著者

鈴木 みずえ 松井 陽子 大鷹 悦子 市川 智恵子 阿部 邦彦 古田 良江 内藤 智義 加藤 真由美 谷口 好美 平松 知子 丸岡 直子 小林 小百合 六角 僚子 関 由香里 泉 キヨ子 金森 雅夫

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.487-497, 2019-10-25 (Released:2019-11-22)

参考文献数

34

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目的:本研究の目的は,パーソン・センタード・ケアを基盤とした視点から認知症高齢者の転倒の特徴を踏まえて開発した転倒予防プログラムの介護老人保健施設のケアスタッフに対する介入効果を明らかにすることである.方法:2016年5月~2017年1月まで介護老人保健施設で介入群・コントロール群を設定し,認知症高齢者に対する転倒予防プログラムを介入群に実施し,ケアスタッフは研修で学んだ知識を活用して転倒予防に取り組んだ.研究期間は,研修,実践,フォローアップの各3カ月間,合計9カ月間である.対象であるケアスタッフにベースライン(研修前),研修後,実践後,フォローアップ後の合計4回(コントロール群には同時期),転倒予防ケア質指標,学際的チームアプローチ実践評価尺度などのアンケートを実施し,割付条件(介入・コントロール)と時期を固定因子,対象者を変量因子,高齢者施設の経験年数,職種を共変量とする一般線形混合モデルを用いた共分散分析を行った.結果:本研究の対象者のケアスタッフは,介入群59名,コントロール群は70名である.転倒予防プログラム介入期間の共分散分析の結果,転倒予防ケア質指標ではベースライン63.82(±11.96)からフォローアップ後70.02(±9.88)と最も増加し,有意な差が認められた.介入効果では,認知症に関する知識尺度の効果量が0.243と有意に高かった(p<0.01).結論:介入群ではケアスタッフに対して転倒予防ケア質指標の有意な改善が得られたことから,転倒予防プログラムのケアスタッフに対する介入効果が得られたと言える.

著者

松本 智里 加藤 真由美 兼氏 歩 福井 清数 髙橋 詠二 平松 知子 谷口 好美

出版者

公益社団法人 日本看護科学学会

雑誌

日本看護科学会誌 (ISSN:02875330)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.309-317, 2018 (Released:2019-03-09)

参考文献数

37

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目的:女性変形性股関節症患者の術前後の歩容の自己評価と心理社会的側面を,人工股関節全置換術(THA)患者と低侵襲寛骨臼骨切り術(SPO)患者の2つの視点から比較し検討した.方法:術後6~12ヶ月の女性THA患者とSPO患者に無記名自記式質問紙調査を行い,術前と術後の歩容の自己評価と心理社会的側面を比較した.結果:THA患者70名,SPO患者10名から回答を得た.THA患者とSPO患者の歩容の自己評価はともに術前より術後に改善した.術前の歩容の自己評価と関連したのは,THA患者は跛行への思いと杖歩行への思い,抑うつであった.術後の歩容の自己評価と関連したのは,THA患者は自尊感情と抑うつ,公的自己意識,全体的健康感で,SPO患者は全体的健康感のみであった.結論:女性変形性股関節症患者の歩容の自己評価をアセスメントすることは心理社会的側面の支援の一助となると示唆された.術式によって関係する心理社会的側面の項目には違いがあり,各々の時期や特徴に合わせたケアの必要性が考えられた.

著者

油野 規代 加藤 真由美 坂本 めぐみ 藤田 結香里

出版者

日本転倒予防学会

雑誌

日本転倒予防学会誌 (ISSN:21885702)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.33-44, 2022-05-09 (Released:2023-01-26)

参考文献数

21

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【目的】転倒したがん患者の特徴と,転倒による損傷および治療の状況を文献レビューから明らかにすることを目的 とした。【方法】医学中央雑誌Web 版Ver.5 のデータベースからがん患者の症例報告について文献検索し,除外基準,採択基 準に基づき,95 編の原著,100 事例,104 件の転倒を分析対象とした。【結果】患者の特徴は75 歳未満が78 名(78.0 %)であり,乳がん患者が26 名(26.0 %)であった。転移を認めた患 者は70 名(70.0 %)であり,そのうち骨転移のある患者は44 名(44.0 %)であった。転倒による損傷は97 件(93.3 %)に発生していた。そのうち骨折が71 件(68.3 %)であり,大腿骨骨折が52 件(50.0 %)であった。非定型大腿骨骨折18 件(17.3 %)が,病的骨折13 件(12.5 %)より多い傾向にあった。大腿骨骨折に対して骨接合術,人工骨頭・股関節置換術が47 件(45.3 %)に行われ,病的骨折に対して腫瘍切除術が10 件(9.6 %)同時に行われていた。【結論】転移のあるがん患者に転倒が発生する傾向がみられ,転倒したがん患者において損傷の約半数が大腿骨骨折 であった。薬剤の使用が影響した非定型大腿骨骨折と病的骨折が,がん患者の転倒における損傷の特徴であった。病的骨折に対して腫瘍切除術が同時に行われていた。

