著者

高橋 聡子 岩井 輝男 田中 良夫 前田 敦司 中西 正和

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.1050-1057, 1997-05-15

参考文献数

14

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リスト処理プロセスとGCプロセスを同時に複数動作させることによって,リスト処理を並列化することによる処理時間の短縮が可能になった.しかし,セルの消費のペースはアプリケーションによって異なり,CPUの数も計算機によって異なるので,リスト処理プロセスの最適な数はアプリケーション,計算機によって異なると考えられる.本稿では,セルの消費速度やフリーセルの残量によってリスト処理プロセスとGCプロセスのCPU割当てを動的に決定する機能により,Lispの代表的なアプリケーションに対し,処理速度と実時間性とのバランスのとれた処理を行うことを可能とする並列Lispシステムの報告を行う.本システムの実装にあたっては,できるだけリスト処理の中断が生じることがなく,リスト処理に最大数のCPUが割り当てられるようCPU割当てのパラメータを設定し,CPU割当てを動的に決定した.その結果,リスト処理の中断がなくなり実行時間が短縮された.Parallel lisp system with parallel garbage collection(GC)can produce improvements in throughput by executing list processing in parallel.But,the optimal number of list processes and GC processes depends on machines and applications because the number of processors on a machine and cells which are consumed by various applications is different.In this paper,we report parallel lisp system which makes it possible to balance throughput and real time performance by dynamic allocation of CPU depending on speed of consuming cells and the number of remaining free cells.We dynamically changed CPU allocation according to the parameter which was set to avoid a disruption of list processing and allocateas many CPU as possible to list processing.Consequently,our system yielded improvements in throughput without any disruption of list processing.

著者

中西 正幸 三橋 健 松尾 恒一 加藤 有次 今江 広道 中西 正幸 倉林 正次

出版者

国学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1995

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「神社祭礼絵巻」は、それが描かれた当時における全国各地の祭礼の姿を今日に残しており、その中には現在すでに失われてしまった祭礼行事も多数描かれているであろうことが予測され、それらの所在地や描かれた内容などについての悉皆調査を行なうことによって、当時の祭礼文化を読み解くことも可能となり、今日ではすでに失われてしまった祭礼行事の古姿を復元研究して、神社祭礼史また祭礼文化史の確立を目的として本研究を開始した。「神社祭礼絵巻」(絵図・絵馬・屏風などを含めて)類の所在について、それらを有すると思われる全国約3500の神社に対して、その有無の確認作業を実施し、さらに『国書総目録』をはじめ全国の主要図書館(主として都道府県立図書館)や、民間主要図書館の蔵書目録等により、該当する資料の所在確認作業を行った。本年度に至るまで引き続き関連資料の所在につき補充調査を行なうとともに、一部の資料については所蔵者のもとに出向き、実物の調査・写真撮影なども行ったが、平成9年12月末日現在で確認出来た資料数は次の通りである。絵巻 174点、絵図 165点、絵馬 15点、壁画 2点、屏風(衝立) 13点(合計369点)この種のデータは従来皆無であり、今回の調査研究によって「神社祭礼絵巻」類の所在データが一先ず集積出来たことは、本研究の大きな成果であると考えている。今後は、このデータを活用して当初の目的である神社祭礼史・祭礼文化史を確立するために、個別資料ごとの研究を行なうとともに、更なるデータの蓄積作業をも重ねて行きたい。

著者

中西 正彦

出版者

公益財団法人 連合総合生活開発研究所

雑誌

連合総研レポートDIO (ISSN:27586030)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.8, 2023 (Released:2023-05-19)

著者

古田 俊夫 藤本 博巳 中西 正男 村上 英幸

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.233-241, 1990-06-24 (Released:2010-03-11)

参考文献数

5

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Acoustic digital data telemetry makes it possible to retrieve the observed values on a surface ship at any time during long-term underwater measurement. Several sea trials have been carried out totest feasibility and reliability of the telemetry by means of acoustic pulses from an ocean bottom heat flow meter newly developed for long-term measurement. More than 90% of values retrieved by the acoustic telemetry is in good agreement with ones memorized in the bottom equipment and recovered later. Bit length of each acoustic pulse for this data telemetry can be selected from 100msec to 10msec in accordance with the ambient acoustic noiselevel. Under normal sea states, 20msec is sufficient length of a pulse for the data retrieval from a depth of 6, 000 meters.

