著者

山本 仁志

出版者

立正大学経営学会

雑誌

立正経営論集 (ISSN:02861224)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.107-128, 2008-03

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本論文では,ブログの新しいメディアとしての性質を探るため,ブログ作成者(ブロガー)の特性を明らかにする。第一の調査目的は,ブロガーとは,どういう特徴を持つ人たちなのかを明らかにすることである。そのために,自身のブログを持たない一般的なネットユーザとブロガーを比較する。続いて,ブロガーは,ブログの内容,目的,情報源などにどのような特徴を持つのかを明らかにする。最終的には,メディアカとしてのブログ(トラフィック数)に影響を与える要因を分析し,どのようなブロガーがトラフィックを集めるのか,トラフィックを集めるブログの情報源は従来のマスメディアなのか?といった疑問に答える。調査の結果,多くのブログは,マスメディアの情報をもとに記事が書かれており,ブログはマスメディアの2次的情報が流通していると考えられるが,トラフィックを集めるブログは,マスメディア情報よりも,Web上の情報を収集してそれを基に記事を書いている傾向が見られた。

著者

鳥海 不二夫 秋山 英三 岡田 勇 山本 仁志

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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ネット炎上などソーシャルメディア上で生じる社会問題を過剰懲罰の枠組みから説明し,その心理的メカニズムをゲーム理論などの理論分析や被験者実験を用いて検討する.特に量的過剰懲罰をスラックティビズムに基づいた心理モデルの点から,質的過剰懲罰を合理的無知によって説明し,過剰懲罰現象を実データに基づき分析・数理モデル化し,そのリスク低減を実現する社会システムを設計する.

著者

石田 芳文 山本 仁志 岡田 勇 太田 敏澄

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.1_70-1_80, 2007 (Released:2007-06-11)

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相互作用関係がスケールフリーネットワークである繰返し囚人のジレンマにおいて,協調は安定的に維持されるのであろうか? また,協調を安定的に維持するためにはどのような方策が望ましいだろうか.我々は,エージェントの相互作用関係がスケールフリーであるネットワークに対し,協調の進化と崩壊の動的なメカニズムを明らかにするために,エージェントベースドシミュレーションをおこなった.我々の成果は,以下の通りである.(1) スケールフリーネットワーク上の囚人のジレンマにおいて,協調は達成されるが脆弱であり崩壊しやすい.(2) ネットワークの接続次数の高いエージェントが寛容になることが協調の崩壊を招き,また厳格になることで協調は最も高いレベルで維持される.(3) ネットワークの接続次数の高いエージェントが,一定の確率で裏切り行為をとることで,集団全体の寛容性を抑制し,裏切り戦略の侵入を防ぐ効果がある.

著者

岡田 勇 山本 仁志 諏訪 博彦

出版者

創価大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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今年度(第二年度)は、初年度に行った理論研究で明らかとなった協力を維持しうる規範が、実際の人間の規範意識として受容されているのかどうかを実証的に検討した。具体的には前半(2018.4-9)において、実験システムの仕様設計・構築・実装(外注)を行い、後半(2018.10-3)において、実際に被験者実験を行い規範意識の測定を行う。実施機関は創価大学と立正大学であり、それぞれの大学において研究倫理委員会などに実施の申請を行い承認を求めた。実証研究では、本研究で独自に開発した専用の経済実験システムを用いて行った。このシステムでは理論研究で明らかになった点、すなわち、行為者を評価する際にどのような情報に注目するかを測定する必要がある。従来知られていた規範では、行為者を評価する際に、一次情報(当該行為者が過去どのような行為をしたか)にまず着目し必要に応じて二次情報(当該行為者の行為が誰に対してなされたのか)に着目するという形態が主流であった。しかし本研究の理論研究では二次情報にまず着目し次に一次情報に着目するような評価ルールをもつ規範を新たな発見することができたため、この点を識別することが実験の大きな目的となる。被験者実験ではまずは大学生をサンプルとして実施した。実験は予備実験で実施の段取りを確認したのちに本実験として7回実施し、140名余りのサンプルを確保できた。この分析の結果、確かに理論として発見された規範が人間にも観察されることが確認できた。この結果は直ちに論文化して発表した。第三年度では理論と実験結果を統合して新たな理論仮説と分析に挑戦する。

