著者
松浦 正朗 城戸 寛史 山本 勝己 加倉 加恵
出版者
福岡歯科大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

顔面欠損を有する患者にどのような他者が見て自然と感じるかを調べるために8種類のエピテーゼの装着を想定した画像をコンピュータで制作しアンケート調査を行った。その結果、静止したエピテーゼよりも健側と同調してまばたきするエピテーゼがより自然に感じることが解明された。次いで実際に健側と同調してまばたきをする装置を試作した。1つは赤外線照射でまばたきを探知する方法、もう1つはまばたきにより細いワイヤーを振動させ、それを電流に変換する方法である。両方法とも正確にまばたきを探知でき、小型の動力部も製作できた。今後、臨床への応用が可能な段階にすることができた。
著者
山本 勝太郎
出版者
The Japanese Society of Fisheries Science
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.51, no.11, pp.1755-1760, 1985

To obtain a standard for rope usage, the tensile breaking strength of various ropes tied in ten different kinds of knots has been tested in both dry and wet conditions. The ropes tested were a polyethylene, a polypropylene, a mixed one consisting of polyethylene and vinylone which comprised a 3-strand laid rope, and a polyethylene 8-strand braided rope. The commercial size was 9mm in diameter for all ropes. "Dry condition" means that the knot samples were stored at normal temperature of a room, and "wet condition" means that the knot samples were soaked in water applying a pressure of 2.0kg/cm<sup>2</sup> for 12h. Results of tests for tensile breaking strength indicated that the optimum number of tucks in an eye splice was 4 tucks for the laid ropes, and 3 tucks for the braided rope. Percentages of the knot strength to the dry one of the eye splice although being somewhat different for both sample conditions and among the kinds of ropes tested, were roughly estimated as follows: 50% for the overhand knot and the single-sheet bend with end return, 55% for the double-sheet bend, 60% for the bowline knot and kakine-musubi and 95% for the short splice. Furthermore, percentages of the knot strength to the dry strength of the unknotted rope, if estimated as 90% for the eye splice, become 45%, 50%, 55% and 85% respectively.
著者
竹峰 秀祐 高田 光康 山本 勝也 松村 千里 藤森 一男 渡辺 信久 中野 武 近藤 明
出版者
一般社団法人 日本環境化学会
雑誌
環境化学 (ISSN:09172408)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.55-60, 2013 (Released:2013-09-25)
参考文献数
24
被引用文献数
2 2

In this study, an analytical method for perfluorinated compounds (PFCs) in granular activated carbon (GAC) was investigated. The investigation of analysis was conducted by using GAC which adsorbed PFCs from artificial waste water containing PFCs of known amount. As results, it was confirmed that Accelerated solvent extraction (ASE) method using acetone as the solvent was appropriate for the extraction of PFCs in GAC.PFCs in used GAC samples, regenerated GAC samples, and a new GAC sample were analyzed by using the investigated method. The concentration of PFCs in the regenerated GAC was decreased by more than 99.9% compared with the used one. PFCs in GAC may transform and/or desorb at regeneration processes.
著者
山本 勝市
出版者
東京商科大学
巻号頁・発行日
1940

博士論文
著者
山本 勝久
出版者
日本国際情報学会
雑誌
国際情報研究 (ISSN:18842178)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.80-85, 2016-12-25 (Released:2016-12-27)
参考文献数
18

Zenmaro Toki(1885-1980) is well-known both as a poet and as a translator of Tu Fu’s poetic works. After retiring from a newspaper company, he devoted himself to study on classical Chinese literature. He made remarkable achievements in this field after the Second World War. He wrote many scholarly essays on Tu Fu’s poems. These essays need to be read in a new light and deserve to be revalued on their merits.
著者
山本 勝則 守村 洋 河村 奈美子
出版者
札幌市立大学
雑誌
札幌市立大学研究論文集 = SCU Journal of Design & Nursing (ISSN:18819427)
巻号頁・発行日
vol.7, no.1, pp.53-59, 2013-03-31