著者

中西 正彦 古澤 拓郎 中井 検裕

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 第38回学術研究論文発表会 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

pp.38, 2003 (Released:2003-12-11)

被引用文献数

2 1

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近年、都市再生が国家的な課題として議論される中、民間事業者や学者等から規制緩和を求める声が上がっており、その一つに既成市街地における容積移転をめぐる議論がある。 容積移転については、2000年の都市計画法及び建築基準法の改正により「特例容積率適用区域制度」が創設され、商業地域内において一定の条件を満たせば、離れた敷地間でも容積移転が可能になった。この制度により、土地の高度利用が進むとの期待が持たれているが、どのような容積の移転が起こるかは予測されていない。また、起こりうる移転によって都市に悪影響を与えないようにする為の都市計画の役割も重要であるといえる。 容積移転に関して、現状で移転候補地を抽出し、容積移転の可能性について研究したものはない。 そこで本研究では、_丸1_特例容積率適用区域制度を東京都中心部の千代田区、中央区、港区、台東区に適用する際の移転候補地の抽出により量的な把握を行い(3章・4章)、考えられる容積移転のパターンを示す(5章)と共に、_丸2_移転に伴うインフラ等への負荷の検証により、区域設定及び望ましい容積移転のあり方に関しても考察し(6章)、容積移転制度の運用指針に一定の示唆を与えることを目的とした。最終的には、これらの分析の上で、容積移転制度の現状における可能性と問題点、解決の方向性について考察を行い、以下の結論を得た。 まず、容積移転候補地として、4区合計で容積の出し地が約152ha分、受け地が225ha分抽出された。また、それを踏まえ、容積移転が起こり得ると予想された東京都中心部の3地区において現行の制度を前提とした検証を行った結果、局地的に大きな容積の移転が起こった場合には、最悪の場合、道路、鉄道、歩道容量等の基盤面に大きな影響が出る可能性が示された。すなわち、現行の制度の枠組みの中で都市計画が関わる区域設定のみで制御できない特性への対処が求められている。 よって、容積移転の可能性をあげていくために、制度の趣旨上、区域は広く設定されることが望まれるが、その上で基盤負荷とのバランスを考慮に入れる為に現行の体系から一歩踏み込んで、例えば、床の集中に伴う交通量増加を抑える為に容積移転を利用した建造物に複合用途の義務づけを行ったり、災害時の歩道容量の不足を考慮に入れて防災への配慮を促したりするなど、個々の移転に関して基盤面を考慮に入れつつ建築規制の中で対応していくことが望まれる。

著者

中西 正尚 山田 賢 中原 弘美 田村 康夫

出版者

一般財団法人 日本小児歯科学会

雑誌

小児歯科学雑誌 (ISSN:05831199)

巻号頁・発行日

vol.43, no.5, pp.669-679, 2005-12-25 (Released:2013-01-18)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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本研究は,授乳方法と口腔機能発達との関連を検討する目的で,2歳児から5歳児の1357名(平均年齢3歳7か月)の保護者を対象にアンケートによる調査を行いその結果を分析,検討した.出生後3か月までの授乳方法から母乳哺育群(Br群),混合乳哺育群(Mix群),人工乳哺育群(Bo群)の3群に分類すると,Br群が399名(29.4%),Mix群が811名(59.8%)で,Bo群が147名(10.8%)であった.離乳に関して,離乳食開始時期,離乳食終了時期,断乳時期ともに授乳方法問に差は認められなかった.現在の食べ方について,18項目中,咀嚼の上手下手,前歯で噛みきる食べ物,食べ物の吐き出し,食べこぼし,食生活のリズム,食事の自立の6項目において群間の有意差が認められ,いずれもBr群が良好な発達を示していた.その他の関連項目で,吸指癖,おしゃぶり,言語発達の遅れ,性格面に有意差が認められた.以上より,アンケートではBr群が全体的に良好な咀嚼発達を示し,Bo群の食行動に一部問題がみられたことから,授乳方法はその後の咀嚼の発達に少なからず影響を及ぼしていることが示唆された.