著者

山本 仁志

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.35-46, 2019-12-31 (Released:2020-01-18)

参考文献数

41

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互恵的な協力は人間社会の持続的な発展の重要な基盤である。基礎的な互恵的協力として「過去において自身に協力した他者には協力する」という直接互恵が存在する。一方で,直接的な見返りが期待できない見知らぬ人間同士でも安定して協力行動を維持する仕組みは関係の流動性の高い現代において極めて重要になりつつある。このような協力が安定して成立するためには,非協力的な人だけが得をしないように,良い人と悪い人とを判断する評価ルール(規範)が必要であり,有効な規範の精緻な分析が進められてきた。しかし多くの先行研究は単一の規範が社会で共有されるという前提を置いており,多様な規範が混在する中からどのような規範が社会で受け入れられるのか,更には社会のネットワーク構造が規範の進化に与える影響は未解明の課題であった。そこで本研究ではエージェントシミュレーションを用いて多様な規範が存在する規範エコシステムをモデル化し,規範と協力の共進化過程がネットワーク構造によってどのような影響を受けるのかを分析した。その結果これまで協力を実現できないとされてきた規範が,相互接続の次数が高い社会において協力が進化するためには必須であることがわかった。この結果は協力社会の実現のためには協力を維持する方策だけではなく,協力の進化過程において必要な規範についても検討する必要性を示している。

著者

東京国立近代美術館 櫻井拓編集 岩見亮編集協力 平野千枝子 三輪健仁 ジェサミン・フィオーリ 沢山遼 トマス・クロウ 小林恵吾執筆 大久保玲奈 大坂直史 キンバリー・ヒューズ パメラ・ミキ・アソシエイツ 山本仁志翻訳 イエン・ライナム 大久保エマ 矢作学翻訳協力

出版者

東京国立近代美術館

巻号頁・発行日

2018

著者

山本 仁志 諏訪 博彦 岡田 勇 鳥海 不二夫 和泉 潔 橋本 康弘

出版者

日本社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:13440896)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.33-43, 2011-09

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本研究の目的は,ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)サイトにおけるコミュニケーション構造の推移に着目し,SNSのライフサイクルにある種の法則性を見出すことである。我々は,SNSにおけるコミュニケーションのされ方の移り変わりに着目し,コミュニケーション関係は固定的に維持されるのか,推移していくのか,コミュニケーション関係はフレンドネットワークと近いのか,無関係なのかといったコミュニケーションの性質を表す因子を抽出している。これらの指標から,コミュニケーション構造の推移を明らかにし,その推移をライフサイクルとみなしSNSを分類している。分類したSNSのネットワーク構造や活性化の度合いを比較し,さらに特徴を分析している。その結果,現実の人間関係がベースとなるSNSは規模が小さく密なコミュニケーションがなされていることを確認している。また,ファンサイトのような対象物を中心としたSNSは,初期に開拓的であるものがより活性化することを確認している。

著者

小川 祐樹 野田 五十樹 山本 仁志 後藤 真太郎 和崎 宏 五味 壮平 鳥海 不二夫

雑誌

研究報告知能システム(ICS)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.7, pp.1-5, 2013-03-03

