著者

白石 涼 佐藤 圭祐 千知岩 伸匡 吉田 貞夫 尾川 貴洋

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

2021

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<p>【目的】大腿骨近位部骨折患者を対象に,腹部Computed Tomography(CT)の大腰筋面積で推定した骨格筋量と機能的予後の関連を調査した。【方法】回復期病棟に入院した113 名を骨格筋量減少群と対照群に分け,患者背景,機能的予後を比較した。Functional Independence Measure(以下,FIM)利得を目的変数とした重回帰分析を行い,骨格筋量との関連性を検討した。【結果】平均年齢は83.5 ± 8.3 歳,男性35 名,女性78 名であった。骨格筋量減少群は56 名だった。骨格筋量減少群は対照群に比べ,高齢で,痩せており,入院時認知FIM,退院時FIM 合計,FIM 利得が有意に低かった。多変量解析で,骨格筋量減少とFIM 利得に有意な関連を認めた。【結論】大腿骨近位部骨折患者における大腰筋面積で推定した骨格筋量減少は,機能的予後不良と関連することが示唆された。</p>

著者

富山 一 菅田 誠治 森野 悠 早崎 将光 小熊 宏之 井手 玲子 日下 博幸 高見 昭憲 田邊 潔 茶谷 聡 小林 伸治 藤谷 雄二 古山 昭子 佐藤 圭 伏見 暁洋 近藤 美則

出版者

公益社団法人 大気環境学会

雑誌

大気環境学会誌 (ISSN:13414178)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, pp.105-117, 2017

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<p>詳細な野焼き頻度分布についての知見を得るために、つくば市において巡回と定点カメラによる観測によって野焼き件数の分布を調査した。2015年秋季 (9~10月) に毎日巡回して燃焼物別の日別野焼き件数を調査し、降雨前に野焼き件数が多くなることが確認されたほか、野焼き件数の57%を占めた稲作残渣は稲の収穫時期から一定期間後に籾殻、稲わらの順で焼却されることが確認された。秋季の巡回調査に続き2016年8月まで4日に1度ほどの頻度で巡回し、月別野焼き件数を比較すると9~11月に多く、1~8月に少ないことが確認された。2016年1~12月にかけて行った筑波山山頂に設置した定点カメラからの観測では、1月、10月~12月に野焼き件数が多く、2~9月に少ないことが確認され、1日の中では午前10~11時および午後2~3時に野焼きが行われやすいことが確認された。2015年秋季の調査結果にもとづいて稲の収穫時期と気象条件から稲作残渣の年間野焼き発生量に対する日別野焼き発生量比を推計する回帰モデルを構築した。回帰係数から、降雨前に野焼き件数が増えること、強風により野焼き件数が減ることが定量的に確認された。構築されたモデルに都道府県別の稲収穫時期と気象データを適用して、従前研究では推計できなかった都道府県別の大気汚染物質排出量の日変動を、2013、2014年の稲収穫時期と気象データを適用して各年の野焼き発生量比の日変動をそれぞれ推計した。</p>

著者

佐藤 圭 田中 友里愛 李 紅 小川 志保 畠山 史郎

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

地球化学 (ISSN:03864073)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.145-153, 2007

参考文献数

26

被引用文献数

2

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To study long-range transport of organic aerosols from East Asian countries to the East China Sea, 3- to 7-ring parental polycyclic aromatic hydrocarbons (PAHs) in aerosols collected at Cape Hedo, Okinawa, Japan (128.3°E, 26.9°N) during 2005-2006 were analyzed by high performance liquid chromatography. The total PAH concentrations were 0.00-16.0 (av. 1.22) ng m^-3 during the entire period. The seasonal average of total PAH concentration increased between winter and spring and decreased in summer. It is interpreted that the pollutants are transported to Cape Hedo by the monsoons from the Asian Continent between winter and spring, whereas oceanic air mass is transported by the monsoons from the Pacific in summer. The benzo[a]pyrene to benzo[e]pyrene ratios were 0.23-0.98 (av. 0.48) in winter and were lower than that measured in East Asian cities, showing that PAHs observed at Cape Hedo are aged by the photochemical reactions proceeding during long-range transport. The average total PAH level measured at Cape Hedo was only 1/10-1/20 of those measured in Japanese cities, but a total PAH level comparable with the average levels in Japanese cities was recorded during a long-range transport event in March, 2006.