本論文の目的は,精神看護学におけるシミュレーション教育の動向を概観し,シミュレーション教育に関する我々の取り組みを報告し,今後の教育方法の開発計画を提示することである.国内ではシミュレーション教育あるいはOSCE(Objective Structured Clinical Examination)を用いて精神看護学教育を体系的に行っている報告はほとんど見当たらず,国外でも取り組み始めたばかりである.文部科学省と厚生労働省は,看護教育における実践能力の育成・向上を主要課題の一つとしている.この課題に取り組む方策の一つとして,OSCEなどのシミュレーションを取り入れた看護教育が活発に行われている.しかし,精神看護学教育においては,シミュレータの開発が困難であることや看護技術が状況依存的であり評価が困難なことなどにより,導入が遅れている.そのような状況の中で,米国等では模擬患者(SP)を導入したシミュレーションや,シミュレータを用いた教育などの新たな展開がみられるようになった.「リアリティの高い学習への移行」を目指して精神看護教育を行っていた我々は,OSCE,SP(Simulated/Standardized Patient)参加型シミュレーション演習と,順次シミュレーション教育を導入してきた.精神看護学におけるシミュレーション教育への学生の評価は概ねポジティブである.基本的なコミュニケーション技術が獲得されていることも確認できた.今後,特に重要なこととして,①シナリオの開発,②教育全体の洗練(効率化とさらなる工夫の導入),③対外的発信がある.また,この教育方法が学生に自信を与える影響も評価する必要がある.
著者
今村 律子 乾 眞寛 徳島 了 花沢 明俊 坂元 瑞貴 山本 勝昭 磯貝 浩久
出版者
バイオメディカル・ファジィ・システム学会
雑誌
バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 (ISSN:13451537)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.105-116, 2014-04-25 (Released:2017-09-02)

本研究では,サッカー選手を対象とし,有効視野の範囲110°と生理的視野180°の広範囲で視覚刺激が呈示された場合に,視覚情報の獲得がどのように行われているのかを注視点距離から検討することを目的とした.対象者から3mの半円上にモニターを設置し,正面,有効視野110°位置,生理的視野180°の3つの視覚刺激条件において,指押し課題と全身反応課題の2つの反応形態の測定を実施した.その結果,呈示条件における注視点距離に差は見られなかった.しかし,反応時間と注視点距離の関係を検討した結果,反応形態において,全身反応課題では,注視点が長いと反応時間が速いという関連が見られた.また,指導者によるサッカー選手としてのパフォーマンス評価の順位は,全身反応課題においてすべての条件に注視点距離と有意な相関が見られたため,注視点距離が長い選手は「周りが良く見えている選手」として評価されている可能性があることが示唆された.
著者
田川 元也 山本 勝 横山 淳一
出版者
日本経営診断学会
雑誌
日本経営診断学会全国大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.10, pp.78-81, 2010

介護保険制度は,開始から10 年が経ち,日本の高齢者福祉を担う制度として定着してきているといえよう。しかし,民間企業やNPOなど多様な事業者によるサービス提供により成り立つとされた制度創設時の理念とは裏腹に,安定したサービスが継続して提供されているとは言いがたい状況にある。そこで,まず,サービス提供者の立場から現行制度の問題点の整理を行う。その上で,民間のサービス提供者が顧客ニーズを的確に把握し,利用者本位のサービスを提供しながら,なおかつ事業として採算性を保つために必要なマーケティング的視点についての提言を行う。
著者
川橋 正昭 細井 健司 田村 健一 塩崎 孝壽 平原 裕行 山本 勝一 田中 正雄
出版者
社団法人 可視化情報学会
雑誌
可視化情報学会誌 (ISSN:09164731)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.23-26, 1990

