著者

山本 清文

雑誌

花園大学文学部研究紀要

巻号頁・発行日

vol.47, pp.115-138, 2015-03

著者

笹谷 絵里 荒木 慎太郎 山本 清文

出版者

花園大学文学部

雑誌

花園大学文学部研究紀要 = Annual Journal Faculty of Letters Hanazono University (ISSN:1342467X)

巻号頁・発行日

no.53, pp.111-124, 2021-03-12

著者

久保 暁子 山本 清龍 中村 和彦 下村 彰男

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集

巻号頁・発行日

vol.33, pp.181-186, 2019

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<p>本研究では,ストレス軽減のためデジタル機器から一定期間離れる取り組みであるデジタルデトックスの基盤的な研究を企図して,①回答者の属性とデジタル機器の使用状況,デジタル機器の依存性を把握し,それらの関係性を明らかにすること,②平日・休日の過ごし方,デジタルデトックスへの意向を把握し,デジタルデトックスの可能性を考察すること,の2点を目的とした。その結果,約半数の学生がデジタル機器を4時間以上使用し,一部の学生は機器の使用によって学生生活に問題を抱えていた。学生の意向をふまえれば,日常の機器使用制限や自然豊かな場所への外出はデジタルデトックスに有効と考えられた。</p>

著者

山本 清幸

出版者

九州大学哲学会

雑誌

哲学論文集 (ISSN:0285774X)

巻号頁・発行日

no.1, pp.1-16, 1965-10-09

著者

皆上 伸 柴崎 茂光 愛甲 哲也 柘植 隆宏 庄子 康 八巻 一成 山本 清龍

出版者

林業経済学会

雑誌

林業経済研究 (ISSN:02851598)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, pp.10-20, 2013 (Released:2017-08-28)

被引用文献数

2

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本論文では,十和田八幡平国立公園の奥入瀬渓流を対象として,リスクマネジメントの現状と問題点を明らかにした。2009年10月にアンケート調査を行い,渓流内の事故について,責任の所在に対する利用者の意向や個人属性を明らかにした上で,利用者を4群に分類した。9割弱の利用者が,歩道の安全性向上を目途とした整備を望んでいる一方で,渓流内の事故を自己責任と考える利用者も少数存在した。次に公的機関に聞き取り調査を実施し,リスクマネジメントの現状を整理した。歩道については,2003年の渓流落枝事故以降,倒木や落枝などのリスクを把握するための点検の強化や,施設賠償責任保険への加入などの改善策が実施されていた。しかし,歩道の未設置区間の存在や,曖昧な管理域などのリスクが依然残っている。組織横断的な機関を設置し,協働型の解決策をはかることも考慮する時期にきている。

著者

山本 清

出版者

広島大学高等教育研究開発センター

雑誌

大学論集 (ISSN:03020142)

巻号頁・発行日

no.50, pp.223-237, 2018-03

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The 2017 scandals that the Education Ministry continued to seek new jobs for retiring senior officials, despite its being banned by the National Public Service Law, caused a greater decline of trust in the Ministry. An Investigation team in the ministry found that many bureaucrats moved to private universities after retirement from the ministry through the intermediation of a retired official having close relationships with the ministry's personnel department. The report also made clear that quite a large number of senior officials obtained a director and secretary general of national university corporations through temporary transfer from the ministry. National universities are now legally independent from the Education Ministry and the President has authority of appointing the Director at his or her own discretion. These findings indicate some possibility that the Ministry might influence universities whether public or private through its personnel management. Therefore the contents of the investigation report, the publications on reemployment of retiring senior officials by the Cabinet Office, and the annual reports of national universities were analyzed. As a result, it was determined that the personnel system expanding the recruitment, transfer, promotion, and after-retirement worked as an informal network contributing to make education policy successful and effective other than keeping high loyalty of officials to the ministry. At the same time, it must be said that the system had shortcomings in impartiality and transparency of public policy, especially on subsidies and regulations to universities.

