3

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沖縄島北部のやんばる地域において,ケナガネズミDiplothrix legata(齧歯目ネズミ科)の食性を直接観察と食痕調査により明らかにした.餌品目には植物31種と動物10種が含まれた.摂食した植物の部位は種子22種,果実8種,葉3種,樹皮3種とさまざまであったが,ケナガネズミの食性は主に種子や果実に偏った雑食性であることが示された.また植物の生物季節(フェノロジー)の進行とともに摂食する樹種に変化も認められた.なおケナガネズミの繁殖期は,多様な果実・種子が実る時期と一致していた.本種にとって,餌資源の観点で好適な環境は,多様な植物種が時期をずらしながら通年結実する森林であると結論づけられた.

著者

明趙年伯訂

巻号頁・発行日

vol.[10], 1608

著者

関根 徹

出版者

高岡法科大学

雑誌

高岡法学 (ISSN:09159339)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.195-217, 2007-03

著者

石松 惇 喜田 潤

出版者

日本魚類学会

雑誌

魚類学雑誌 (ISSN:00215090)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.1-13, 1999-05-25 (Released:2010-06-28)

参考文献数

84

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Increased concentrations of CO2 in the atmosphere will cause not only global warming but also raised partial pressure of CO2 and lowered pH in the ocean. These environment alterations may affect fish and other marine organisms. On the other hand, feasibility studies recently suggest that disposal of anthro-pogenic CO2 in the deep ocean could help reduce atmospheric CO2 concentrations. However, implementation of this strategy could have a significant environmental impact on marine life. These circumstances provide a background for the urgent need of further studies concerning the effect of CO2 on fish. In this paper we sum-marize the literature reporting on CO2 effects on fish and discuss the required research work for the future.The present knowledge from the literature is summarized and categorized into oxygen consumption rate, respiration activity, oxygen carrying capacity by red blood cells, blood gas, blood circulation, CO2 receptor, acid-base balance, endocrine, growth, toxicity and anesthesia. Most of the experimental fish used in the literature are freshwater species (carp and rainbow trout have largely been used). There were only few examined marine species (three bottom dwelling species of elasmobranch and teleost, respectively). Since experiments have only been carried out on adult fish, experiments on reproduction and the early life stage should be performed to clarify effects over the life cycle and to predict long term hypercap-nic effects. Physiological studies have mostly been concerned with the acid-base balance and we need further information on maturation and endocrine to evaluate long term hypercapnic effects on fish populations. Changes in swimming behavior and its mechanism must also be examined.Although the early phase of future study on CO2 effects on fish has to start using shallow-water species, deep-sea species should be considered in concern with the disposal of CO2 in the deep ocean. Furthermore, extrapolating data from one well researched species to evaluate implications on the ecosystem as a whole would be hazardous. In order to validate an appropriate resolution to the global warming problem, a multi-disciplinary approach to the effects of CO2 disposal utilizing spe-cialists from fields such as marine biology, fisheries and physical oceanography is clearly necessary.

著者

林 俊郎 田中 泰恵

出版者

日本社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会全国大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.25, pp.148-153, 2010

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The Ukrainian presidential election campaign unfolded from December 2009 through February 2010. As a result the people of Ukraine chose the path of a major change in policy, towards pro-Russian alignment and away from the hitherto pro-Western alignment. Former President Yushchenko, a flag-bearer for the pro-Western alignment policies, received 6% of the total number of votes and was 5th amongst all of the candidates. Because no candidate received a majority of votes, a run-off election was held between the top two candidates. Both run-off candidates where flag-bearers for pro-Russian alignment, and in the end Yanukovych was inaugurated as president. Why was the sitting president defeated so soundly? It might be suggested that suspicions over the case of Yushchenko's attempted assassination by dioxin 5 years earlier could be a background for the Ukrainian people's dramatic change of direction.