著者

前田 敦司 中西 正和

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.574-583, 1997-03-15

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本論文では,幅優先で式の評価を行う新たな計算機アーキテクチャであるキューマシンを提案し,その実行モデルを用いて関数型言語を特殊なハードウェアのサポートのない密結合並列計算機上で効率良く自動並列実行する言語処理系の構築法を述べる.関数型言語においては複数の関数呼び出しを並列に処理することが可能であるが,すべての関数呼び出しの実行が終了するまで待って実行を再開するための同期オーバヘッドが問題となる.また,通常スタックに保持する局所的な実行の文脈をヒープ上に保持する必要があるため,メモリ管理のオーバヘッドも増大する.本論文では,キューマシンの実行モデルを模倣してスタックをキューに置き換えることにより上記のオーバヘッドを大幅に削減することができ,既存の計算機上で並列関数呼び出しが効率良く実現できることを示す.この手法を用いたプロトタイプ言語処理系の実行時間を密結合並列計算機で測定した結果,逐次実行ではCなどの他の(逐次)言語処理系に劣るものの,2CPU以上では他の処理系を上回り,高い台数効果が得られている.

著者

細川 育子 細川 義隆 中西 正

出版者

徳島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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本研究では、ヒト口腔上皮細胞(TR146細胞)やヒト歯根膜由来細胞(HPDLC)を用い、炎症性サイトカインおよびケモカインに及ぼすCarnosic acid(CA)の影響を明らかとすることを目的に実験を行った。その結果、CAはIL-27が誘導したTR146細胞のCXCL9,CXCL10およびCXCL11の産生を抑制すること、また、IL-1βが誘導したHPDLCのIL-6,CXCL10およびCCL20の産生を抑制することが明らかとなった。これらのことより、CAは歯周炎病変局所にてケモカインや炎症性サイトカインの産生を抑制することにより、歯周炎の炎症を調節している可能性が示唆された。

著者

荻原 拓也 中西 正和

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.49, pp.229-230, 1994-09-20

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ニューラルネットには様々な学習方法があるが、リカレントニューラルネットについてはあまり良い学習方法が見つかっていない。そこで、リカレントニューラルネットの新しい学習法獲得に向けて単純なゲームを用いて実験を行ない、その結果について考察する。

著者

冨田 勲 伊勢 正三 坂崎 紀 大照 完 川野 洋 神前 尚生 田口 友康 坪井 邦明 中西 正和 中村 勲

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, 1988-06-15

著者

平田 構造 中西 正恵 中井 昌子 安坂 友希 吉田 美奈子

出版者

神戸女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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衣服の快適性には吸湿性能が重要な因子である。吸湿性の高い衣服では、蒸発した汗の吸湿に伴って衣服が吸着を発生することが布吊を用いた実験結果でよく知られている。しかし、吸着熱が衣服を着用する人体に及ぼす温熱生理的な影響に関する研究は極めて少なく、これまで皮膚温、体温と主観的申告(温冷感)の測定に限られていた。そこで本研究では、汗の吸湿に伴う吸着熱が体温調節反応にどのように影響するのかについて、検討を行うことを目的とした。実験はできるだけ類似の物性値を示すが、吸湿性の高い綿100%(C)と、吸湿性の低いポリエステル100%(P)を用いた衣服を着用した健康な成人女子を被験者として行なった。被験者は室温27.2℃、湿度50%の人工気候室で椅座安静にして、水温35℃の水槽内に下肢を10分間浸漬した後、水温を41℃まで15分かけて上昇し、その後は同温を45分間維持した。この間の温熱生理反応を測定した。実験中、衣服内水蒸気圧、衣服表面水蒸気圧、全身水分蒸発量はCとPの間に有意な差は認められなかったが、衣服に覆われた部位の平均皮膚温、皮膚血流量、服表面温度、衣胆内温度はCとPの間に発汗開始後に有意な差が観察された。別に行った実験衣服のみの吸着熱を測定した結果では、室温27.2℃不変の状態で湿度のみ50%から95%まで上昇させて衣服表面温度を測定したところ、では2.3℃の上昇を示したがPでは0.4℃であり、吸湿によりCがPより有意に大きな吸着熱を示した。以上の結果から吸湿性の高い衣服は水蒸気を吸湿することにより多量の吸着熱を発生しすることが明らかとなった。着用実験でもヒトが発汗を開始すると皮膚から蒸発する多量の汗を吸湿してC衣服に吸着熱が発生するため、皮膚血流量の増加、皮膚温の上昇、温冷感が暑い側の申告をするなどの体温調節反応が明らかに生じることが判明した。

