著者

森 信人 高木 友典 間瀬 肇 安田 誠宏 島田 広昭

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_457-I_462, 2015

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日本海沖では,稀に冬季を中心に急速に発達し台風並みの暴風雨をもたらす温帯低気圧が発生する.一方,太平洋沖では,夏季に台風が接近または上陸し,両者は沿岸部に大きな被害をもたらす.近年の研究により,波浪のスペクトル形状から最高波高<i>H</i>_maxの頻度や期待値を求めるという方法が提案されている.しかし,実際の気象条件下で,どの程度の精度で推定可能かは不明である.そこで本研究では,ここ数年で特徴的な気象擾乱である,2012年4月に発生した日本海低気圧と同年9月に発生した台風1216号,および2014年10月に発生した台風1418号を対象に,スペクトル型波浪モデルを用いて有義波高<i>H</i>_1/3および最高波高<i>H</i>_maxの推計を行った.

著者

梅田 百合香

出版者

名古屋大学

雑誌

名古屋大學法政論集 (ISSN:04395905)

巻号頁・発行日

vol.203, pp.129-172, 2004-06

著者

大谷 弘道 中山 純 斎藤 太郎 三瓶 慎一 平高 史也 識名 章喜

出版者

慶應義塾大学日吉紀要刊行委員会

雑誌

慶應義塾大学日吉紀要. ドイツ語学・文学

巻号頁・発行日

no.35, pp.211-225, 2003-02

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開催日: 2002年8月6日

著者

安川 武彦

出版者

日本計算機統計学会

雑誌

計算機統計学 (ISSN:09148930)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.41-55, 2015 (Released:2017-05-01)

参考文献数

42

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単語文書行列によって表現されたテキストデータのように, 非負値しかとり得ないデータを分析する方法として非負値因子行列分解がある. これは, 非負の要素のみからなる行列を, 非負制約の下で2つの行列に分解するものである. 本稿では, テキストデータの解析を行う上で重要と思われる点に焦点を絞り, 非負値行列因子分解の概要を紹介する. さらに, 過去25年間の日本計算機統計学会和文誌の要旨を対象に, 非負値行列因子分解を用いた分析結果を報告する.

著者

大橋 稔

出版者

城西大学国際文化研究所

雑誌

国際文化研究所紀要 (ISSN:13412663)

巻号頁・発行日

no.18, pp.87-103, 2013-03-15

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The purpose of this paper is to describe a way of achieving success for African American women. Through some analyses of Nella Larsen's Passing , I describe that the passing is a kind of solidarity which connects African American community and "passed" people. Moreover, I point out that creating a successful image of their own is the utmost of importance for African American women so that they achieve success by their own hands.

著者

小谷 龍ノ介 彌冨 仁

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, 2016-03-01

著者

近藤 史人 古川 忠始 吉田 信人 川口 恭則 串戸 一浩 鈴木 常彦

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2002年度秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.36, 2002 (Released:2003-01-17)

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1976年,R・ドーキンスによる「利己的な遺伝子」の発表以来,文化遺伝子,ミームの概念は,S・ブラックモア,R・ブロディ,佐倉統などにより掘り下げて論じられてきた.ここではミームの発生過程を伝統的ダーウィニズムの模倣-変異-淘汰による偶然の産物とするにとどめず,I・プリゴジン,S・カウフマンの自己組織化の論理をミームにも適用し,マルチエージェントが自己触媒となり,散逸構造を形成するプロセスと仮定して考察する.環境に対する全体最適の価値観を自己触媒のモメンタムと捉えることで,21世紀型のサステイナブルな創発型組織モデルを形成し得るミームマネージメントの可能性を考察する.

著者

夏賀 元康

出版者

北海道大学農学部

雑誌

北海道大学農学部邦文紀要 (ISSN:03675726)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.257-287, 1994-11-09

著者

谷 知子

出版者

フェリス女学院大学

雑誌

フェリス女学院大学文学部紀要 (ISSN:09165959)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.1-11, 2001-03

著者

森潤三郎 著

出版者

丸井書店

巻号頁・発行日

1942

著者

秋山武太郎 著

出版者

明治書院

巻号頁・発行日

1919

著者

岩崎 聡

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.118, no.5, pp.636-642, 2015-05-20 (Released:2015-06-11)

参考文献数

12

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補聴器を含めて人工聴覚器の適応評価は大変複雑化してきたため, これらの人工聴覚手術の最新情報と本邦における現状を紹介し, それぞれの機種の特徴と違いを整理した. 人工内耳の適応は, 2014年小児人工内耳適応基準が見直され, 適応評価が多様化された. 既存の補聴器の装用が困難な高音急墜型感音難聴に対し, 言葉の聞き取りが改善できる新たな人工内耳が残存聴力活用型人工内耳 (electric acoustic stimulation: EAS) であり, 保険収載された. 高度難聴の中・高音部を人工内耳で, 残聴のある低音部を音響刺激で聞き取るシステムである. 直接的な機械的内耳組織損傷を最小限にするため, 電極の先端がより柔軟になるよう改良されている. 正円窓アプローチによる電極挿入法がより蝸牛へ低侵襲となる. 聴力温存成績向上のため, 蝸牛損傷を軽減するための drug delivery system の応用, さらなる電極の改良が必要と思われる. 日本で開発されたリオン型人工中耳がきっかけで, さまざまな人工中耳が開発された. 海外では感音難聴を対象にした人工中耳として開発が進められ, 振動子を正円窓に設置することで伝音・混合性難聴に適応拡大され, 本邦における臨床治験が終了した. 人工中耳は補聴器に比べて周波数歪みが少なく, 過渡応答特性に優れており, 海外では正円窓アプローチ以外に人工耳小骨と組み合わせた卵円窓アプローチなども行われ, 今後さまざまな術式の応用と感音難聴への適応拡大が課題になると思われる. 骨導インプラントは音声情報を骨振動として直接蝸牛に伝播し, 聞き取る方法であり, BAHA は保険収載された. 良聴耳の手術や中耳, 内耳奇形がある症例, 顔面神経走行異常が明らかな症例は骨導インプラントがよいかと考えるが, 人工中耳に比べ出力が弱く, 高音域の周波数特性が弱いため, 聴力像も考慮する必要がある.

