著者

山下 忠

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.249-257, 1963-04-10 (Released:2011-05-24)

参考文献数

17

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It is difficult to fully automatize the materials handling process which is contained in many industrial processes. Although it needs devices that can operate in three dimensions, they have scarcely been investigated. Some basic informations to construct such devices are pressented in this paper.As human fingers are seemed to be the best model, the author analysed their function from the viewpoint of degree of freedom. The relations between fingers and objects are classified and the fundamental relations are selected out. Then, how the increase of the degree of freedom effects the function of fingers is analysed. Its results are given in chart. This chart is named “capability chart” by the author. A formula is introduced to estimate the function of fingers relating to their number and degree of freedom, and a calculated example is given. The results are as follows; the function of fingers becomes higher as their degree of freedom increases to some extent. When the degree becomes some number, the increase of the function is little, then one finger is added, the function increases as before.

著者

吉村 学

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.353-354, 2013 (Released:2014-01-10)

参考文献数

1

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担当患者をもち, チームの一員としての役割が与えられ, ロールモデルである指導医からのフィードバックやスタッフからの学びによって, 臨床的な自信と患者を診る喜びが生まれる. 実習成功の秘訣は学習者のみならず, 患者にとっても指導医にとってもメリットがあるように工夫することである. 今回は15のコツを紹介した. 患者, 指導医, スタッフにとって具体的なメリットが出てくることが多い. より長い期間の実習にてより効果が大きくなる. その経験の積み重ねはよりよい学習環境の構築につながる.

著者

財満 鎮雄 北村 利昭

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密機械 (ISSN:03743543)

巻号頁・発行日

vol.36, no.428, pp.602-607, 1970-09-05 (Released:2009-07-23)

参考文献数

6

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Facing tests with a sintered carbide have been conducted on three sorts of aluminium-silicon cast alloys, of which silicon contents are 13%, 17% and 23%, in order to investigate the feasibility of facing test which is frequently applied as a quick tool life test for ferrous materials. In addition to it, the other machinability characteristics of aluminium-silicon cast alloy are studied.The, tool life formula in facing, which was proposed by Brandsma on facing with a high speed steel tool, has been experimentally examined on 23% silicon aluminium alloy and has not been justified for this material. Thus, a new tool wear formula has been proposed for facing of aluminium alloys, and has been experimentally verified to agree fairly well. The tool wear is hardly recognized in facing 13% silicon aluminium alloy, whereas in the case of 17% and 23% silicon aluminium alloys recognizable wear occurs at higher cutting speeds, and, at the same time, the cutting force, especially, the traversing force, increases greatly. When the tool wear increases, the cutting temperature rise to nearly the recrystallization temperature of the work material.

著者

磯矢 彰 三宅 善信 衛藤 喜市

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.86-98, 1991-02-15 (Released:2010-07-21)

参考文献数

13

著者

丸岡 弘 藤井 健志 小牧 宏一 木戸 聡史 井上 和久

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ab0472, 2012 (Released:2012-08-10)