We have proposed a new technique of illumination in a observation plane by sweeping of two laser beams scanned by the same face of a polygon mirror scanner. With this technique seeding particles in the plane are illuminated by each sweeping beam with short time difference controlled by incident cross angle of two beams to the scanner and angular velocity of the scanner. This can be named dual-beam-sweep laser speckle velocimetry.<BR>In this report, measurements of velocity distribution of flow in a T-type branch duct are performed by means of the velocimetry, and the results are compared with numerical results obtained by the finite volume method considering with k-e turbulence model.
著者
山本 勝彦 三沢 真一 肥塚 和彦 三村 良平
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物学会論文誌 (ISSN:18831648)
巻号頁・発行日
vol.11, no.4, pp.195-203, 2000-07-31
参考文献数
23
被引用文献数
2

本実験は, RDFの利用用途の開発を目的として, 木材や石炭の燃料精製に適用されている炭化工程により, 家庭系可燃ごみから製造されたRDFを炭化物とした。この結果, 炭化物の容積は, ごみ段階から1/10~1/8に減少し, 重量ではごみ段階の1/8~1/6に減少した。また, RDFからは容積, 重量ともに約1/3に低下した。もう1つの炭化処理の効果として, RDFに含まれる塩素が熱分解により塩化水素として分離され, RDFの塩素含有量が61%削減された。炭化物には植物が必要な微量成分が含まれており, 有害物質の含有量も溶出量も少ないことから, 土壌改良材として使用できることが明らかとなった。<BR>炭化物の塩素含有量を削減するため, 粉砕した炭化物を水洗し, 温水 (80℃) と水蒸気 (115℃) で洗浄することにより, RDF中の塩素含有量は最終的に90%以上が除去された。この実験から, 以下の3点がRDFを炭化処理する利点として得られた。第1には, 広域化処理を念頭に置いた場合, 炭化物はごみ輸送あるいはRDF輸送から炭化物輸送に転換することにより輸送効率を改善できることであり, 第2はRDFより塩素含有量の少ない燃料として利用できることさらに, 第3は炭化物は土壌改良材に利用できること, である。
著者
川本 雄大 田内 萌絵 山地 一代 中坪 良平 板野 泰之 山本 勝彦 和田 匡司 林 美鶴
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.35-42, 2021-02-07 (Released:2021-02-05)
参考文献数
13

瀬戸内海周辺地域は全国的に見て相対的に大気汚染物質濃度が高い状態にあり、この原因の一つが、船舶由来の排気ガスとの指摘がある。本研究では、瀬戸内海海上と周辺陸上局にてそれぞれ測定された大気中のSO2、NOx、PM2.5の時空間変動の特徴とその要因を考察した。垂水局と兵庫南部局にてConditional Bivariate Probability Function解析等を行った結果、SO2濃度は海風の進入とともに上昇し、高濃度時には船舶の往来が集中する明石海峡方向からの大気の流入が確認できた。これは、二山型の日内変動を示すNOxとは異なる傾向となった。PM2.5は、春から秋にかけて日中の濃度上昇が確認できたが、SO2やNOxと比較して日内変動幅は小さく、広域的な汚染であることが示唆された。海上のSO2濃度は、最大で陸上局濃度の約5倍となり、他方、NOxは陸上局と同程度あるいは低濃度、PM2.5は陸上局とほぼ同程度であった。大阪湾・播磨灘および周辺沿岸地域において、SO2とNOxの主要な発生源は、それぞれ海上と陸上に存在する可能性が示された。
著者
山本 勝彦 三沢 真一 肥塚 和彦 三村 良平
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物学会論文誌 (ISSN:18831648)
巻号頁・発行日
vol.11, no.4, pp.195-203, 2000-07-31 (Released:2010-05-31)
参考文献数
23
被引用文献数
2