著者

愛甲 哲也 山本 清龍 中島 泰

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース

巻号頁・発行日

vol.131, 2020

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<p> 自然観光地では、利用者の集中による自然環境と利用体験への影響が問題視されている。山岳地では、植生の荒廃、土壌浸食、し尿処理、混雑への対策が必要とされる。自然環境への配慮、体力や力量に見合ったルート選択、混雑の回避などを促すため、様々な情報提供が行われており、効果的な手法、手段の検証が必要である。</p><p> 富士山では、収容力の研究を経て、登山者数の目安を設定した。週末や祝日の混雑を平準化するため、登山者が集中する日、時間帯、ルートを推測した「混雑予想カレンダー」を、ウェブサイト、登山雑誌、パンフレットなどで周知している。</p><p> 本研究では、混雑予想カレンダーの認知度と、登山者の行動への影響を検証した。2017年と2018年の登山シーズン中に、山梨県と静岡県によって行われたアンケート調査への登山者の回答を分析した。その結果、混雑予想カレンダーを見た登山者は約3分の1で、富士登山オフィシャルサイトが最も多かった。カレンダーを見た登山者の約2割が、登山予定を変更しており、一定の効果がみられた。さらに協力者を増やすには、周知方法や登山者の理解を促す仕組みの検討が必要である。</p>

著者

石井 順子 宮原 麻希子 山本 清夏

雑誌

東京医科大学病院看護研究集録

巻号頁・発行日

vol.26, pp.11-12, 2006-03-11

著者

山本 清文 菅 正樹

出版者

花園大学文学部

雑誌

花園大学文学部研究紀要 = Annual Journal Faculty of Letters Hanazono University (ISSN:1342467X)

巻号頁・発行日

no.52, pp.27-47, 2020-03-17

著者

山本 清龍 荒牧 重雄

出版者

一般社団法人 環境情報科学センター

雑誌

環境情報科学論文集 Vol.26(第26回環境情報科学学術研究論文発表会)

巻号頁・発行日

pp.319-324, 2012-11-26 (Released:2014-09-20)

参考文献数

25

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本研究では,わが国において最高峰を誇る富士山を事例として取り上げ,①高所登山における登山者属性と登頂断念にいたった理由,状況を把握すること,②自然公園における高所登山のリスク管理について考察することの2点を目的とした。その結果,富士登山者の63%が若年層であり初めての登山者が55%であること,登頂率は92%,登頂を断念した登山者が7%であることが明らかとなった。また,登頂を断念した理由は急性高山病とそれに類する自覚症状が多く,断念した登山者の76%は八合目で下山を開始していること,宿泊をしなかった登山形態では登頂を断念する登山者が有意に多いことなどが明らかとなった。最後に,結果をふまえて自然公園における高所登山のリスク管理について考察し,必要と思われる管理施策について提案を行った。

著者

山本 清二郎 野村 二郎

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナ- (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

no.246, pp.p42-45, 1975-12

著者

馬依拉 阿夏木江 比屋根 哲 山本 清龍

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.317-322, 2014

被引用文献数

1

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近年,中国の経済は著しく発展したが,都市と農村の経済格差は拡大している。そのため中国政府は,経済発展が遅れている農村や少数民族が暮らす辺境地域において「生活を向上させるための手段として,観光開発による産業振興が最も効果的な施策であると判断し,その施策を現在推し進めているとしている。本研究の対象地である新疆ウイグル自治区(面積166.49万km2,人口約2180万人。年平均気温約10℃,年間降水量約300mm。以下,新疆と略記)には,草原や砂漠に代表される自然・農地景観とシルクロード等に関わる歴史・文化景観が存在し,観光資源に恵まれている。これらの観光地の多くは,少数民族が生活する農村部や辺境地域に立地する。新疆の観光業は1978年から始まり,35年以上の歴史があるが,まだまだ発展途上にあり,とくに農村部等での観光振興が重要な課題となっている。観光振興のためには,魅力的な観光地の整備とともに,多くの旅行者を迎える方策が重要であるが,そのためには旅行者が持つ旅行に対する価値観を理解し,旅行者の意向に即した対応が重要と考えられる。本研究は,岩手大学の学生を,将来,海外旅行に出かける可能性を持つ日本の若者と位置づけ,将来,新疆ウイグル自治区に多くの日本人旅行者を呼び込むための基本的な知見として,彼らの海外旅行に対する価値観の一端を明らかにしようと試みたものである。

著者

吉川 政夫 石井 哲夫 権平 俊子 山本 清恵

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第28回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.972-973, 1986-08-20 (Released:2017-03-30)