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【目的】 一般的にアンチエイジング対策には、食品摂取や有酸素運動などが知られている。特に、抗酸化作用を持つことが知られている還元型コエンザイムQ10(QH)摂取の効果には、老化の遅延や抗疲労作用などが報告されている。そこで今回は、長期間のQH摂取と運動が老化や酸化ストレス防御系へおよぼす影響について検討した。【方法】 対象は老化促進モデルマウス(SAMP1、週齢4週)50匹とし、無作為に4群(QH摂取群:A群、QH摂取と運動併用群:B群、運動群:C群、コントロール群:D群)に区分した(A群~C群各n=12、D群n=14)。マウスは動物飼育室にて馴化飼育した後、週齢8週目(若年期)より週齢56週(高齢期)まで研究に用いた。酸化ストレス防御系は活性酸素・フリーラジカル分析装置(H&D社製FRAS4)を使用し、酸化ストレス度(d-ROM)と抗酸化力(BAP)を安静時に測定し、d-ROM/BAP比(RB比)を算出した。測定は研究開始時(週齢8週):2M、12ヶ月の時点(週齢56週):12Mの計2回実施した。d-ROMなどの測定には尾静脈を一部切開の上、採血を行い遠心分離後の血漿を用いた。老化の指標には老化促進モデルマウス連絡協議会の老化度評点により判定を行った。運動能力は動物用トレッドミル(TM)を使用し(速度20m/min・傾斜20%)、走行時間を測定した。なお、運動の終了基準はTM走行面後方の電気刺激の時間間隔が5秒以内となった時点とした。老化指標と走行時間の測定は、2M、6ヶ月の時点(週齢32週):6M、12Mの計3回実施した。QH(30%安定化粉末)は給水ビンにて300mg/Kgの割合で配合、毎日摂取させた。運動の暴露はTMにて走運動(速度20m/min・傾斜10%・30分)を2回/週の割合で実施した。コントロール群は通常の飼料と水道水を摂取した。本研究において得られた数値は平均値±標準偏差で表し、統計ソフトはSPSS(Ver19.0)を用い、有意差の検定はwilcoxon符号付順位検定と一元配置分散分析を用いて行った。【倫理的配慮】 研究に当たっては、所属する大学動物実験委員会の承認を得て実施した(承認番号32)。【結果】 2Mの酸化ストレス防御系と老化指標、走行時間は、4群間において有意差を認めなかった。走行時間は12Mまでの経時的な変化において、4群共にそれぞれ有意な減少を認めた(p<0.001)。しかし、6Mにおいて4群間を比較すると、D群がA群とB群と比較し有意な減少、12Mにおいて4群間を比較すると、B群がC群とD群と比較し有意な変化を認めた(p<0.01~0.001)。老化指標は12Mまでの経時的な変化において、4群共に有意な増加を認めた(p<0.001)。しかし、6Mにおいて4群間を比較すると、C群とD群において有意な増加、12Mにおいて4群間を比較すると、特にB群が他の群と比較し有意な増加抑制を認めた(p<0.05~0.001)。酸化ストレス防御系は2Mと12Mを比較すると、d-ROMにおいてB群のみ有意な増加、BAPとRB比において4群間共に有意な減少を認めたが(p<0.05~0.01)、個体間のバラツキが大きかった。【考察】 今回、QH摂取による走行時間への影響が認められた。このような走行時間への影響は、ミトコンドリア賦活によるATP産生作用の増大などの生理学的効果が考えられた。さらに、QHは心筋の代謝を賦活させると共に、末梢血管抵抗を減少させ心肺機能や末梢循環を改善させることが報告されており、本研究においても老年期に至るまで、同様な効果を生じた可能性が考えられた。今回、老化指標はQH摂取によって遅延する傾向を認めた。このようなQH摂取による老化指標への影響は、運動を併用することによって生理学的効果が高まることが推察された。一般的に老化による生体への影響では、継続的な酸化ストレスの暴露に対する消去機能の衰えを示すことから、QHによる老化指標の抑制はQH自身の抗酸化作用による酸化ストレスの減少とATP生産による抗酸化系の活性維持が考えられた。また、B群では老化指標の増加抑制を認めたにも係わらず酸化ストレスの減少を認めなかったことから、老化指標に関しては酸化ストレスよりもATP生産が影響をしていたことも考えられた。一方では、血漿中の鉄イオンの還元力を分析している BAP値では、QHが脂質環境に存在するため、摂取による影響をよく反映しない可能性も考えられた。【理学療法学研究としての意義】 本研究からはQH摂取と運動による走行時間や老化指標への影響を認めたことから、アンチエイジング対策などの基礎的データとなりうる。

著者

井川 進

出版者

一般社団法人 表面技術協会

雑誌

金属表面技術 (ISSN:00260614)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.117-121, 1971-03-01 (Released:2009-10-30)

参考文献数

5

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The following experimental results were obtained by chemical analysis, DTA, TGA, X-ray diffractiometry, using infrared spectrometer, etc.(1) The hydrated chromium oxide film electrolytically formed on cathode from aqueous solution of single chromic acid was composed of chromium hydroxide with chromic anhydride adsorbed thereon.(2) The water content on chromium hydroxide in hydrated chromium oxide film was 33.5% and content of chromium anhydride adsorbed on the film was 16.5%(3) The approximate structural formula of the hydrated chromium oxide film was as follows:(CrO3)(Cr2O3)2⋅10H2O

著者

尾尻 博也

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.44-45, 2013-02-15 (Released:2014-02-15)