著者

鈴木 みずえ 加藤 真由美 谷口 好美 平松 知子 丸岡 直子 金盛 琢也 内藤 智義 泉 キヨ子 金森 雅夫

出版者

日本転倒予防学会

雑誌

日本転倒予防学会誌 (ISSN:21885702)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.27-38, 2021-03-10 (Released:2022-04-03)

参考文献数

26

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【目的】本研究の目的は,パーソン・センタード・ケアを基盤とし,さらに認知症高齢者の転倒の特徴を踏まえて開 発した転倒予防教育プログラムの介護老人保健施設に入所する認知症高齢者に対する介入効果を明らかにすることである。【方法】2016 年6 月~2017 年5 月まで北陸地方の介護老人保健施設で介入群・コントロール群を設定し,認知症高 齢者に対する転倒予防教育プログラムを介入群に実施し,ケアスタッフは研修で学んだ知識を活用して転倒予防に取り組んだ。研究期間は,ベースライン,研修,実践,フォローアップの各3 か月間,合計12 か月間である。【結果】本研究の介入群は18名(男性5名:27.8 %,女性13 名:72.2 %)コントロール群は14名(男性2名: 14.3 %,女性12 名:85.7 %)であった。平均年齢は,コントロール群は84.79(± 6.59)歳,介入群は86.67(± 7.77)歳であった。転倒率・転倒件数に関しては,介入群の転倒率はベースライン期間66.7 %に対して実践期間は41.2% と減少,転倒件数ではベースライン期間19 件から実践期間10 件と減少していた。介入群をベースライン時のGBS スケール下位尺度C(感情機能),D(認知症の症状)の得点で高群,低群の2 群に分けた結果,高群において転倒件数が有意に減少していた。【考察】本研究はBPSD 高群に対して転倒率が有意に減少したことから,BPSD に関連した転倒予防に効果的なこと が示唆された。

著者

加藤 真由佳 田中 雅彦 松井 みどり 橋本 由徳 神谷 葉子 神谷 剛 渡邉 賢司

出版者

一般社団法人 日本臨床衛生検査技師会

雑誌

医学検査 (ISSN:09158669)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.434-439, 2014-07-25 (Released:2014-09-10)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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異常ヘモグロビンとはグロビン鎖のアミノ酸配列異常を呈するヘモグロビンの総称である.鎌状赤血球貧血患者の研究に端を発し,Hb M-Iwateの発見により日本人においても異常ヘモグロビン症が証明された.異常ヘモグロビン症は等電点電気泳動法の応用や技術改良による検出頻度の拡大を経て,現在ではヘモグロビンA1cの測定に用いられる高速液体クロマトグラフィの異常クロマトグラムより発見される例が増えている.今回われわれは,非血縁2家系,4例の異常ヘモグロビン症を経験した.同疾患は遺伝性疾患であり人口移動の少ない地域では出現に注意する必要がある.異常クロマトグラムであってもヘモグロビンA1cが測定される場合があり,クロマトグラムのパターンに注意を要する.遺伝子解析には十分に配慮する必要があるが,不要な検査,治療を避けるためにも患者が自身の病態について理解しておくことは重要と考える.普段から臨床医とコミュニケーションを図り,適切な情報を臨床側に提供していく必要があると考えられる.

著者

安田 純 金澤 忠博 北村 真知子 加藤 真由子 日野林 俊彦 南 徹弘 北島 博之 藤村 正哲

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集

巻号頁・発行日

vol.74, pp.1AM111, 2010

著者

加藤 真由 宮城 心 謝花 一成 崎原 康平 山田 義智

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 1, 構造系

巻号頁・発行日

no.55, pp.197-200, 2016-03

著者

日野林 俊彦 南 徹弘 安田 純 志澤 康弘 赤井 誠生 新居 佳子 南 徹弘 安田 純 志澤 康弘 赤井 誠生 新居 佳子 山田 一憲 加藤 真由子

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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2008年2月に日本全国より41,798人の女子児童・生徒の初潮に関わる資料を収集した。プロビット法による日本女性の平均初潮年齢は12歳2.3ヵ月(12.189歳)で、現在12歳2.0ヵ月前後で、第二次世界大戦後二度目の停滞傾向が持続していると考えられる。初潮年齢は、睡眠や朝食習慣のような健康習慣と連動していると見られる。平均初潮年齢の地域差は、初潮年齢が各個人の発達指標であるとともに、国内における社会・経済的格差や健康格差を反映している可能性がある。