著者

今里 雅之 林 恒男 田中 精一 上田 哲哉 竹田 秀一 山本 清孝 武藤 康悦 磯部 義憲 上野 恵子 山本 雅一 小林 誠一郎 羽生 富士夫

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.80-84, 1990-01-01

被引用文献数

5

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症例は50歳男性で,主訴は心窩部痛である.胃潰瘍の診断とともに,超音波検査で肝右葉に蜂巣状内部構造を有する比較的境界鮮明な直径7cmの腫瘤を認めた.Computed tomography(CT)では腫瘤は低吸収域で造影後には菊花状で各花弁にあたる部位の辺縁が濃染される特異な像を呈した.腹部血管造影では,腫瘍血管や圧排所見はないが毛細管相で腫瘍濃染像を認めた.腫瘍マーカーは正常であった.腫瘍の穿刺吸収細胞診では,白色の濃汁の中に線維性組織が吸引されたが炎症性変化のみで悪性所見は認めないため厳重な経過観察とした.2年後,画像的に腫瘤の増大が認められ,悪性腫瘍が否定できないために拡大肝右葉切除術を施行した.病理学的にinflammatory pseudotumorと診断された.肝原発の本疾患は文献上17例の報告しかなく,経過を追い増大を認めた症例はいまだ報告されていない.ここに文献的考察を加え報告する.

著者

坂 拓弥 山本 清龍

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第127回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.798, 2016-07-08 (Released:2016-07-19)

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2013年,環境省はグリーン復興の一つとして,青森県八戸市蕪島から福島県相馬市松川浦までの区間を地域の自然や暮らし,利用者と地域の人々などを「結ぶ道」とするため,みちのく潮風トレイルの整備を開始した。トレイルには震災復興の役割に加え,交流人口の増加や観光復興が期待されており,今後,地域の受入体制の構築,強化が必要である。そこで本研究では,青森県八戸市から岩手県久慈市までの区間を対象に,①三陸沿岸部の来訪者,実際にトレイルを歩いたハイカー,受入側であるトレイルサポーター,地域の関係者の4者のトレイルに関わる意識を明らかにすること,②トレイルの管理と地域の協働に関する課題を明らかにした上で協働の方向性を論考することの2点を目的とした。研究結果から,来訪者のトレイルの認知度は低いものの利用意向には前向きなこと,ハイカーは道迷いに不安を感じ,案内標識の整備を期待していること,サポーターは活躍の場を求めていることが明らかになった。さらに,地域の関係者へのヒアリング等から,協働の方向性としてサポーターの連携と協議の場の必要性が示唆された。

著者

金森 雅夫 鈴木 みずえ 山本 清美 神田 政宏 松井 由美 小嶋 永実 竹内 志保美 大城 一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.659-664, 2001-09-25 (Released:2009-11-24)

参考文献数

17

被引用文献数

12 14

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デイケアに通所する痴呆性老人のうち, 事前に動物の嗜好, 飼育体験, 動物のアレルギーを聞き, 本研究に関する本人と家族の同意・承諾を得られた7名 (男性2名, 女性5名: 年齢69~88歳, 平均年齢79.43歳 (±6.06) に対し動物介在療法 (Animal Assisted Therapy: AAT) を実施した. 期間は平成11年7月27日から10月12日までの隔週計6回, 場所は対象者が普段利用するデイケア施設にて行ない, 以下の結果を得た.(1) MMSの平均値を比較すると11.43 (±9.00) から12.29 (±9.69) と僅かに上昇した. コントロール群では10.20 (±7.04) から9.50 (±6.26) と僅かに低下が認められた.(2) N-ADLでは, 28.43 (±14.00) から29.57 (±14.47) とわずかに上昇したが, コントロール群では29.70 (±11.02) から28.95 (±10.92) とわずかに変化した.(3) Bhave-ADではAAT群の合計は11.14 (±4.85) から7.29 (±7.11) と有意な下降を示していた (p<0.05). コントロール群は5.45 (±3.27) から5.63 (±3.59) と僅かに上昇していた. AAT群は「D. 攻撃性」,「G. 不安および恐怖」,「全体評価 (介護負担)」において3カ月後は有意に下降していた (p<0.05).(4) 表情分析によるコミュニケーション行動評価では, AAT群は28.71 (±2.87) から28.14 (±3.76) とわずかに下降していたが, コントロール群では, 26.55 (±4.95) から25.35 (±5.58) と有意に下降していた(p<0.05). コントロール群では「うなずき」,「会話量」,「会話内容の適切性」,「接近行動」の4項目においてコントロール群が有意に下降していた (p<0.05).(5) 精神ストレス指標であるクロモグラニンA (CgA) の評価ではAAT群の平均値は0.327 (±0.043) から0.141 (±0.115) とt検定によりやや差のある傾向が認められた (p=0.084). コントロール群において平均値は0.316 (±0.145) から0.377 (±0.153) と有意ではないが, 僅かに上昇していた.本研究は, AATの評価手法を検討することを目的に既存の評価尺度とCgAの測定を用いた. 既存の評価方法を組み合わせることにより患者の変化の側面を捉える可能性が示唆された.