著者

松井 祥悟 田中 良夫 前田 敦司 中西 正和

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.36, no.8, pp.1874-1884, 1995-08-15

参考文献数

12

被引用文献数

4

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本論文では、並列型(parallel)および漸次型(incremental)ガーベジコレクションの基本アルゴリズムである相補型ガーベジコレクタ(Complementary Garbage Collector)の提案およびその評価を行う。このアルゴリズムは、増分更新型(incremental update)とスナップショット型(snapshot-at-begiming)という2つの基本アルゴリズムを相補的に組み合わせたものである。ゴミの回収効率の良さと正当な(無矛盾な)実装の容易さという両者の長所を併せ持つ。このアルゴリズムは、現在広く便用されているスナップショット型アルゴリズムを代替する。この型を基本アルゴリズムとしている現存の並列型および漸次型ガーベジコレクションに直ちに応用できる。Complementary Garbage Conectorを並列型mark-and-sweep法および潮次型mark-and-sweep法に組み込み、評価を行った結果、ゴミセルの回収効率は一括型GCと同程度まで改善されることが確認された。これにより実行速度、実時間性(無停止性)が改善された。

著者

田中 あずさ 米津 光浩 中西 正和

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.第51回, no.人工知能と認知科学, pp.43-44, 1995-09-20

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Gerald M.Edelmanが神経グループ選択理論(NGS理論)を実証するために構築したシミュレーションシステムDarwinIIIのサブシステムOculomotor-systemを実装し,NGS理論を用いたニューラルネットワークの学習について考察する.

著者

石井 直樹 平石 智宣 延澤 志保 斎藤 博昭 中西 正和

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告. SLP, 音声言語情報処理 (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.23-30, 2000-06-02

参考文献数

8

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日本語略語を復元するシステムについて報告する。このシステムは、任意の日本語略語に対して、新聞記事コーパス中の語句および辞書中の語句のうちから、いくつかの復元規則を用いて、元の語になると考えられるものを順位を付けて出力するものである。復元規則として、「元の語が略語内の文字を全て、同じ順で含むこと」、「略語と元の語を構成する字種が等しいこと」、「元の語の文字数が略語を構成する字数の4倍以内であること」、「略語内の文字が元の語の中で不連続的に含まれていること」といったことを定めた。用いる復元規則の数を変えながら404の略語に対して実験を行い、7割以上の確からしさで復元に成功した。

著者

中西 正男

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地學雜誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.126, no.2, pp.125-146, 2017

被引用文献数

4

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<p> A newly compiled bathymetric map including parts of the Kuril, Japan, and northern Izu–Ogasawara trenches in the northwestern Pacific Ocean demonstrates that most bending-related topographic structures are limited to less than 80 km from the trench axis. This observation contrasts with one that bending-related structures of eastern Pacific trenches are limited to less than 50 km from the trench axis. The discrepancy may be due to differences in the ages of subducting oceanic plates. Bending-related topographic structures of the western Kuril and southern Japan trenches are not parallel to the trench axis, but instead are parallel to magnetic anomaly lineations. Those of the northern Izu–Ogasawara Trench are parallel to fracture zones. These observations indicate the rule that the inherited seafloor spreading fabric is reactivated instead of forming new faults when the degree of obliquity between inherited seafloor spreading fabric and trench axis reaches about 30°. This rule is applicable to most trenches around the Pacific Ocean, except for some parts of curved trenches and trenches near seamounts or other volcanic edifices constructed by off-ridge volcanism. Most bending-related topographic structures near off-ridge volcanic edifices are parallel to the trench axis. This observation suggests that inherited seafloor spreading fabric around the volcanic edifies was disrupted by volcanism.</p>

著者

中西 正和

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.11, no.7, 1970-07-15

著者

中西 正和

出版者

慶応義塾大学藤原記念工学部

雑誌

Proceedings of the Fujihara Memorial Faculty of Engineering Keio University

巻号頁・発行日

vol.21, no.86, pp.210(82)-210(82), 1968

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Summaries of Doctor and Master Theses

著者

古田 俊夫 中西 正男

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.99, no.5, pp.490-506, 1990-10-25 (Released:2010-10-13)