参考文献数

2

著者

Sanghyun Kim Hiroyuki Morikawa Reiko Mitsuya Takashi Kawai Jukka Häkkinen

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.49, no.Supplement, pp.S424-S427, 2013-06-01 (Released:2013-07-19)

著者

福井 篤

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.1-10, 1964-02-29 (Released:2009-11-12)

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今日, 雪氷学と称せられる分野において, 氷の結晶の問題から, 積雪・融雪の物理学的問題に至るまで, 学問的体系をととのえてきたのは, 最近ほぼ10年位の進歩によるものであろう。氷の結晶, 雪の結晶及び降雪現象については, 雲物理学の進農も含めて純基礎的学問の分野で進められてきたが, 積雪現象については, 従来主として応用科学的に取扱われ, 特に産業分野における防災対策上の問題として研究が進められてきた。特に, 多雪による大災害の発生を見ると急速にその対策研究が要望され, 昭和9年, 11年, 15年等の大雪年の際は, 農林業・鉄道などの被害が大きく, これらの分野では, 積雪による直接災害に対する対策に必要な調査研究が個々に行なわれるようになった。戦後に至ってやや暖冬の傾向にあった時期においては, 雪に対する研究調査の必要性は, 世間的に認められるところではなかったが, 産業構造の発展によって, 各分野における積は的な対策研究が進められたほか, 積雪現象の純学問的な取扱いがなされるようになってきた。近年に至り, 両者の歩み寄りが次第に深まりつつあるときに当って, 昭和35~36年の新潟における豪雪, そして今回の北陸地方から西日本一帯を襲ったいわゆる38。1豪雪となった。従来の産業分野における十数年にわたる対策研究も相当の効果があったにもかかわらず, 再度大災害をまねく結果になった。このため, 雪害対策について再び大きな話題を呼び, 多くの対策研究の再検討と同時に雪 (この場合降雪積雪現象を対象として) そのものに対する基礎的研究の必要性が論ぜられるようになった。しかしこのことを論じるに当っては, 特に38.1豪雪に際しての災害の実態が何であったか, また今日の雪に関する基礎的研究がどのような現状にあるかを見はめなければならないであろう。38.1 豪雪による災害の実態については, 各方面で調査が試みられ, それぞれの分野における被害の様相が発表されているものもあるが, 相互の関連性についての究明がなされていない面もあり, 真の意味の災害の様相がつかみにくい。また一方一般的に雪害というものがどのような形態で発生するかについてもいままで総合的に調査されたものが少なく, 社会科学に立った対策に至っては全く未開発の問題にもなっている。これらの点も考えて, 現在雪国のおかれている地理的社会的条件と雪との相互関係及びこの問題を解決する基礎的な雪そのものに関する研究との連繋について考える必要があろう。このような意味において, 雪に関する研究調査の現況と問題点を述べてみたいと思うが, 積雪学という立場における理論的発展過程については, 本誌の吉田順五先生によって詳しく述べられておるので, ここでは, 主に雪害の防災的見地に立って述べることにしたい。

著者

幸田 紗弥華 菅原 健介

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.83-89, 2009 (Released:2012-03-06)

参考文献数

29

被引用文献数

6 7

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This study of 241 female college students examined the relationship among binge-eating, dieting, and stress, assessed at two different times. The results of path analysis showed significant paths both from binge-eating to dieting and from dieting to binge-eating were significant. In other words, binge-eating often results in dieting, and dieting often results in binge-eating, which becomes a vicious circle. The path from stress to binge-eating was significant, but not the path from binge-eating as a way of coping.

著者

武田 朴

出版者

一般社団法人日本医療機器学会

雑誌

医療機器学 (ISSN:18824978)

巻号頁・発行日

vol.80, no.1, pp.28-37, 2010 (Released:2010-12-24)

参考文献数

2

著者

広瀬 茂男

出版者

日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.223-228, 2002-04-15 (Released:2010-08-25)

参考文献数

25

被引用文献数

1

著者

広瀬 茂男 古田 勝久 美多 勉

出版者

日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.18, no.8, pp.1061-1065, 2000-11-15 (Released:2010-08-25)

参考文献数

5

被引用文献数

1

著者

広瀬 茂男

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.60, no.7, pp.914-919, 1994-07-05 (Released:2009-06-30)