著者

本田 正美

雑誌

研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.14, pp.1-6, 2014-05-07

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現在の日本では、政治活動に関わる資金の流れは政治資金規正法で規制されている。政治家は政治活動を行うにあたっては、政治団体を設立することが必要とされ、その団体が使用した資金については、毎年、政治資金収支報告書にまとめて、総務省や都道府県の選挙管理委員会に提出しなければならないのである。具体的には、主に紙ベースで提出された報告書が PDF という形で電子化されて公開されている。これをまとめれば、行政が受け取ったデータをただ公開するに留まっているのである。これでは、政治資金の動きの透明化という政治資金規正法の目的を達するには不十分である。そこで、本研究では、政治資金の公開に関わる現行制度を確認した上で、オープンガバメント・オープンデータの推進という背景の下に、情報社会の進展に適合した新たな政治資金収支報告制度の設計案を提示したい。In current Japan, the flow of the fund about political activity is regulated in the Political Funds Control Law. As for the politician, it is required to establish a political organization on performing a political activity. The fund which the organization used lists so in a political fund report and must submit it to the Ministry of Internal Affairs and Communications or the board of elections of the metropolis and districts every year. Specifically, a report submitted on the basis of paper is computerized mainly by Portable Document Format and is shown in website. In other words, the data which the government received are merely shown. In such situation, transparence of the movement of the political fund is insufficient to achieve the purpose of the Political Funds Control Law. Therefore, in this study, it confirms a current system about exhibition of the political fund. Under the background called the promotion of opening government and open data, it shows design plan of the new political fund income and expenditure exhibition system that adapted to progress of the information-intensive society.

著者

片桐 智志

出版者

人工知能学会

雑誌

2019年度 人工知能学会全国大会(第33回)

巻号頁・発行日

2019-04-08

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クリック率 (CTR) 予測はweb広告プラットフォームを持つ企業にとって最も重要なタスクの一つである. しかしながら, CTR予測は非標準的な機械学習のタスクであるため, 例えば ROC 曲線の area under the curve (AUC), 対数損失 (別名: 交差エントロピー) などの従来の評価指標は不適切になりうる. 我々の目的は, CTR予測のための新たな指標を開発することにある. 本稿では, これら従来の評価指標の欠点と, カリブレーションプロット的なアプローチに基づく指標の展望について述べる.

著者

天野御民 著

出版者

山陽堂

巻号頁・発行日

1908

著者

倉阪 秀史 佐藤 峻 宮﨑 文彦

出版者

千葉大学公共学会

雑誌

公共研究 = Journal on public affairs (ISSN:18814859)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.341-362, 2015-03

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2014年11月に、独立行政法人科学技術振興機構(JST)社会技術研究開発センター(RISTEX)の平成26 年度新規研究開発領域である「持続可能な多世代共創社会のデザイン」に採択され、「多世代参加型ストックマネジメント手法の普及を通じた地方自治体での持続可能性の確保」(研究代表者:倉阪)という新しい研究プロジェクトを開始できることとなった。 人口減少・超高齢化社会において社会を持続可能とするには、社会を支える資本ストック(人的資本、人工資本、自然資本、社会関係資本)の健全な維持と、世代間継承が必要である。そのためには、資本ストックの将来推移を予測して、それらの適切な維持・管理・活用(ストックマネジメント)について検討し、包括的に地域をデザインすることが求められる。資本ストックは地域によって異なるため、各地方自治体がストックマネジメントを行わなければならないが、その経験が蓄積されていない。そこで本プロジェクトでは、自治体職員向けに、資本ストックの現況の自治体間比較データベースや将来予測ソフトウェアを開発する。また、将来予測に基づいた対応シナリオの作成や多世代参加型の合意形成など、ストックマネジメントの方法論をマニュアル化し、これを普及させることにより地域レベルでの持続可能性の確保を目指す。 なお、この研究プロジェクトは、正式名称が長いため、愛称として342地域ストックマネジメントに関する研究プロジェクトOPoSSuM の概要OPoSSuM(オポッサム;Open Project on Stock Sustainability Management)を用いることとしている。研究成果は、人文社会科学研究科ウェブサイトに掲載してい

著者

川瀬 貴也

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.89, no.2, pp.217-241, 2015-09-30

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植民地朝鮮(一九一〇-一九四五)において、植民地権力たる朝鮮総督府は、日本の諸宗教を導入する「内地延長主義」を採るのと同時に、朝鮮人の諸宗教やキリスト教宣教師などを「寺刹令」や「布教規則」などの様々な法令により管理しつつ、統治に役立たせる方向付けをしようとした。本稿は、一九一九年の「三・一独立運動」以降の、朝鮮人の諸団体の活動や出版活動への制限が緩和されたいわゆる「文化政治期」の朝鮮半島における朝鮮総督府の宗教政策および、日本仏教と朝鮮仏教の諸活動を概観する。具体的には(一)朝鮮総督府の宗教政策の基本コンセプトおよび各宗教への介入、(二)日本仏教の社会事業活動の実例および仏教関係の諸団体の活動、(三)朝鮮仏教内部での動向および朝鮮総督府や日本仏教といかなる「交渉」したのか、という問題を、いくつかの事例を挙げつつ考察する。

