著者

矢島 優己 藤盛 真樹 嶋崎 康相 佐藤 栄晃 吉田 将亜 竹川 政範

出版者

公益社団法人 日本口腔外科学会

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.66, no.11, pp.565-571, 2020-11-20 (Released:2021-01-20)

参考文献数

15

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Calcium hydroxide formulation is frequently used in the treatment of root canals. We report a case where this formulation caused maxillary vascular embolism. A patient received an injection of calcium hydroxide formulation in to the right maxillary lateral incisor in a dental clinic. Immediately after, he presented with swelling of the surrounding gingiva, right cheek swelling, pain, and malaise. Necrosis of the right palate mucosa was observed. A CT image showed calcium hydroxide formulation confirmed to running from the greater palatal artery to the maxillary artery. We diagnosed maxillary vascular embolism caused by calcium hydroxide. On day 32, necrotic tissue of the palate mucosa was removed as much as possible under local anesthesia. On Day 233, the right upper 2 teeth were extracted and a radicular cyst was removed. On day 335, the redness on the right cheek skin almost disappeared, and the opening increased to 42 mm. The right oral and extraoral hypoesthesia remained, but was improving, and the right palate mucosa was completely epithelialized.

著者

佐藤 栄作

出版者

アクセント史資料研究会

雑誌

論集

巻号頁・発行日

vol.17, pp.37-58, 2022-02-25

著者

佐藤 栄 渡辺 久夫

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.11, no.10, pp.494-496, 1958-10-20 (Released:2011-06-17)

参考文献数

4

著者

佐藤 栄作

出版者

愛媛大学教育学部国語国文学会

雑誌

愛媛国文と教育 (ISSN:03898482)

巻号頁・発行日

no.41, pp.24-32, 2009-02

著者

ロビン ハーツホーン 石田 正典 佐藤 栄一

出版者

数理解析レクチャー・ノート刊行会

雑誌

数理解析レクチャー・ノート

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-74, 1977-03

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ロビン・ハーツホーン講 ; 石田正典, 佐藤[栄一]ノート作製

著者

佐藤 栄作

出版者

一般社団法人 日本プロモーショナル・マーケティング協会

雑誌

プロモーショナル・マーケティング研究 (ISSN:24341665)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.5-19, 2010 (Released:2019-09-06)

被引用文献数

1

著者

田中 英登 佐藤 栄嗣 張 曼 張 炎

出版者

横浜国立大学教育人間科学部

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要Ⅳ(自然科学) (ISSN:13444646)

巻号頁・発行日

no.16, pp.1-9, 2014-02-28

著者

野原 康弘 佐藤 栄治 三橋 伸夫

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.81, no.719, pp.153-161, 2016 (Released:2016-01-30)

参考文献数

26

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The purpose of this study is to obtain the knowledge about the assessment methodology of present environmental condition for the elderly people in residential area. And the methodology will be able to judge the future situation whether the residential area would be habitable. We analyze the characteristics of the local, Nasushiobara city in Tochigi. And to use GIS and to calculate the physical environment clarified the situation of local areas quantitatively. As the results of the analysis, we made sure of distribution of the accessibility between the urban area and the agricultural and mountainous rural area. The most accessible facility is “bus-stop”, and the agricultural and mountain area have relatively low accessibility. The worst accessible facility is "medical institution". Distribution of accessibility with regard to police station and post office is low.

著者

野際 大介 佐藤 栄作

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.3-13, 2022 (Released:2022-11-10)

参考文献数

29

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In recent years, more and more consumers who cancelled their newspaper subscription have signed up for online-flyer portal sites. However, their site access logs are not necessarily linked with their purchase records stored in ID-POS data, which is a marketing problem from the sellers' point of view. As a solution to this problem, we propose a practical framework of a hidden Markov model which allows for the assessment of the flyer advertisement. We also present a hierarchical Bayesian model which sheds light on the information search and shopping behavior of consumers, given individual heterogeneity. Our results demonstrate that the subscribers of online flyers are more likely to visit stores as they have more flyer accesses, email advertisements from portal sites and the announcements of time-limited sales.