参考文献数

59

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The discovery of the magnetic anomaly lineations that can give ages of ocean floor is a very important role for establishment of the plate tectonics theory. The magnetic anomaly lineations also give us information of a history of movements of the oceanic plates. However, the origin of magnetic anomaly lineations still been obscured, that is, we can not clearly answer for the following questions: How thick is the source layer of magnetic anomaly lineations? How strong is the intensity of the magnetic source layer? In this paper we examined the relevant information concerning the magnetization of the oceanic crust from studies of observed marine magnetic anomalies and from rock -magnetism of oceanic basalts to get a goal of these questions in this paper.The skewness parameter that is deduced by precise magnetic anomaly lineations is important to identify marine magnetic anomalies. The magnetic polarity transition width is also important to do, though the parameter associated with this transition width has not almost utilized in the previous works. The anomalous skewness and the skewness discrepancy are often observed over the oceans. These observations might be explained not by a single-layer model but a two-layer model for magnetic source layer. The polarity transition width is defined the width which 95.4 % of the change from normal to reversed polarity occurs within. This width increases monotonically with spreading rates of ridges and/or with ages of ocean floors. This increasing is considered to be a manifestation of a more complicated crustal source consisting of two discrete layers. The analysis of the skewness parameter and transition width strongly supports that the sourc elayer of marine magnetic anomalies has a two-layer structure. The upper layer, consisting of surface lava flows of layer 2 A and possibly the sheeted dike complex, hasdi stinct and approximately vertical magnetic in the vicinity of opposite magn etized region boundaries. The lower layer, consisting of intrusive and gabbroic layers, has the boundaries gradually sloping downward away from the spreading center.Many detailed survey are carried out to reveal the structure of magnetic source layer by the multi narrow and the deep-towed magnetometer near active ridges. Inversion of magnetic layer using results of detailed surveys concluded that the magnetic source layer near the active ridges is less than 1 km in thickness. The polarity transition width of the relatively young layer is narrower than that of older oceanic floor, and the magnetic intensity of the relatively young layers higher (more than 10A/m) than that of older one. These conclusion indicate that the magnetic source layer near the active ridg es consists of a single layer structure. It is thought that the magnetic source layer grows with ages asoceanic crust by results of analysis of skewness and polarity transition width and inversion of magnetic source layer near active ridges.Several previous paleomagnetic studies indicate that intensity of natural remanent magnetization (NRM) of basaltic rocks composing the ocean crust rapidly decreases with ages in the past 10 to 20 Ma, and gradually increases older one. This change in NRM intensity is roughly proportional to the changes in intensity of saturation magnetization of the rocks and possibly due to sea-water alteration (low-temperature oxidation) of the primary ferromagnetic minerals contained in the rocks. NRM of the oceanic rocks is initially thermoremanent magnetization acquired at the time of formation of the oceanic crust. In accordance with progressive oxidation, fraction of TRM to bulk intensity decreases, while that of the secondary magnetization increases.

著者

東 哲史 林 真照 白附 晶英 西沢 博志 中西 正一

出版者

日本原子力学会

雑誌

2016年秋の大会

巻号頁・発行日

2016-07-22

著者

小泉 範明 國場 幸均 村山 康利 栗生 宜明 中西 正芳 阪倉 長平 大辻 英吾

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.44, no.12, pp.1632-1638, 2011-12-01 (Released:2011-12-20)

参考文献数

13

被引用文献数

2 1

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症例は52歳の男性で,他院でStage IIの直腸癌に対して低位前方切除術を施行されている.術後1年4か月で血清CEA値の上昇を認め,腹部CTおよびMRIで吻合部周囲に多発する嚢胞性腫瘤を指摘された.大腸内視鏡検査では吻合部の口側に粘膜下腫瘍様の隆起性病変として認められた.FDG-PETでは同部に一致してFDGの集積を伴っていたため局所再発と診断され,当科に紹介となり手術を施行した.病理組織学的検査では悪性所見を認めず,最終的にimplantation cystと診断した.本症は消化管吻合に伴って生じるまれな合併症であるが,いまだ広く認識されておらず,確定診断に苦慮することも多い.器械吻合の普及に伴って増加しており,再発との鑑別に際して念頭に置くべきである.血清CEA値の上昇やFDG-PETで集積を認めた報告は過去になく,本例はまれな1例であると考えられたので,文献的考察を交えて報告する.