著者
小林 宏 原 文雄 内田 豪 大野 宗久
出版者
The Robotics Society of Japan
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.155-163, 1994-01-15 (Released:2010-08-25)
参考文献数
22
被引用文献数
16 43

In order to develop “Active Human Interface (AHI) ” that realizes heart-to-heart communication between intelligent machine and human being, we've been undertaking the investigation of the method for improving the sensitivity or “KANSEI” communication between intelligent machine and human being. This paper deals with the mechanical aspects of “Face Robot” that produces facial expressions in order to express the artificial emotions as similar as human being. As actuators move the face skin of the face robot, we select the flexible microactuator (FMA) driven by air pressure for the sake of moving the control points of the face robot corresponding to Action Unit (AU) s, and we design the aluminium frame of the Face Robot for disposing the FMA and then we make the skull frame onto the aluminium frame. The skin of the face robot made by silicon rubber covers up the skull frame. Then we undertake psychological recognition test by showing the face images of 6 basic facial expressions expressed on the Face Robot, and the results show us that the correct recognition ratio accomplishes 83.3% for 6 basic facial expressions. This high ratio shows the possibility of Face Robot as a “KANSEI” communication medium between intelligent machine and human being.
著者
内田 真雄
出版者
奈良大学大学院
雑誌
奈良大学大学院研究年報 (ISSN:13420453)
巻号頁・発行日
no.9, pp.152-154, 2004-03

古墳時代の研究において、鉄器にかかわる諸事象の解明は、国家の成立過程などを研究する上での重要課題である。鉄をめぐる研究は、鉄器それ自体の研究の他に、鉄器の生産体制や流通論、所有関係など様々な視点からのアプローチがある。本論では、鉄器生産に関連する遺物から古墳時代の鉄器生産の展開について考えた。具体的には、鍛冶遺構・鍛冶関連遺物の検討や、製品である鉄器自体から、鍛冶技術の発展と展開について検討した。
著者
矢澤 正好 高橋 一成 内田 秀和 長谷川 有貴
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会論文誌E(センサ・マイクロマシン部門誌) (ISSN:13418939)
巻号頁・発行日
vol.139, no.9, pp.289-295, 2019-09-01 (Released:2019-09-01)
参考文献数
32

In general, beer degradation is evaluated by sensory test, however it depends on the subjectivity of an inspector. Therefore, it is highly required that an objective evaluation method is developed. It has been clarified that the degradation degree of beer proceeds mainly by oxidation of components derived from malt and formation of non-electrolyte trans-2-nonenal. In this study, we developed LB film taste sensor using metal complex for evaluating the degradation degree of beer with trans-2-nonenal concentrations. In addition, the physical properties of three metal electrodes and sensing film surface were evaluated with AFM and FT-IR, and these results and the sensor response characteristics were compared and discussed for improving the sensitivity as a sensor for beer degradation evaluation.
著者
與猶 久恵 内田 泰三 荒瀬 輝夫 早坂 大亮
出版者
日本緑化工学会
雑誌
日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.50-55, 2013 (Released:2014-04-02)
参考文献数
23

本研究では,絶滅危惧種コギシギシの保護あるいは保全に資する基礎的知見を得ることを目的とした。ここでは,コギシギシ痩果の外部形態ならびに発芽特性について検討を行った。後者においては,高-低温湿層処理ならびに乾燥暗所処理が発芽に及ぼす影響から考察した。その結果,コギシギシの痩果は,3 枚の花被片からなり,それぞれの縁に長い刺を有する点に特徴づけられ,エゾノギシギシの痩果に近い形態にあると考えられた。しかし,それぞれの花被片に粒体が付属する点はエゾノギシギシと異なった。一方,高-低温湿層処理ならびに乾燥暗所処理が発芽に及ぼす影響は認められず,痩果の生理的休眠は浅いものと推察された。
著者
天笠 正孝 斎藤 善郎 鈴木 誉一 内田 武士 古川 保
出版者
工業化学雑誌
雑誌
工業化学雑誌 (ISSN:00232734)
巻号頁・発行日
vol.73, no.8, pp.1841-1849, 1970
被引用文献数
1