著者

佐藤 栄作

出版者

アクセント史資料研究会

雑誌

論集

巻号頁・発行日

vol.8, pp.63-77, 2012-12-15

著者

渡辺 晃紀 早川 貴裕 佐藤 栄治 三宅 貴之

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.96-106, 2019-02-15 (Released:2019-02-26)

参考文献数

21

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目的 第7次医療計画の策定に向け,栃木県(人口196.8万人)内の入院患者の受療動向を把握する。方法 栃木県内の病床を有する全221医療機関(病院107,診療所114)を対象とし,対象日(2016年9月1日)の全入院患者および対象月(2016年9月)の全退院患者について,調査票またはDPCデータにより,住所(郵便番号),性,年齢,入退院日,診療科,入院前の場所,救急搬送,傷病名(調査票は疾病分類コード,DPCはICD基本分類),手術(診療報酬のKコード),転帰,退院後の行き先を尋ねた。活動内容 回収率は施設単位で68%,病床単位で一般87%,療養74%,精神89%で,入院票13,052件,退院票17,468件の回答を得た。 一般・療養病床では,入院10,407件のうち,年齢別では65歳以上72%(75歳以上51%),診療科別では内科系49%,外科系19%,整形外科系15%,疾病分類別では循環器系21%,新生物17%,呼吸器系10%であり,2次医療圏ごとで,人口10万対入院受療率は385-647,居住する圏内に入院(圏内入院)した割合は58-90%,救急搬送ありは12-18%,救急搬送ありのうち圏内入院の割合は69-95%だった。 退院17,161件のうち,年齢別では65歳以上57%(75歳以上34%,以下同じ),Kコードが記載されていた割合は43%で,多いものは水晶体再建術833件,内視鏡的大腸ポリープ・粘膜切除術398件等であり,転帰では退院後の在宅医療ありは65歳以上で4.3%(5.2%),介護・福祉施設へは65歳以上で5.2%(7.8%),死亡退院は4.9%(9.5%)だった。 精神病床では,入院2,640件のうち65歳以上48%,疾病分類別では統合失調症67%,躁うつ病を含む気分障害9%,退院302件の平均在院日数は359日だった。 調査後,住所,疾病,診療科,手術ごとの医療機関別入退院数等,必要な項目で集計し,結果を表で出力できるマクロを含むMicrosoft Excelファイルを作成し,活用できる環境とした。結論 医療計画策定にあたり,疾病,診療科,手術ごとの患者数や流出入,退院後の行き先や在宅医療導入の割合などの把握は有用であり,DPCデータの活用や調査による継続的な観察が必要と考えられた。

著者

水家 健太郎 佐藤 栄一 米田 哲 草間 薫 高以良 仁 冨岡 譲二

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11836, (Released:2020-11-19)

参考文献数

9

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【目的】災害時の緊急医療支援において,リハビリテーションは重要である。しかし,それに携わる人材は少なく,特に外国での活動に関しては報告も限られる。本論文ではモザンビーク共和国での経験を実践報告として報告する。【内容】サイクロン災害の概要,派遣までの経緯,現地での経験や,そこから見えてきた課題を共有する。【症例】リハビリテーション対象患者に対して,移動手段の獲得,疾病や障害の予防,患者教育などがなされた。各症例には「持続可能性」「コミュニケーション」「適正技術」等の国際協力におけるキーポイントが含まれる。【結語】緊急医療支援におけるリハビリテーションは発展途上であり,今回の派遣でいくつかの課題を持ち帰った。今後の発展のためには多くのリハビリテーション専門職の知恵や技術が必要である。

著者

加藤 譲治 又賀 泉 土川 幸三 土持 真 森 和久 岡野 篤夫 佐藤 栄祐 岡田 広明

出版者

特定非営利活動法人 日本口腔科学会

雑誌

日本口腔科学会雑誌 (ISSN:00290297)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.55-67, 1984-01-10 (Released:2011-09-07)

参考文献数

35

被引用文献数

2

著者

山本 俊介 佐藤 栄治 中山 義紀 菅野 高弘 田邊 俊郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.693, pp.131-144, 2001 (Released:2010-08-24)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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コンテナ埠頭岸壁等に設置されるコンテナクレーンの地震時の挙動として, 脱輪現象が兵庫県南部地震等で確認されている. コンテナクレーンは構造形式により脱輪を起こすと転倒することも確認されている. また, 脱輪を起こさない場合でも脚部の変形・座屈により使用不能となった例が多い. 一方, クレーンを有する岸壁基礎に対しても地震時にクレーン荷重の与える影響は大きいものと推測され, さらに, クレーンが脱輪する場合はその衝撃荷重が作用するものと考えられる. そこで, 本研究では1/15縮小模型による振動台実験を行い, 地震時のクレーン脱輪現象等の影響を確認したうえでコンテナクレーンの免震化を提案し, クレーン本体, クレーン基礎に対する耐震性能の向上を確認した.