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Twitter や SNS といったソーシャルメディアを実現するメディアは,災害時の被災者において非常に有効なツールになると考えられるが,デマ拡散の問題や,現場との情報の共有・調整の困難さなど解決すべき課題は多い.災害時において利用者はどのようなメディアをどのように活用したらよいのだろうか.このためには,各メディアの特性を理解し,その特性に合った情報発信・共有の方法について検討していく必要があるだろう.本研究では,震災時におけるソーシャルメディア違いによる話題の違いを明らかにするために,Twitter と地域 SNS に投稿される記事をクラスタリングすることで話題を抽出し,各メディアでの話題の違いや,その時系列推移を分析する.さらに,記事投稿者の地域をみることで,地域による利用メディアの違いや投稿されるトピックの違いを明らかにする.分析結果より,Twitter と地域 SNS のそれぞれのメディアにおいて,情報共有意図のある投稿について違いがあることがわかった.In this study, in order to clarify differences in topics between social media at the time of earthquake, we conduct a cluster analysis of articles posted on Twitter and local SNS to extract topics and analyze differences in topics between media and their time-series transition. Also, by seeing the regions of the people who posted the articles, we clarify the differences in media used and topics posted among regions. As the result of analysis, as for the differences in topics between media, main topics on Twitter were about worry, anxiety, and false rumors, and main topics on local SNS were about safe confirmation, lifeline, support, and shelters. Also, as for the differences in topics among regions, we found that main topics in afflicted areas were about worry, support, and lifeline and main topics in non-afflicted areas were about anxiety and radioactivity. Also, as the result of time-series analysis of topics, we found differences that soon after the earthquake, various topics were seen promptly on Twitter, and after the earthquake, topics continuously seen on Twitter were about false rumors and fund-raise, and topics continuously seen on local SNS were about support and lifeline.

著者

小川 祐樹 山本 仁志

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.3_178-3_186, 2014-07-25 (Released:2014-09-10)

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本研究では,人は身近な近接他者や集団の多数派から影響をうけるという関連研究をふまえ,Axelrodのシミュレーションモデルを拡張し,集団の集約情報と相互作用するモデルを導入した.そして提案モデルをもとにシミュレーションを行うことで,集約情報が社会における意見や嗜好の分布多様性に与える影響を検討した.シミュレーションの結果,集約情報は文化種類の多様性の維持において有効であるが,集約情報の範囲によってその効果に違いがみられることがわかった.具体的には,局所的・中域的・大域的の異なる範囲における集約情報の効果を分析し,中域的範囲の集約情報が,文化の多様性を維持するうえで有用であることがわかった.

著者

山本 仁志 石田 和成 太田敏澄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告知能と複雑系(ICS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.29, pp.147-152, 2004-03-17

参考文献数

6

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インターネット普及によって,消費者間オンライン市場という新しい取引形態がもたらされた.しかし,ネットワークを介したコミュニケーションの特性として,匿名性や参加離脱の容易性があるため,参加者には貢献することなくサービスを受け取りたいという誘引が働く.また一方で,ネットワーク上では,三課のためのコストや情報投入のコストが低いことから,利他的な行為をもたらす誘引も働く.オープンソースコミュニティなどが一例である.こうした環境下で,非協調行動を抑制するメカニズムとして,参加者相互が取引相手を評価し,その結果を評判として共有する評判管理システムがある.我々は,先行研究において,囚人のジレンマの枠組みでオンライン市場をモデル化し,シミュレーション実験をおこなった.その結果,オンライン市場では,ポジティブ評判管理システムが協調行動を促進することを示した.本論文は,囚人のジレンマを表現する利得行列に対して,「誘惑」「貢献」という二つの指標を提示することで,取引される財の特質を議論することを可能にした.更にシミュレーション実験により,オンライン市場では物財の取引にはポジティブ評判システムが有効であり,情報財の取引では,ネガティブ評判システムが有効であることを示した.This paper discusses the effectiveness of sharing information concerning the reputations of buyers and sellers making online transactions in a consumer-to-consumer (C2C) marker. We developed a computer simulation model that describes online transactions with a reputaion managemant system that shares information concerning the reputations of consumers. The model take an agent-baed approach in which agents' actions are based on the iterated prisoner. No model exists to analyze C2C markets even though these are many case studies concerning the sffectiveness of sharing reputation information among participants in a market. The simulation results revealed that a positive reputation system can be more effective than a negative reputation system for an online transaction, eve though the negative one can work for a traditional transaction. The result should be an important consideration when designing practical reputation management systems for online transactions.