シクロヘキセンを出発原料とし,硝酸酸化によりアジピン酸を製造することを目的とし,反応条件を研究した。1)シクロヘキサノールの硝酸酸化:この反応において硝酸消費量はシクロヘキサノール1molにつき2.2~3molであり,アジピン酸収率が高くなる反応条件下においては硝酸消費量が少なくなることがわかった。2)シクロヘキセンの硫酸水和-硝酸酸化2段法によるアジピン酸の製造:硫酸水和反応で副生する黒色物質はシクロヘキセン中の微量過酸化物を除くことにより解決された。シクロヘキセンと硫酸の反応で上層に分かれてくる有機層を分離し,これよりシクロヘキセンを留去したものを硝酸酸化して92%の収率でアジピン酸を得た。3)シクロヘキセンの硝酸酸化によるアジピン酸の製造:過塩素酸添加濃度,反応温度,触媒濃度の変化に対し,それぞれアジピン酸収率72%,グルタル酸19%,コハク酸6%,油状物5wt%であった。
著者
長谷川 哲也 内田 良
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
日本図書館情報学会誌 (ISSN:13448668)
巻号頁・発行日
vol.62, no.4, pp.255-267, 2016 (Released:2017-01-08)
参考文献数
27

本研究の目的は,公立大学図書館の図書館資料費に関して,格差の実態を検討することである。図書館資料の電子化と価格高騰が同時並行で進行するなかで,大学図書館の格差はどのように変容しているのだろうか。公立大学は各自治体が個別に運営しているため,全体から相互の格差を明らかにするという営みからは漏れてしまっている。本研究では,図書館資料費の大学間および大学階層間という2 つの視点から格差の推移を検討する。分析には『日本の図書館』の個票データを用いた。図書費,雑誌費,EJ 費に関して,各費の図書館間,および大学階層間の格差を分析した。主な知見は次のとおりである。第一に,図書費と雑誌費の大学間格差および大学階層間格差は,大学本体の格差と同程度である。第二に,EJ 費の大学間格差および大学階層間格差は,大学本体の格差よりも大きい。公立大学図書館の格差の実像をより明確にするため,今後いっそう詳細な研究が必要である。
著者
町田 智久 内田 浩樹
出版者
小学校英語教育学会
雑誌
小学校英語教育学会誌 (ISSN:13489275)
巻号頁・発行日
vol.15, no.01, pp.34-49, 2015-03-20 (Released:2018-08-02)
参考文献数
31
被引用文献数
2

国際教養大学が秋田県教育委員会と協働して,外国語不安の軽減を目指した小学校の教員研修を開発・実施した。既存の教員研修の形態を残しつつも,小学校教員の外国語活動指導の実態調査や研究成果を生かしながら,大学の持つ人的・物的な資源を十分に活用して研修開発を行った。研修は5日間の夏季集中研修として国際教養大学を会場に実施した。研修は4つの柱(①不安に対するサポート,②実践的な指導技術,③コミュニケーションの成功体験,④ティーム・ティーチングの模擬授業)を中心に構成し,全14 回のワークショップの中にそれぞれの要素を分散した。研修参加者は,秋田県内の公立小学校に勤務し外国語活動を指導する教員39 名(男性18 名,女性21 名:平均教員経験年数23.2 年)。研修の事前・事後で行ったアンケート及び外国語不安尺度(Teacher Foreign Language Anxiety Scale: TFLAS)を使い,教員の外国語不安の変化を調査した。その結果,事前と事 後の外国語不安尺度の平均の数値には有意差が認められた。研修前の段階で自らの英語能力に不安を感じていた教員は33 名(84.6%)であったが,研修後には16 名(41.0%)に減少していた。さら に,事後アンケートでは英語でのコミュニケーションに対する積極的な意見が多く見られ,研修が教員の外国語不安の軽減に効果的であったことが示された。
著者
内田 大輔
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.55-68, 2016-12-20 (Released:2017-08-28)
参考文献数
51

本稿は,株主による企業への関与が,株主総会への参加という手段を通じて,どのように生じているかを検討した.1984年から2014年における日本企業の株主総会を事例に実証分析を行った結果,(1)企業パフォーマンスの低下は,株主総会への出席者数には影響を与えない一方,株主総会での質問者数を増加させること,(2)関与の手段の利用可能性の向上は,株主総会の出席者数および質問者数の両方を増加させることが明らかにされた.