著者

佐藤 栄作 村井 裕弥

出版者

愛媛大学教育学部

雑誌

愛媛大学教育学部紀要 (ISSN:24352470)

巻号頁・発行日

no.68, pp.69-79, 2021-12

著者

宮城島 一史 対馬 栄輝 石田 和宏 佐藤 栄修 百町 貴彦 柳橋 寧 安倍 雄一郎

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.291-296, 2018 (Released:2018-10-20)

参考文献数

25

被引用文献数

1

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【目的】本研究の目的は,腰部疾患手術後の遺残下肢症状に対する入院中の電気療法の継続効果を検討することである。【方法】対象は,腰椎後方手術後に下肢症状が遺残した50 例とし,症状部位に10 分間電気療法を実施した。入院中に電気療法を継続した例(電気継続群),電気療法の継続を中止した例(電気中止群)の2 群に分類し,下肢症状のVAS を調査した。【結果】電気継続群は39 例,電気中止群は11 例であった。電気継続群のVAS(術前→初回電気療法前→退院時)は70 →40 →14 mm であり,各時期で有意差を認めた。電気中止群のVAS は63 →45 →41 mm であり,初回電気療法前から退院時で有意差を認めなかった。多重ロジスティック回帰分析の結果,退院時のVAS(オッズ比:1.04)が選択された。【結論】腰部疾患手術後の遺残下肢症状に対し,入院中に電気療法を継続した群は,退院時の症状の回復が良好であった。

著者

秋永 一枝 兼築 清恵 鈴木 豊 佐藤 栄作 上野 和昭 金井 英雄

出版者

早稲田大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1987

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未発表資料索引の刊行作業は、「アクセント史資料索引」として、昭和62年度に秋永一枝・後藤祥子編『袖中抄声点付語彙索引』(6号)、鈴木豊編『日本書紀神代巻諸本声点付語彙索引』(7号)、昭和63年度に坂本清恵編『近松世話物浄瑠璃胡麻章付語彙索引』(8号)、金井英雄編『補忘記語彙篇博士付和語索引』(9号)を編纂、刊行した。また、上記資料刊行とともに、研究分担の資料調査に伴う問題点や研究を発表した。秋永は、「袖中抄」「古今集」の声点とアクセントに関する論考を4篇発表。上野は「平曲譜本」の記譜とアクセントに関する論考を2篇。坂本は「近松浄瑠璃本」の記譜とアクセント、義太夫節のアクセントに関する論考を4篇発表。鈴木は「日本書紀私記」「古語拾遺」の声点に関する論考をそれぞれ発表した。(裏面記載の論文)また、これまでに発表してきたアクセント史索引を総合的にコンピュ-タで検索できるよう「国語声調史資料索引集成」の編纂作業を行ってきた。これまでにコンピュ-タ入力を終了し、今後資料の追加や校正作業を進め、多くの人に利用の便を計るよう研究作業を続ける予定である。以上の史的アクセントの研究と同時に、アクセント史解明に不可欠な日本諸方言アクセントの調査と位置付けに関する研究を行った。昭和63年度に佐藤栄作編『アクセント史関係方言資料』として、テ-プ2巻と活字資料集を刊行した。また、佐藤が高松アクセントについての論考を発表した。以上のように、文献からのアクセント史解明の研究と、方言からのアクセント史解明へのアプロ-チを進め、成果をあげることができた。

著者

秋永 一枝 兼築 清恵 佐藤 栄作 上野 和昭 鈴木 豊

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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1 すでに刊行した『日本語アクセント史総合資料 索引篇』(秋永一枝ほか編 1997.2東京堂出版、以下『索引篇』)所載のアクセント史データを分析して、その基礎的・応用的研究を行い、これを公表した。(1)『索引篇』に掲載した資料の書誌、アクセント史資料としての価値、ならびにその利用方法などについて研究し、公表した。(秋永・上野・坂本・佐藤・鈴木編『同 研究篇』1998.2東京堂出版、以下『研究篇』)(2)『索引篇』所載のデータを整理し、名詞・動詞・形容詞について、それぞれアクセントの歴史的変化を類別し、これを「早稲田語類」と名付けて『研究篇』に公表した。また、「早稲田語類」を、従来の「金田-語類」と比較対照して一覧し、テキストデータとして公表した。(坂本・秋永・上野・佐藤・鈴木編『「早稲田語類」「金田-語類」対照資料』フロッピーディスク付き1998.10アクセント史資料研究会)(3)同じく『索引篇』所載データから複合名詞のアクセントデータを抽出し、そのアクセント型や語構成との関係などについて考察した。その成果の一部は『研究篇』に掲載したが、今後も継続的に研究する。2 京阪式アクセントを中心とする現代諸方言アクセントの研究は、上記「早稲田語類」の類別にも生かされているが、とくに京浜アクセントおよび東京アクセントについては、二種類の資料を公表した。(1)『楳垣京都アクセント基本語資料-東京弁アクセント付き-』フロッピーディスク付き(秋永一枝編1998.10アクセント史資料研究会)(2)『池田要 京都・大阪アクセント資料 五十音順索引』(上野・秋永・坂本・佐藤・鈴木編2000.2同)3 索引が未だ刊行されていないアクセント史資料について、その基礎的研究と索引の編纂とを行った。索引の刊行には至らなかったが、それぞれの文献についての基礎的研究はほぼ整い、近く索引も刊行する予定である。