本実験は, RDFの利用用途の開発を目的として, 木材や石炭の燃料精製に適用されている炭化工程により, 家庭系可燃ごみから製造されたRDFを炭化物とした。この結果, 炭化物の容積は, ごみ段階から1/10~1/8に減少し, 重量ではごみ段階の1/8~1/6に減少した。また, RDFからは容積, 重量ともに約1/3に低下した。もう1つの炭化処理の効果として, RDFに含まれる塩素が熱分解により塩化水素として分離され, RDFの塩素含有量が61%削減された。炭化物には植物が必要な微量成分が含まれており, 有害物質の含有量も溶出量も少ないことから, 土壌改良材として使用できることが明らかとなった。炭化物の塩素含有量を削減するため, 粉砕した炭化物を水洗し, 温水 (80℃) と水蒸気 (115℃) で洗浄することにより, RDF中の塩素含有量は最終的に90%以上が除去された。この実験から, 以下の3点がRDFを炭化処理する利点として得られた。第1には, 広域化処理を念頭に置いた場合, 炭化物はごみ輸送あるいはRDF輸送から炭化物輸送に転換することにより輸送効率を改善できることであり, 第2はRDFより塩素含有量の少ない燃料として利用できることさらに, 第3は炭化物は土壌改良材に利用できること, である。
著者
横山 淳一 山本 勝
出版者
日本経営診断学会
雑誌
日本経営診断学会論集 (ISSN:18824544)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.79-84, 2010-02-15 (Released:2011-01-20)
参考文献数
4

本論文において,著者らは個人の生活習慣に関心を喚起するための生活行動記録システムを提案し,携帯電話で利用できるシステムのプロトタイプを開発した。生活行動記録システムは,食事や飲酒といった生活習慣に関わる行動について,利用者がそれらの行動を行う度にボタンを押すことで,時間および行動内容を記録するものである。本論文では,11名の大学生を対象に生活行動記録システムを利用する11日間の実証実験を行った。その結果,システム利用前と利用後で健康に対する関心および生活習慣に対して有意な向上が見られた。以上のことから,本システムが個人の生活習慣を見直すきっかけとなる有効性が示唆された。
著者
大坪 由佳 田代 教二 添島 正和 大森 桂二 山田 俊介 森永 健三 木村 瞳 岡松 加恵 山本 勝己 長島 義之 山崎 裕 城戸 寛史 松浦 正朗
出版者
福岡歯科大学学会
雑誌
福岡歯科大学学会雑誌 (ISSN:03850064)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.11-19, 2007-03-31
被引用文献数
1

The aim of this study was to investigate a treatment policy for the practices of Kyushu area dentists related to dental implant restorations for single missing teeth of the lower first molars and edentulous mandibles. Questionnaires were sent to 43 dentists practicing in the Kyusyu area. Valid answers were obtained from 23 dentists. During 2003, 20 clinics had performed various numbers of implant treatments, and a total of 539 cases had been treated with implant prostheses. During 2004, 21 clinics had performed implant treatments, and a total of 679 cases had been treated with implant prostheses. Thirteen clinics had performed single-tooth implant restorations of missing lower first molars during 2003 and 2004. The totals of the cases were 47 such cases during 2003, and 56 such cases during 2004. Conversely, 406 cases of missing lower first molars had been treated with conventional bridges during 2003, and 423 such cases during 2004. Only 5 clinics in 2003 and 6 clinics in 2004 had cases with edentulous mandibles treated with implant-supported prostheses. The totals of the cases were 19 cases during 2003 and 18 cases during 2004. Conversely, more than 300 cases during 2003 and 450 cases during 2004 had been treated with conventional full denture. Fourteen of 23 dentists strongly recommended implant therapy to patients with single missing teeth of the lower first molars and 10 dentists recommend implant therapy to the patients with edentulous mandibles.
著者
山本 勝之 田隈 広紀
出版者
一般社団法人 国際P2M学会
雑誌
国際P2M学会研究発表大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2017, pp.228-238, 2017

日本では、既存の経営資源・販売チャネルに頼った製品開発を継続し、国際市場から取り残されるケースが増えている。その一方で、技術革新・法改正・補完製品の普及等の外部環境の変化を取り入れた企業からは、多くのヒット商品が開発されている。そこで本研究では、一般的な製品開発プロセスにプラットフォーム理論、SWOT分析、ブーストゲート法®を適用し、外部環境変化の収集・アイデアへの加工・製品化を実現するフレームワークを提案する。また、大学のグループワークにて試行実験とアンケート調査を行い、提案の有効性を確認した。