参考文献数

13

著者

広瀬 茂男 福島 E.文彦 有川 敬輔 片桐 正春

出版者

日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.172-176, 2005-03-15 (Released:2010-08-25)

参考文献数

5

被引用文献数

2

著者

松浦 康隆 入月 俊明 林 広樹

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

地質学雑誌 (ISSN:00167630)

巻号頁・発行日

vol.119, no.4, pp.312-320, 2013-04-15 (Released:2013-08-28)

参考文献数

51

被引用文献数

4 6

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島根県松江市宍道町宍道高校付近に分布する中期中新世布志名層下部よりタコブネ類化石Mizuhobaris izumoensis(Yokoyama)が連続的に比較的多く産出した.これらの産出層準の堆積環境を明らかにするために,微化石を検討した結果,20種の貝形虫化石と12種の浮遊性有孔虫化石が産出した.これらの保存良好な微化石群集は,調査地点の環境が冷温~中間温帯のやや閉鎖的な環境であったことを示す.以上のことから,M. izumoensisの産出は,その産出地点が当時必ずしも暖流の影響を強く受けていた証拠にはならないことを示唆する.

著者

金 枓哲

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.121, no.5, pp.815-823, 2012-10-25 (Released:2012-12-05)

参考文献数

17

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This study reviews current trends and issues in geography and geography education in Korea. The first geographers' society was established in 1945 after the country was liberated from Japan. Despite its short history, geographical studies in Korea have sharply increased during the last 60 years. Against this background, the features of geographical studies in Korea can be summarized as follows: first, geography in Korea was required to emphasize its character as a science of the nation until the 1980s due to its geopolitical situation. Since the 1990s, however, the mainstream of geography in Korea has focused on area studies in other countries. This is partly due to the globalization of the Korean economy and an increase in the number of geographers studying abroad, especially in the United States. It should also be noted that radical geography has contributed to the linearization of Korean society since the 1980s.

著者

谷 伊織

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.21, no.Supplement, pp.1-1, 2013 (Released:2013-09-19)

被引用文献数

1

著者

Nobuo TAKAHASHI

出版者

グローバルビジネスリサーチセンター・東京大学MERC

雑誌

Annals of Business Administrative Science (ISSN:13474464)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.31-46, 2014-02-15 (Released:2014-02-15)

参考文献数

54

被引用文献数

6 11

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In modern day Japan, an “organization” often comprises multiple, legally separate firms, although it appears as a single organization to customers and external users and may actually operate as one organization. The concept of an “organization” differs from that of a “firm.” The organization is a network or system functioning in practice, whereas the institution of a firm defines the boundary or partitions off a part of the organization by nature. Acknowledging that firms and organizations are different concepts significantly enhances our understanding and conception of the everyday scene of multiple firms functioning as one organization. Theories based on such a way of viewing organizations and firms are called “transfirm organization theories.” Theories on keiretsu corporate affiliation or supplier system, architecture-based interfirm specialization, value networks, Japanese industrial agglomeration, and transnational companies are a few examples. Transfirm organizations are created for economic reasons; however, transfirm organization theories are not concerned with the reasons to create transfirm organizations, but rather with the performance of the transfirm organization as a whole.

著者

Hideki FUJITA Fumihiko IKUINE

出版者

グローバルビジネスリサーチセンター・東京大学MERC

雑誌

Annals of Business Administrative Science (ISSN:13474464)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.1-15, 2014-02-15 (Released:2014-02-15)

参考文献数

14

被引用文献数

5 9

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Success in software development is not simply “a person” or “a team” succeeding in development, but rather the execution of a smooth “shift to the next-generation” of developers, who continuously upgrade a single software product over a long span of time. In this case, different generations of developers share the source code. This paper analyzes this process using “Denshin 8 go,” Japanese free software as one example. Initially, the original creator, Ishioka developed Denshin 8 go single-handed as closed source software and succeeded in motivating users through frequent upgrades. Several years after the initial release of Denshin 8 go Ishioka lagged behind in much needed upgrades, but one user group continued to use Denshin 8 go and was eager to improve the software. He disclosed the source code to the group, which in turn carried forward the process of development. As this case shows, the viewpoint that alternate generation of developers outside of a single company is caused by success in software development is known as “open source” software development. However, the reverse is not necessarily true. That is, simply becoming open source does not guarantee successful development.