著者

佐藤 圭一

出版者

国士舘大学政経学部附属政治研究所

雑誌

国士舘大学政治研究 (ISSN:18846963)

巻号頁・発行日

vol.2, 2011-03

著者

赤堀 摩弥 藤浪 正子 川田 典子 佐藤 圭子 小嶋 由美 中村 美詠子 尾島 俊之

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.34-43, 2018

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【目的】静岡県は他自治体と比較して脳血管疾患死亡率が高く,食塩摂取量も多い。そこで,脳血管疾患対策の1つとして,5年で5%の減塩を目指す「減塩55プログラム」に取り組むこととし,県民の食塩摂取状況の把握ができるチェック票を開発,減塩推進活動に活用することを目指した。<br>【方法】静岡県保健所栄養士のヒアリングによる質的データ,静岡県民102人を対象とした24時間蓄尿データより推定した食塩排泄量及び食物摂取頻度調査票(短縮版)データ等に基づいて,チェック票を開発,さらに,特に減塩をすすめたい働き盛り世代を対象としたリーフレット「ふじのくに お塩のとりかたチェック」を作成した。<br>【結果】チェック票合計点と推定食塩排泄量の間には,有意な正の相関(Pearson相関係数0.402)がみられた。チェック票より3段階にランク付けした場合,各群の平均推定食塩排泄量はおのおの 6.8 g,8.7 g,12.2 gであった。リーフレットは70,000部以上が希望のあった県内の健康保険組合,事業所,医療機関,県栄養士会,薬局,教育機関,保育所等に配布され,県内全ての市町,健康福祉センターで活用されている。<br>【結論】本チェック票は食塩摂取の簡易なスクリーニング・ツールとして使いやすいものとなったため,現在静岡県内の健康教室,イベント等さまざまな場面で活用されている。今後も本チェック票を活用し,静岡県における減塩対策を進めていく予定である。

著者

坂井 栞 高屋 英知 池田 圭佑 川野 陽慈 佐藤 圭 山内 和樹 大矢 隼士 栗原 聡

雑誌

行動変容と社会システム vol.03

巻号頁・発行日

no.2018, 2018-03-01

著者

金子 賢治 伊野家 浩司 佐藤 圭介 北脇 高太郎 東田 賢二 Ilke Arslan Paul A. Midgley

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

まてりあ (ISSN:13402625)

巻号頁・発行日

vol.46, no.12, pp.786, 2007-12-01 (Released:2011-08-11)

参考文献数

4

著者

佐藤 圭一

出版者

国士舘大学政経学会

雑誌

國士舘大學政經論叢 (ISSN:05869749)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, 1999

著者

熊地 需 佐藤 圭吾 斎藤 孝 武田 篤 KUMACHI Motomu SATO Keigo SAITO Takashi TAKEDA Atsushi

出版者

秋田大学教育文化学部

雑誌

秋田大学教育文化学部研究紀要 教育科学 (ISSN:13485288)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.9-22, 2012-03-01

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The research paper herein investigated into the current conditions and issues related to children without mental retardation but enrolled in special support schools for intellectually disabled persons across Japan. The objectives of the research are three: (1) how many such children with developmental disorders but without mental retardation are enrolled in special support schools for intellectually disabled persons; (2) the reasons why such children have been transferred to or enrolled in these schools; (3) the issues at special support schools where such children are enrolled. The research findings showed that such children were enrolled in nearly half of the schools, specifically, 141 of 313 schools. Also, the number of such children was 689 (1.7%) out of 39,813 children in 313 schools. Regarding the reasons for enrollment/transfer, the majority of the reasons are associated with secondary emotional difficulties triggered by developmental disorders, such as poor academic performance and learning difficulties, inability to adapt and deal with other people, and school refusal or hikikomori. The special support schools examined are facing problems in supporting and dealing with such children with developmental disorders and a large number of issues regarding expertise of their school faculty members and school support system for such children.

著者

佐藤 圭治

出版者

山形県立産業技術短期大学校庄内校

雑誌

山形県立産業技術短期大学校庄内校紀要 (ISSN:21856958)

巻号頁・発行日

no.15, pp.3-10, 2019-03

著者

佐藤 圭佑

出版者

日本学校音楽教育実践学会

雑誌

学校音楽教育実践論集 (ISSN:24327743)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.100-101, 2017

著者

佐藤 圭吾 鍋倉 義仁 青木 俊夫 金桶 光起 渡辺 健一 月岡 本

出版者

公益財団法人 日本醸造協会

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.97, no.5, pp.377-381, 2002-05-15 (Released:2011-09-20)

参考文献数

14

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市販の低アルコール, ソフトタイプ清酒27点について一般成分分析, 糖組成および有機酸組成の分析を行い結果を得た.1.一般成分の分析を行ったところ, 酸度, アミノ酸度, 日本酒度およびアルコール分は幅広い成分値を示していた.また, 日本酒度および酸度に直線関係がみられた.2.糖組成は, その主たる成分はグルコースであった.3.有機酸組成は, 乳酸が主体であったが, いくつかの試料はクエン酸またはリンゴ酸の含有量が比較的高いものがみられた.4.官能評価において香味の不調和を指摘する意見が多かった.また, ピルビン酸を前駆体とするダイアセチル臭やアルデヒド臭の指摘が散見された.