著者

秋永 一枝 兼築 清恵(坂本 清恵) 佐藤 栄作 上野 和昭 鈴木 豊

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2000

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1、以下の諸索引を作成、刊行してアクセント史資料データを増補した。(1)医心方 声点付和訓索引(秋永一枝・坂本清恵・佐藤栄作編2001.8)(2)日本書紀 人皇巻諸本 声点付語彙索引(鈴木豊編2003.3)(3)高松宮本・林羅山書入本和名類聚抄 声点付和訓索引(佐藤栄作編2000.12)(4)平家正節 声譜付語彙索引上・下(上野和昭編2000.12/2001.12)(5)金田一春彦調査京都アクセント転記本(楳垣実京都アクセント記入)(秋永一枝編2001.9)2、『池田要 京都・大阪アクセント資料 五十音順索引』(2000.3アクセント史資料研究会)のデータベースを利用して品詞別に整理し、近現代京都アクセントの諸資料と比較しながら検討した。その結果「池田要 京都・大阪アクセントの注記について-名詞3拍までを中心に-」(坂本清恵)、「複合名詞からみた池田アクセント」(佐藤栄作)、「『池田要 京都・大阪アクセント資料』所載の用言のアクセント」(上野和昭)、「東京アクセントとの比較」(秋永一枝)などの成果を得た。3、方言アクセントの調査研究は京都・東京(秋永)、伊吹島(佐藤)などで実施した。その成果は、『新明解日本語アクセント辞典』(秋永一枝編2001.3)をはじめ、秋永(2002)「東京語の発音とゆれ」・佐藤(2002)「アクセント型の許容からみる伊吹島アクセントの3式-伊吹島と観音寺の中学生の比較-」などの論文に報告された。4、伝統芸能とアクセント史との関係についても坂本(2001a)「胡麻章の機能-近松浄瑠璃譜本の場合」(2001b)「声の伝承-復曲時には何が伝承されるのか-」(2001c)「文字の呪性-仮名遣いという呪縛-」(2002a)「「語り」と「謡い」-義太夫節のアクセントから探る-」(2002b)「近代語の発音-謡曲伝承音との関係-」などの研究報告があった。

著者

佐藤 栄一

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1985, no.80, pp.31-46,L8, 1985

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This article attempts to examine the present situation of the strategic nuclear arms race between the United States and the Soviet Union. The analysis starts with the SALT I agreement signed in May 1972, because it is this agreement that provided with the framework of the ongoing U. S. -Soviet arms race.<br>First, section 1 examines the significance of the SALT I agreement, which fixed the number of ICBM and SLBM launchers. In so doing, special attention will be given to how the agreement relates to the concept of &ldquo;assured destruction.&rdquo; Then, we look at the fact that the Soviet efforts to modernize its strategic nuclear forces by deploying MIRV-ed heavy missiles within the ceiling of SALT I led to the signing of the SALT II agreement; it was signed in July 1979 and set quantitative limits on MIRV-ed ICBM's.<br>Next, section 2 analyzes the evolution of the U. S. strategic theories from Robert S. MacNamara's &ldquo;flexible response strategy&rdquo; to Richard Nixon's &ldquo;realistic deterrence strategy&rdquo;; each of them proposed the way to utilize MIRV-ed delivery systems in practice, the focal point of the U. S. -Soviet nuclear arms race in the 1970s. The close examination of each year's <i>Report of the Secretary of Defense</i> published during the 1970s will reveal how the United States gradually revised its strategic doctrine to adjust it to the new MIRV technology. First it introduced the concept of &ldquo;strategic sufficiency, &rdquo; then &ldquo;targeting system, &rdquo; and lastly completed its doctrinal revision by adopting &ldquo;countervailing strategy.&rdquo;<br>Finally, section 3, taking up the concept of &ldquo;damage limitation, &rdquo; another major element in SALT I, shows what ideas brought about the agreement restricting the deployment of ABM's. Based upon this analysis, we also discuss the implication of President Ronald Reagan's initiative, i. e., the SDI (Strategic Defense Initiative) program.