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著者
内田百間著
出版者
筑摩書房
巻号頁・発行日
2002
著者
内田百間著
出版者
新潮社
巻号頁・発行日
2003
著者
平岩 明 内田 典佳 下原 勝憲 曽根原 登
出版者
The Society of Instrument and Control Engineers
雑誌
計測自動制御学会論文集 (ISSN:04534654)
巻号頁・発行日
vol.30, no.2, pp.216-224, 1994-02-28 (Released:2009-03-27)
参考文献数
19
被引用文献数
8 15

The cybernetic interface through which users can communicate with computers “as we may think” is the dream of human-computer interactions. Aiming at interfaces where machines adapt themselves to users' intention instead of users' adaptation to machines, we have been applying a neural network to realize electromyographic (EMG)-controlled slave hand. This paper proposes that EMG patterns can be analyzed and classified by a neural network. Through experiments and simulations, it is shown that recognition of finger movement and joint angles in dynamic finger movement can be successfully accomplished.A 3-layred back-propagation network is used for finger action recognition from 1 or 2ch surface EMG. In the case of static fingers' motions recognition, 5 categories were classified by the neural network and the recognition rate was 86%. In the case of joint angles estimation in continuous finger motion, the root mean square error was under 25 degrees for 5 fingers 10 joints angles' estimations.Cyber Finger with 5 fingers 10 joint angles was realized to be controlled by 2ch surface EMG. The slave hand was controlled smoothly and voluntarily by a neural network.
著者
内田 祥文
出版者
一般社団法人日本建築学会
雑誌
建築雑誌 (ISSN:00038555)
巻号頁・発行日
vol.52, no.643, pp.1129-1130, 1938-10-20
著者
大内田 弘太朗 服部 太一朗 寺島 義文 大久保 達也 菊池 康紀
出版者
公益社団法人 化学工学会
雑誌
化学工学論文集 (ISSN:0386216X)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.113-122, 2018-03-20 (Released:2018-03-20)
参考文献数
44
被引用文献数
2 7

九州南端以南の南西諸島地域は,互いに電力系統が寸断されたマイクログリッドを形成しているが,その立地条件から,火力発電を行うコストや資源セキュリティの面で不利な立場に置かれている.一方,これらの島の多くに存在する製糖工場は,余剰に電力や熱を供給できる動力プラントを有しており,電力系統と連系させることで発電コストの低減やセキュリティの向上を達成できる可能性があるものの,製糖期間の短さや余剰バガスの絶対量の不足などが原因で,現状は売電を行っていない.サトウキビの品種を繊維分と反収の高い高バイオマス量品種に変更することで,製糖期間を伸ばしつつ,余剰バガスも増やせる可能があるが,これまで製糖のみを目的として設計されてきた動力プラントの再設計が必要となる.本研究では,品種と動力プラントの変更を通して,離島の電力系統と連系したバガス発電の導入効果を分析した.まず,品種や動力プラントのオプションに応じて,製糖工場のマス・エネルギーバランスを推算可能なシミュレータを開発した.現行のまま余剰電力を売電するCase A,高バイオマス量品種への品種変更と背圧式から抽気復水式への蒸気タービンの変更を同時に行い,製糖期の余剰電力を売電するCase B1,および同条件で製糖期に余剰バガスを蓄え,非製糖期にも売電するCase B2の3ケースを設定し,開発したシミュレータを用いて,原料糖,糖蜜,バガス発生量,工場のエネルギーバランス,売電ポテンシャル,および最大火力発電代替可能割合を比較した.対象とした全ての島において,Case B1, B2の場合,現状よりも原料糖生産量,売電期間,売電ポテンシャルを同時に拡大でき,南大東島では島内火力発電を最大で9.48%代替できる可能性が示された.余剰熱の有効利用や,バガスと島内の他のバイオマスの混焼,製糖工場の省エネルギー化などにより,バガス発電の導入効果は更に高まり得る.
著者
内田 誠也 藏本 逸雄 菅野 久信
出版者
国際生命情報科学会
雑誌
国際生命情報科学会誌 (ISSN:13419226)
巻号頁・発行日
vol.14, no.2, pp.153-161, 1996

本研究では、ヒーリングした木の葉のコロナ放電写真(キルリアン写真)のパターンの変化を研究した。対照実験と施術実験70づつ行ない、32人の施術者について調べた。測定については、木の葉の放電パターンと重量の変化を計測した。その結果、施術実験および対照実験の木の葉の重量がともに減少した。しかし、放電量について、施術された側の木の葉の減少の抑制が観測された。このことは、施術者が木の葉に対しなんらかの影響与えたことを示し、このコロナ放電写真が施術の効果を検定する一つのツールとなりうることが示唆された。