著者

鴨井 良介 佐藤 圭祐 酒井 英明 竹山 信一

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.28, no.8, pp.915-922, 2010 (Released:2012-01-25)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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In this paper, we propose a fast motion planning method for 6 DOF manipulator based on a maze-searching algorithm. Proposed method is utilizing the CPFS (Closest Point First Search) algorithm similar to the Bug2 algorithm proposed by Lumelsky. We have modified CPFS algorithm with FAP (Footprint Avoidance Procedure) in order to guarantee that the planning does not fall into the deadlock situation. At the beginning of the planning, the initial configuration of 6 DOF robot moves straight toward goal configuration . When the path meets collision configuration, the path is generated along the boundary between free- and collision-configuration. Using computer simulation, we evaluate the proposed method with calculation time. As a result, the proposed method can generate a path with 10 times shorter than the RRT method.

著者

三浦 泰 舛本 和輝 佐藤 圭 大槻 明

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.174-179, 2016-05-14 (Released:2016-07-15)

参考文献数

19

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今,日本では首都圏と地方との間で地域格差が広がっている.内閣に「まち・ひと・しごと創生本部」が設置され,様々な取り組みが行われていることからもこの問題の重要性がうかがえる.地域格差を分析する際にはジニ係数がよく用いられるが,この係数は,国民の所得に焦点をあてたものが多い.そこで我々は公共インフラの観点から地域格差を分析するために,公共施設数に焦点をあてた新たなジニ係数モデルを開発した.そして本モデルを用いて,47 都道府県の主要駅周辺の公共施設数データを元に分析を行った結果,主要駅周辺の公共インフラという観点では地域格差がないことが明らかとなった.

著者

佐藤圭四郎著

出版者

同朋舎

巻号頁・発行日

1998

著者

佐藤圭四郎著

出版者

同朋舎

巻号頁・発行日

1981

著者

寺内 信 西島 芳子 佐藤 圭二 鈴木 浩 安田 孝 和田 康由 馬場 昌子 バージェス グレイム

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報

巻号頁・発行日

vol.25, pp.37-48, 1999

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近代産業都市の発展は,19世紀イギリスにおいても20世紀の日本においても,商業業務を主とする都心部の成立と,その周辺における工業地域と高密度居住地域の形成をもたらした。イギリスでは19世紀の初めからの都市への人口集中は都心周辺部での高密度テラスハウス(バックツウバックあるいはバイロウハウス)によって吸収され,日本の大阪では20世紀初期からの人口集中は長屋や町屋によって吸収されたのである。その結果としての都市形成と都心周辺部の居住様式には,約100年の時期的差異があるにもかかわらず,共通するところが多いことが明らかになった。このような高密度居住による衛生問題を主とする住宅問題・都市計画問題に対して,イギリスではリバプールをはじめとする条例制定や,それを支援する中央政府の公衆衛生法の制定によって改善が進められた。しかし,日本では1900年頃までの上水道普及の進展もあって,建築・都市計画法制からは衛生問題が抜け落ちている。 大阪,リパプール,バーミンガムを主とする本研究では日英比較による都心住宅地形成と更新・保存の制度化の差異の要因として,1)都市自治体の主体性の強弱,2)防火建築材料などの社会的合意形成の時期,3)建築産業の近代化,4)地域住宅産業の育成,5)住宅改善・居住地更新の総合性,6)近隣関係重視の居住地更新政策,などにあることを仮説として明らかにした。この結果を背景に,これからの都心周辺部居住地更新においては,居住者の近隣関係を重視した参加と支援による計画・事業制度の整備と推進が重要と考えている。

著者

鶴田 佳子 佐藤 圭二

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.60, no.470, pp.149-159, 1995-04-30 (Released:2017-01-27)

参考文献数

25

被引用文献数

1 1

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Almost all major cities in Japan applied the land readjustment projects for their urbanization mainly under Article 12 of the City Planning Act of 1919 during the early period of modern city planning. Such cities as Tokyo, Osaka, and Nagoya aimed to provide infrastructure and to practice detailed district plans by "private" land readjustment projects under Article 12, which were approved by the local government to landowners' associations. In Osaka and Nagoya, these projects were effectively executed with city-wide urban planning and positive public support. Contrarily, the projects under Article 12 in Kobe were merely for suburban development.

著者

赤堀 摩弥 藤浪 正子 川田 典子 佐藤 圭子 小嶋 由美 中村 美詠子 尾島 俊之

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.76, no.3, pp.Errt03_1, 2018 (Released:2018-07-11)

著者

佐藤 圭一

出版者

国士舘大学政経学部附属政治研究所

雑誌

国士舘大学政治研究 (ISSN:18846963)

巻号頁・発行日

vol.1, 2010-03