著者

柊 和佑

出版者

中部大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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近年、地方自治体を中心とした「地域の記憶」である地域情報資源をコンテンツとしたアーカイブズの構築およびそのディジタルアーカイブズ化が盛んであり、様々な形態のサービスが誕生している。その一方、それらのサービスを利活用するためのハードルが低いとは必ずしもいえない。本研究の中心課題は、ディジタルアーカイブを地域住民が自らが使い易いままにアップグレードしながら長い期間利活用できるようにすることである。今後、日本は少子化が進み、地方都市が消滅していくことが予想されている。本研究は、消滅可能性都市が、将来的のために地域の記憶を少しでも残しておくことを目標としている。そのためには、アーカイブのコンテンツの検索や利用に用いられるメタデータ、コンテンツそのものの特性や構造を記述するメタデータを、地域住民にとってわかりやすい表現と結びつけることが収集における基本的課題となる。そして、それに基づいて地域住民が使いやすい方法でアーカイブをアップグレードする仕組みが必要となる。実際に研究を進める際は、地域コミュニティの知識のナレッジベース化を目標としオーラルヒストリーを中心としたコンテンツ制作手法(つくる)、異なるディジタルアーカイブ間を意味的に結びつける(つなぐ)、地域住民のためのディジタルサイネージなどのディジタルアーカイブ利用支援手法(つかう)を課題カテゴリとして意識した。また、研究を進める際に現れる問題も、どの課題カテゴリに入るのかを意識した。本年度はすでに蓄えられた地域情報資源のディジタルデータを元に、それを観た地域住民が語る言葉をメタデータ化し、ディジタルアーカイブ全体のメタデータ量を増やすための方法の確立を目標とした上で、実際に稚内に赴き、地域住民の反応及び市区町村の役所の人間とミーティングを行い、過疎地域の意識を調査するとともに、その地を訪れた旅行者の行動を観察した。

著者

藤本 悠

出版者

奈良大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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現代日本における社会問題のひとつに人口問題がある。特に地方においては「過疎」という言葉を通じて論じられることが多く、1960年代以降、様々な分野において議論され続けてきた。しかしながら、根本的な解決に至らないまま、農林漁業を主要産業とする数多くの地方小集落が消滅の危機に瀕しているのが現状である。この問題に対して、作野広和は「むらおさめ」という考え方を提唱し、消滅を免れ得ない集落においては潔い終焉を認めつつ、その集落が存在した記録を後世に遺すという方向性を議論した。「むらおさめ」の考え方の是非は置いておいたとしても、消滅の危機に瀕した集落の記録をデジタル・アーカイブとして遺すことは極めて重要な課題であり、その必要性は様々な分野において論じられている。しかしながら、この課題に取り組む上での具体的な方策は議論されていないのが現状である。特に「費用に関わる課題」、「技術に関わる課題」、「人的資源の確保に関わる課題」、「共有化に関わる課題」の4つの課題は避けて通ることはできない問題であり、これらの課題に対する方法は早急に検討する必要がある。本プロジェクトではこれらの課題を解決するために低コストで汎用的なデジタル・アーカイブの方法を確立を目指している。平成29年度には「集落アーカイブ」のための概念的な枠組みを整理するとともに、国際標準ISO19100シリーズに準拠したデータベース・スキーマの設計、デジタル・アーカイブ支援システム「Survey Project Manager」および「Survey Data Collector」の開発を行い、調査対象地域のひとつである島根県益田市匹見町において実践的な取り組みを行った。また、構築したデジタル・アーカイブを用いた分析方法の検討も行った。

著者

徳原 靖浩

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

福井 佑介

出版者

京都大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

増田 聡

雑誌

研究報告音楽情報科学(MUS) (ISSN:21888752)

巻号頁・発行日

vol.2016-MUS-110, no.12, pp.1-5, 2016-02-22

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文化的表現の類似が見出されたとき,われわれはしばしば 「パクリ」 という語でそのことを指し示す.2015 年に話題となった五輪エンブレムの 「パクリ」 疑惑は記憶に新しい.現代の日本では 「パクリ」 は剽窃とほぼ同義の言葉として用いられる.だがこのような 「パクリ」 概念,表現の類似を所有権の侵害たる 「盗み」 として把握する考え方の出現はさほど古いものではない.「パクリ」 概念は 80 年代に現在の意味を獲得し,それまでの 「剽窃」 「盗作」 と異なったコノテーションをともなって表現の類似を指し示すようになる.本講演では 「パクリ」 概念の来歴とその背景を辿りつつ,いくつかの 「剽窃」 事例を音例に基づいて検討し,「表現の所有と盗み」 がどのような文脈のもとで捉えられているかを探る.