著者

山本 仁 村上 浩史 太田 慎子 麻生 雅子 神山 紀子 豊川 達記 保坂 恵理

出版者

日本てんかん学会

雑誌

日本てんかん学会プログラム・予稿集

巻号頁・発行日

no.32, 1998-10-09

著者

山本 仁志 石田 和成 太田 敏澄

出版者

経営情報学会

雑誌

経営情報学会誌 (ISSN:09187324)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.55-69, 2003-12

被引用文献数

1

著者

和泉 潔 池田 竜一 山本 仁志 諏訪 博彦 岡田 勇 磯崎 直樹 服部 進

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J96-D, no.12, pp.2877-2887, 2013-12-01

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本研究では,構成論的なアプローチに基づくエージェントベースの社会シミュレーション研究の新たな方法論,可能世界ブラウザを提唱した.更に,実際の購買データに基づいたシミュレーションによる購買ターゲットの特定を題材にして,可能世界ブラウザを応用した結果を紹介した.顧客の購買行動をエージェントベースモデルに組み込んだシミュレーションモデルを作成した.そしてユーザが目的となるようなケースを作り出す.特定ケースでのエージェントの購買行動パターンの特徴を分析することで,目的の達成に大きく関係している購買行動パターンを特定し,更にその成分の組合せから具体的な消費者像の推定を行うことで顧客ターゲティングにつなげることができた.

著者

和泉 潔 池田 竜一 山本 仁志 諏訪 博彦 岡田 勇 磯崎 直樹 服部 進

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.96, no.12, pp.2877-2887, 2013-12-01

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本研究では,構成論的なアプローチに基づくエージェントベースの社会シミュレーション研究の新たな方法論,可能世界ブラウザを提唱した.更に,実際の購買データに基づいたシミュレーションによる購買ターゲットの特定を題材にして,可能世界ブラウザを応用した結果を紹介した.顧客の購買行動をエージェントベースモデルに組み込んだシミュレーションモデルを作成した.そしてユーザが目的となるようなケースを作り出す.特定ケースでのエージェントの購買行動パターンの特徴を分析することで,目的の達成に大きく関係している購買行動パターンを特定し,更にその成分の組合せから具体的な消費者像の推定を行うことで顧客ターゲティングにつなげることができた.

著者

山本 仁志 石田 和成 太田 敏澄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.25, pp.9-16, 2005-03-15

被引用文献数

6

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インターネットを介したオンライン市場の発展により、従来は購買者でしかなかった一般の個人が、売り手や買い手として市場に参加することが可能となった。一方で、オンライン市場の発展は、消費者間取引におけるリスクの増大という社会的問題を引き起こしている。例えば、代金不払い、商品不渡し等の不正行為が一例である。オンライン市場では、取引参加者相互の評判情報を流通する評判管理システムを用いることで、市場参加者の協調行動を促進している。本研究の目的は、オンライン市場において売り手・買い手の取引行動や取引相手を選択する際の情報行動を分析することで、評判管理システムの有効性を検証することである。我々は、個人の利得行列が囚人のジレンマ状況である仮想的な取引市場を構築し、被験者をもちいた実験をおこなった。実験参加者の行動を分析することで、実際に個人が評判に基づいて取引相手を選択する際、評判を形成するどのような情報を参考に判断し、どの情報を重要だと考えているのかを議論する。実験の結果、評判管理システムが協調行動を促進することがわかった。また、協調的な参加者は、取引相手を選択する際、非協調行動の回数およびID継続期間を重視して選択していることがわかった。Reputation management system is effective for promotion of cooperative behaviors in online transaction. In most reputation management systems, the reputation of participants in transaction are calculated as an accumulation or an average of the his/her evaluations. We explore the information that the participants emphasize in the reputation management system. To analyze effect of the reputation management system, we develop a C2C market platform and experiment on virtual transactions. We find that the reputation management system can promote cooperative behavior in online C2C markets.

