著者
土屋 礼子
出版者
大阪市立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1998

本研究では、大阪の二紙、『大阪毎日新聞』と『大阪朝日新聞』の明治36年(1903)から40年(1907)まで、および東京の二紙『時事新報』と『萬朝報』の明治36年から38年(1905)までの、各年一月の紙面に掲載された広告の数量分析を行った。その結果、総件数の月平均では『時事』が3,751件と最も多く、次いで『大阪朝日』3,203件、『大阪毎日』2,956件、『萬朝報』が2,010件と最も少なく、各紙の広告掲載量および広告収入への依存度の差異が明らかになった。また広告件数の増減では、大阪の二紙は共に、戦前の明治36年に比べて戦後の40年には約1.4倍増加しており、日露戦争期に新聞広告が飛躍的に発展したという通説を裏付けた。広告主旨別件数では、四紙とも商品宣伝の広告が最も大きい割合を占めたが、『萬』では六割以上と高く、『大阪朝日』『大阪毎日』では三割から四割、『時事』では三割程度と差異が見られた。大阪の二紙では商品宣伝に次いで年賀広告と事業広告の割合が高く、組織的かつ定期的な広告活動の比重が大きかったといえる。一方、東京の二紙は対照的に異なり、『時事』では商品宣伝以外では特定の分類への偏りがなく幅広いのに対し、『萬』は商品宣伝への集中度が突出して高かった。広告の大きさでは、五十行以上の大型広告の割合が大阪の二紙で高く、戦後には6-10%に達した。また絵図や写真使用などの視覚的デザインも大阪の二紙の方が使用頻度がほぼ二割以上と東京に比べて高く、特に戦勝広告の華々しさは際だっており、新聞広告の大型化とデザインの発展を牽引したのは大阪の新聞だったといえる。また広告主の地域性では、大阪の二紙では大阪の広告主が五割を、東京の二紙では東京の広告主が六-七割を占め、地域性の高さが明らかになった。なお大阪の二紙で東京の広告主が占める割合は7-12%に対し、東京の二紙で大阪の広告主が占める割合は1-3%と低かった。以上のように、新聞広告における大阪と東京の差異が明確に数量的に現れたのが本研究の成果である。
著者
土屋 礼子
出版者
大阪市立大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2008

エフェメラ・メディアのデータベースを構築するために、2009年度に引き続き、これまで収集してきた第二次世界大戦時の対日宣伝ビラの画像を同定しながら、全部で約8600点の資料画像を入力し、これを同一のビラごとに整理して番号を振り、各ビラの複数のイメージと英文説明資料をまとめて一つの項目として引き出せるようにした。その結果、約1700種類の対日宣伝ビラの資料が存在することが確認された。このうち、約350種類が英国制作、約350種類がオーストラリア制作、約800種類が米国制作であり、残り約200種類は中国制作また制作国不明のものである。さらに各ビラの日本語の文章をテキストデータとして入力した結果、キイワードによる検索が可能になった。これによる得られる幅広い知見の一部を示せば、日本人では「陛下」(67)という語による天皇への言及が多く、「天皇」(54)には明治天皇(9)が含まれ、「東條(首相)」(56)が次いで多いこと、国では「米国」(254)が最も多く登場するが、次いで「ドイツ(獨逸など)」(233)も多いこと、地名では「東京」(246)が最も多い以外は、「ビルマ」(199)「比島(フィリピンなど)」(187)など戦闘に関係した場所が頻出すること、敵国の軍隊では、「連合軍」(404)「米軍」(398)の言及が多く、他は「英軍」(81)「濠軍」(7)と極端に少ないこと、「爆撃」(308)は頻出するが、「原子爆弾」は1件しかないこと、「戦友」(176)よりも「指揮官」(143)「司令官」(119)への言及が多く、また戦争の責任の所在は、「軍閥」(112)に求められていること、戦争に否定的な「敗戦」(78)「戦死」(76)などの語が多く登場する一方で、「平和」(197)「自由」(125)「戦後」(121)といった肯定的で希望のある語も多いことなどが明らかになった。研究計画では、制作に関する情報や資料、流通散布や受け手に関わる情報などを付加する予定であったが、今年度ではビラの画像とテキストのデータベースを完成するだけで精一杯であり、その公開と拡充は今後の課題である。
著者
土屋 礼子
出版者
日本マス・コミュニケーション学会
雑誌
新聞学評論 (ISSN:04886550)
巻号頁・発行日
no.41, pp.184-199, 317-316, 1992-05-20

Following the publication of major newspapers addressed to the intelligentsia, there emerged a number of popular papers which were mainly directed toward the general public by the extensive use of furikana on the Chinese characters. These popular papers were relatively cheap and widely read, added an entertainment aspect to other papers, and functioned as a means of developing a new style of written Japanese. The ultimate objective of the present study is to clarify the development process of the new style of the language adopted by three representative popular papers, Yomiuri Shinbun, Tokyo Eiri Shinbun and Kanayomi Shinbun, during the period from 1875 to 1880. For this purpose, this study attempts to identify the nature and characteristics of regular readers by analyzing 8,352 letters from approximately 3,700 readers. Major findings of the present study are as follows: (1) Nearly half the letters were in fact contributed from regular readers, who accounted for a small proportion of the public. However, more than 70 percent of the contributors were residents of Tokyo, especially from the downtown sections of Asakusa, Nihonbashi, Fukagawa, and Shitaya. Of the 59 contributors for whom details could be ascertained, 57 were male and about half were merchants while the other half were of samurai origin and now professionally engaged in journalism or public service. (2) Regular contributors formed an informal support group for these papers and often gathered at the publisher in order to have direct communication. Their letters functioned as a source of news for other readers. More importantly, the conversation within the group was often directly written up as letters, thus preparing the way for the formation of a new style of written Japanese language.