著者

山本 清文 武内 麻美

出版者

花園大学文学部

雑誌

花園大学文学部研究紀要 = Annual journal Faculty of Letters, Hanazono University (ISSN:1342467X)

巻号頁・発行日

no.49, pp.1-13, 2017

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本研究では、冬季オリンピックで増加しつつあるスキー競技に着目し、これまでの伝統的種目と長野オリンピック以降の新種目に分け、全記事面積、記事面積、写真面積とそれらを性別に測定し、新聞紙面の掲載面積の実際や傾向を把握することを目的とした。

著者

山本 清隆

出版者

信州大学国語教育学会

雑誌

信大国語教育

巻号頁・発行日

vol.15, pp.1-7, 2005-11-23

著者

大谷 浄 金子 憲一 赤岸 桂樹 山本 清大 藤井 昭一

出版者

公益社団法人日本ガスタービン学会

雑誌

日本ガスタービン学会誌 (ISSN:03874168)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.360-367, 1999-09-20

被引用文献数

2

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The inverted Brayton cycle was reconsidered experimentally and analytically in this paper. The cycle can be operated in the flow passing through the turbine, heat exchanger and compressor by using the exhaust hot gas with near atmospheric pressure. It is noted that the direction of working fluid is reversed in comparison with gas turbines. To confirm the operation of idling and power extracted, the experiment on the various turbine inlet temperature was carried out by a test rig of 30 mm diameter turbocharger. Further calculations, based on experimental data, show that the exhaust energy recovery of 20% can be possible under the conditions of 90% turbomachinery adiabatic efficiency and 1150 K turbine inlet temperature.

著者

山本 清洋

出版者

鹿児島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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学校週5日制が生み出した余暇空間に関する大人と子どもの意味づけの類似点と差異点を明かにし,両者の意味づけを統合する原理を明らかにすることを目的に調査分析を実施し,以下の結論を得た。1 余暇空間の特性1) 小学校,中学校,公民館は大人が用意した教育活動の空間となっていて多くの子どもが参加しているが,子どもの自由な遊び空間となってはいない。2) コンビニ,スパーマケットは子どもの生き抜きの空間,待ち合わせ空間としての居場所となりつつある。3) 砂浜,釣り場,森の公園等の自然は遊びの空間となり得ていない。自然を遊びに利用する知識・技術が欠落している。4) 身近にある公園や空き地は子どもの遊び空間として機能している。5) 温泉センターは家族団らんの機会を,JR市来駅は都市文化に触れる起点を与える空間である。6) ファミコン,TVは子どもを家という空間に強烈に拘束する文化であり,再考が迫られる。2 遊び空間への意味づけ1) 大人は子どもの居場所となりつつあるファミコンやコンビニを遊び空間として認めきれていない。2) 大人は河川,海,山等の自然での遊び空間を価値づけているが,子どもの半数は否定的な評価をする。ただ,現実には大人もそれらの空間を殆ど利用していない。3) 子どもは学校の休日利用を望み,学校の先生が自分達を信頼して欲しいと望んでいる。4) 遊び空間への意味づけを統合する原則として,(1)遊び空間の主体である子どもを大人が信頼する,(2)子どもの日常生活圏への学校教師の住民化,(3)自然遊びの知識・技術の継承する活動の実施,(4)TV,ファミコンの功罪の協議,(5)諸活動を子ども形成型から子ども自身型へ転化する,等があげられる。