著者

山本 仁 小足 進午 今井 泰弘 吉川 一義 社会福祉法人富明会 けやき野苑

出版者

金沢大学附属特別支援学校

雑誌

研究紀要 / 金沢大学附属特別支援学校 [編]

巻号頁・発行日

no.19, pp.144-149, 2008-02

著者

小川 祐樹 山本 仁志 宮田 加久子

出版者

社会情報システム学研究会

雑誌

社会情報システム学シンポジウム学術講演論文集 (ISSN:18829473)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.45-48, 2014-02-12

著者

百瀬 英毅 太刀掛 俊之 山本 仁 モモセ ヒデキ タチカケ トシユキ ヤマモト ヒトシ

出版者

大阪大学低温センター

雑誌

大阪大学低温センターだより (ISSN:03874419)

巻号頁・発行日

vol.143, pp.27-28, 2008-07

著者

諏訪 博彦 山本 仁志 岡田 勇 太田 敏澄

出版者

一般社団法人社会情報学会

雑誌

日本社会情報学会学会誌 (ISSN:09151249)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.59-70, 2006-03-31

被引用文献数

6

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持続可能な社会の実現のために、様々な方法で環境問題の解決が試みられている。しかし現状では、環境教育プログラムによって環境に対する態度は変化させられるものの、環境配慮行動を促す効果的なプログラムの開発は不十分である。我々は、どのような「環境に配慮する態度」をもっている個人が、「環境に配慮する行動」を実行しているのかを明らかにしたい。このために、既存の環境教育力リキュラムの順序性と心理的プロセスを援用し、人々が環境に対してどのような関心や動機を持ち、行動を行っているのかに関して質問紙調査を行った。調査結果を基に環境配慮行動を促す環境教育プログラム開発のための関心・動機・行動間のパスモデルを構築した。その結果、意識的環境配慮行動を規定する要因として、費用負担意思がもっとも高い影響を及ぼしていることがわかった。

著者

山本 仁志

出版者

立正大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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今回の研究費交付期間内に明らかになった知見は、「近年の情報チャネル、すなわち双方向的情報ネットワークの発展が、Winner-Take-All(WTA)現象を強化する効果の存在を示し、情報チャネル効果理論を構築したこと」である。ネットワーク社会における消費行動を理解する上でも、供給者の立場から戦略を設計する際にも、情報チャネル効果を理解することは重要な意味を持つといえる。我々の調査で、ネットワーク外部性では説明できない音楽ソフト市場や映画ソフト市場でも、WTA現象が進行していると観察できた。この現象のメカニズムを解明するため、情報チャネルの性質に着目し、消費行動に関するマルチエージェントモデルを構築し、シミュレーション実験を行った。シミュレーションにより、近年の情報チャネル、すなわち双方向的情報ネットワークの発展が、WTA現象を強化する効果の存在を示した。また、情報チャネルと消費者の構成比率の相互作用により、多様化社会と集中化社会に分岐するシナリオが提示できた。本研究で実施したシミュレーションを用いることで、財の供給者は、財の特性を理解する、消費者の構成を調べる、情報チャネルの現状を調べる、といった基本的な双方向情報チャネルの利用戦略を立案することが可能となった。このように、マーケティング領域における情報チャネル効果理論の有効性の端緒を示せた。また、双方向情報ネットワークの発展は、WTAをもたらす一方で消費者の選択の多様化を生んでいると考えられる。その代表例がC2C市場である。C2C市場を成功に導いた要因である評判システムのメカニズムを探り、オンライン市場では良い参加者の情報を流通させるポジティブ評判システムが有効であることを示した。