著者

Jin Gyeong BAEK Soon-Mi SHIM Dae Young KWON Hyung-Kyoon CHOI Choong Hwan LEE Young-Suk KIM

出版者

Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry

雑誌

Bioscience, Biotechnology, and Biochemistry (ISSN:09168451)

巻号頁・発行日

vol.74, no.9, pp.1860-1868, 2010-09-23 (Released:2010-09-23)

参考文献数

36

被引用文献数

62

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Metabolite profiling of Cheonggukjang inoculated with different Bacillus strains including Bacillus amyloliqueciens CH86-1, Bacillus licheniformis 58, and Bacillus licheniformis 67 during fermentation, was performed using gas chromatography-time of flight-mass spectrometry after derivatization, combined with multivariate statistical analysis. A total of 20 amino acids, 10 sugars, five sugar alcohols, and seven organic acids were identified in three Cheonggukjang samples. With fermentation time, most of the amino acids showed increasing amounts. On the other hand, most of the sugars including sucrose, fructose, and glucose decreasing patterns, and the amounts of organic acids varied. In order to observe differences in metabolites with fermentation time and inoculated Bacillus strains, principal component analysis (PCA) and partial least squares discriminant analysis (PLS-DA) were carried out, respectively. On PCA plots, some sugars and organic acids including sucrose, fructose, glucose, mannose, succinic acid, and malonic acid, as well as most of the amino acids, contributed mainly to differentiation of the Cheonggukjang samples fermentation time. On the other hand, on PLS-DA, mannose, xylose, glutamic acid, and proline were mainly responsible for differentiating the Cheonggukjang among into various inoculated strains.

出版者

沖縄県

巻号頁・発行日

1921

著者

徐 勝

出版者

立命館大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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本研究では、東アジアにおける深刻な人権侵害をテーマに韓国と台湾に焦点を当て、調査と比較研究を行い、東アジアにおける問題の性格と構造を明らかにした。また、本研究では韓国での現地調査、台湾での現地調査を通じて基礎資料を収集した。まず研究報告としては2000年6月30日に金貴玉(ソウル大社会発展研究所)による、「朝鮮戦争前後とする民間人虐殺」が、2000年11月19日には、企順泰(韓国放送通信大)の「『済州4・3特別法』をめぐる諸問題」、姜慶善(韓国放送通信大)の「韓国の『民主化運動関連者名誉回復・補償法』の成立と実施をめぐって」が報告された。研究のまとめとして、2001年<シンポジウム>「東アジアにおける国家暴力・重大な人権侵害からの回復-韓国と台湾」のテーマの下に、(1)朱徳蘭(台湾中央研究院)「台湾『白色テロ』関係文献探索」(2)韓寅燮(ソウル法科大学)「韓国の国家暴力に対する法的処理の基本原則とその適用」(3)徐勝(立命館大学)の「東アジアの国家暴力の被害からの回復-韓国と台湾の比較」の三本の報告が成された(この報告の加筆訂正されたものは、科研報告書所収)。各報告論文に加えて、徐勝が「台湾「戒厳時期叛乱曁匪諜不當審判案件補償條例」の研究-その成立と改正をめぐって-」を執筆し、また現地調査などを通じて、報告書の付録所収の(1)処置叛乱犯相関法令一覧表(2)台湾地区戒厳時期国家暴力與人権侵害関係資料目録(以上、2件は朱徳蘭研究協力員による)(3)韓国民間人虐殺関係資料目録(研究補助者を使い徐勝が作成し、全資料を確保)などの基礎資料を作成した。本研究は、韓国と台湾の民主化の過程で、冷戦下独裁政権による深刻な人権侵害(gross human rights violation)の犠牲者の回復において、韓国と台湾の特殊性が反映されているが、普遍的な原則が比較的貫徹されており、特に韓国の光州特別法は、世界的に優れた立法事例である事を明らかにした。今回の研究で蓄積された成果・資料は今後の研究の跳躍台として貴重なものである。

著者

Colin G. Harrison

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

IEICE Transactions on Communications (ISSN:09168516)

巻号頁・発行日

pp.2017ADI0003, (Released:2018-02-22)

被引用文献数

1

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As the capabilities and costs of Artificial Intelligence (AI) and of sensors (IoT) continue to improve, the concept of a "control system" can evolve beyond the operation of a discrete technical system based on numerical information and enter the realm of large-scale systems with both technical and social characteristics based on both numerical and unstructured information. This evolution has particular significance for applying the principles of Autonomous Decentralised Systems (ADS) [1]. This article considers the possible roles for ADS in complex technical and social systems extending up to global scales.

著者

漆原 徹

出版者

武蔵野大学教養教育リサーチセンター

雑誌

The Basis : 武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要 = The basis : the annual bulletin of Research Center for Liberal Education, Musashino University (ISSN:21888337)

巻号頁・発行日

no.7, pp.135-147, 2017-03-01

著者

北畠親房

巻号頁・発行日

vol.[2], 1600

出版者

エネルギージャーナル社

雑誌

エネルギーと環境 = Energy & environment

巻号頁・発行日

no.2458, pp.3-4, 2017-12-07

著者

小谷津 孝明

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.135-144, 1968-05-30 (Released:2010-03-11)