著者

佐藤 正明 加藤 真由美

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

vol.27, pp.110-113, 2011-08

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地域の図書館は、地域文化資料のデジタル・アーカイブ化とその保存・流通をし、教育等への提供とMLAの方向付けが1つの課題となってきている。このため、デジタル・アーカイブ講座に図書館司書の受講者が多くなり、これらに対処できる司書を対象にしたデジタル・アーキビスト教育のカリキュラムを構成した。

著者

後藤 忠彦 安藤 久夫 谷 理佐 三宅 茜巳 加藤 真由美 古池 嘉和

出版者

岐阜女子大学

雑誌

岐阜女子大学文化情報研究

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.61-66, 2003-10-10

著者

大迫 諭 内藤 郁夫 芝木 儀夫 加藤 真由美 佐藤 由紀 下川 亜希

出版者

一般社団法人日本色彩学会

雑誌

日本色彩学会誌 (ISSN:03899357)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.40-41, 2004-05-01

被引用文献数

1

著者

大島 あゆみ 宮中 めぐみ 泉 キヨ子 平松 知子 加藤 真由美

出版者

日本老年看護学会

雑誌

老年看護学 : 日本老年看護学会誌 : journal of Japan Academy of Gerontological Nursing (ISSN:13469665)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.53-61, 2005-11-01

被引用文献数

2

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本研究の目的は,老人性難聴をもちながら地域で生活している高齢者の体験の意味を明らかにすることとした.対象は耳鼻科医に老人性難聴の診断を受け,地域で生活している高齢者17名である.方法は半構成的面接を行い,質的帰納的に分析した.その結果,難聴高齢者は何とかして聞きたいと積極的に工夫して聞いていた.一方では,すべてを聞こうとは思わないと聞かなくてもよいと思えることを自ら選択していた.また,聞こえづらさにより趣味や仕事,人との関わりに影響を受けるだけでなく,身の危険も感じていた.補聴器は思いどおりにならないとしながらも,自分が補聴器に合わせて慣れなければならないと,開きたい場面で補聴器を利用していた.さらに,難聴高齢者は聞こえそのものや他人と比較し自分を捉え,今後も何とか死ぬまで聞こえを保持したいと思いながら,地域で生活していることが明らかになった.以上より,難聴高齢者がさまざまな思いをあわせもち地域で生活していることを理解し,「聞きたい」という強みを支える援助の必要性が示唆された.

著者

加藤 真由美 泉 キヨ子 川島 和代

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学医学部保健学科紀要 (ISSN:13427318)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.111-115, 1999

被引用文献数

2 2

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1)地域高齢者の筋力は,男が18~20kg,女が15~17kgで,75歳未満が17~18kg,75歳以上が14~17kgであった.骨量は男が25~27%,女が25~26%で,75歳未満が25~27%,75歳以上が25~26%であった.2)転倒経験者は年間30%で,転倒は屋外での発生が最も多く,天候など環境変化への適応が低下していた.3)筋力の2年間の推移は,男が15kgから16.5kg,女が14.5kgから17.5kgで,75歳未満が15kgから18kg,75歳以上が13kgから17kgと上がった.骨量は男が30%から23%,女が26%から24%,75歳未満及び75歳以上共に26%から24%と減少した.4)2年続けて転倒した6名のうち3名は降圧剤を使用,3名は白内障,3名は下肢筋力が同年代と比較して9~16kgと低値であった

著者

加藤 真由美 大木 佐智子 谷 里佐 三宅 茜巳 佐藤 正明 後藤 忠彦

出版者

日本教育情報学会

雑誌

年会論文集

巻号頁・発行日

no.26, pp.386-389, 2010-08-21

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これまでの歴史・観光資料の書籍とくに,教科書は,主として印刷メディアで構成されてきた.しかし,最近の電子教科書・書籍は印刷物の二次利用としてデジタル化が進められ,さらに,最初から電子書籍を目的とした,映像・印刷物・関連資料を用いたマルチメディアの構成についての研究開発が進もうとしている.そこで,今回,奈良時代からの背景をもとに,手向山八幡宮(奈良県)の上司氏による現物(現地)での説明と関連資料を用いたデジタル・アーカイブを構成し,今後の電子書籍の方向性について検討を行った.