著者

松高 津加紗 竹渕 謙悟 高橋 静恵 山本 晋史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.E1158, 2006

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【目的】患者様の病棟で過ごす余暇時間もADL能力向上には大切であるのではないかと考え、当院で行われている余暇時間に対する取り組みに注目し、その結果を検証することを目的とした。<BR>【方法】対象は当院に入院していた脳卒中患者46名とし、そのうち余暇時間への取り組みが行われていた時期に入院していた患者24名を参加群、取り組みが行われていなかった時期に入院していた患者22名を非参加群とした。そして、それぞれ入院記録より、下肢ステージ・HDS-R・コース立方体テスト・日常生活自立度・日常生活動作能力(当院規定による)・BI・FIMを抽出し、両群に於いて初期評価時と最終評価時に差が出るかを検討した。<BR>【結果】それぞれの項目について、初期と最終評価の間に有意差が見られたのは参加群においてはコース立方体テスト、HDS-R、日常生活自立度、日常生活動作能力、BI、FIMの6項目。非参加群ではコース立方体テスト、HDS-Rに差が見られなかった以外は参加群と同じ結果であった。下肢ステージは両群おいて有意差はなし。また、両群の最終評価時の比較では有意差を認めるものはなかった。<BR>【考察】普段の生活の場である病棟では、各個人のリハビリテーション時間以外の余暇活動に対する病院スタッフの関わりは少ないのが現状である。また余暇活動の必要性について、入院患者様における日中の病棟での過ごし方と、能力的な改善に関する報告はあまり見られていない。<BR> そこで今回当院で行われている余暇活動に対するアプローチをもとに、日中の病棟での過ごし方と、能力改善の関連性について検討した。その結果、参加群と非参加群の間に有意差は見られず、単純に余暇時間の充実のためにゲームやビデオ鑑賞等の活動を行っても有効な能力改善には繋がらないことがわかった。このような結果になった原因として、活動場所がナースステーションから離れていたところにあり監視が困難であったこと、その為に病棟スタッフの時間的余裕のあるときに限られ不定期だったこと。また、活動内容が患者様個人の趣味趣向に合致していたか十分な調査がなされていなかったことが挙げられる。<BR> 今後は活動内容の吟味や、先行研究をもとにした再考が必要である。そして引き続き余暇時間の充実を図ることで、自宅復帰へ向けた包括的なアプローチとなり、より家庭へのソフトランディングが円滑に進められるのではないかと考える。<BR>【まとめ】1.日中の病棟での過ごし方と、能力改善の関連性について検討した。<BR>2.参加群と非参加群の間に有意差はなかった。<BR>3.今後は活動内容の吟味や、先行研究をもとにした再考が必要だと考えた。

著者

山本 健 Takeshi Yamamoto 敬愛大学国際学部 Faculty of International StudiesKeiai University

雑誌

敬愛大学国際研究 = The Keiai journal of international studies

巻号頁・発行日

no.4, pp.119-176, 1999-11-30

著者

山本 健 Takeshi Yamamoto 敬愛大学国際学部 Faculty of International StudiesKeiai University

雑誌

敬愛大学国際研究 = The Keiai journal of international studies

巻号頁・発行日

no.6, pp.153-185, 2000-11-30

著者

山本 健 Takeshi Yamamoto 敬愛大学国際学部 Faculty of International Studies Keiai University

雑誌

敬愛大学国際研究 = The Keiai journal of international studies

巻号頁・発行日

no.8, pp.151-198, 2001-11-30

著者

山本 健 Takeshi Yamamoto

出版者

敬愛大学国際学会

雑誌

敬愛大学国際研究 = The Keiai journal of international studies (ISSN:13439081)

巻号頁・発行日

no.29, pp.117-159, 2016-02

著者

山本 健 Takeshi Yamamoto

出版者

敬愛大学国際学会

雑誌

敬愛大学国際研究 = The Keiai journal of international studies (ISSN:13439081)

巻号頁・発行日

no.28, pp.119-142, 2015-02

著者

山本 健 Takeshi Yamamoto

出版者

敬愛大学国際学会

雑誌

敬愛大学国際研究 = The Keiai Journal of International Studies (ISSN:13439081)

巻号頁・発行日

no.30, pp.35-90, 2017-03

著者

Hoechstetter Philipp 山本 健[訳] Philipp Hoechstetter Takeshi Yamamoto

出版者

敬愛大学国際学会

雑誌

敬愛大学国際研究 = The Keiai journal of international studies (ISSN:13439081)

巻号頁・発行日

no.24, pp.105-137, 2011-02

著者

ヘーヒシュテッター フィリップ 山本 健[訳] Philipp Hoechstetter Takeshi Yamamoto

出版者

敬愛大学国際学会

雑誌

敬愛大学国際研究 = The Keiai Journal of International Studies (ISSN:13439081)

巻号頁・発行日

no.25, pp.161-196, 2012-02

著者

ヘーヒシュテッター フィリップ 山本 健[訳]

出版者

敬愛大学国際学会

雑誌

敬愛大学国際研究 = The Keiai Journal of International Studies (ISSN:13439081)

巻号頁・発行日

no.26, pp.83-127, 2013-02

著者

山本 健太

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.65, 2010

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本発表の目的はアニメーション産業労働者の日行動に着目し,労働者の生産活動の実態を明らかにすることである.これまでのコンテンツ産業研究では,労働者個人の感性やネットワークの重要性を指摘しながらも,現場で働く末端労働者の日々の生産活動をとりあげたものはみられない.そこで本発表では,アニメーション制作企業の協力のもと,生産部門および制作部門の末端労働者である「作画」労働者5人および「制作」労働者5人を対象として,就業実態に関するアンケート調査および,2009年12月15日午前0時から18日午前0時までの活動パス調査を実施した.また期間中,ある「制作」労働者に合計12時間程度同行し,行動を記録した.加えて,対象となった労働者10人に聞き取り調査をした.<br> 調査協力企業の概要は以下の通りである.1986年設立,資本金1,000万円,従業員数33人である.アニメーションの生産については,下請け生産のほか,元請け生産もする.自社内に有する職種部門をみると,経営部門(3人),制作部門(9人),作画部門(10人),演出部門(8人),仕上げ部門(4人)である.これらから,当該企業は典型的な元請け企業であるといってよい.<br> 「作画」労働者の活動パスをみると,初日には,回答者全員が帰宅し,24時間ほど休息をとっている.その後の調査期間中は,いずれの労働者も帰宅していない.制作企業からの外出先と所要時間をみると,ある労働者が3日目21時からおよそ2時間,同僚と食事に出かけているのを除けば,最寄りの大型スーパーへ食事の買出しに30分程度,1回から2回外出するのみである.そのほかの活動では,仮眠や仕事待ち,アニメーション鑑賞,同僚との雑談等がみられ,制作企業内での待機時間が長い.調査期間3日間を通して,ルーチン活動はみられず,不規則な就業をしている.<br> 「制作」労働者の活動パスをみると,自宅が徒歩30圏内にある労働者(3人)については,3日間のうち2から3回帰宅している.それ以外の労働者では,3日間を通じて帰宅しないか,帰宅しても1回のみ4時間程度の滞在に過ぎない.最も活動的な時間帯は19時から3時である.就業時間中は取引先制作企業やフリーのクリエイター間の半製品運搬のため,外出を繰り返す.半製品の運搬については,自社と取引先との単純な往復のほか,1度のトリップで複数の取引先を周回する場合もある.トリップの所要時間は30分から1時間程度の短時間のものが多い.また,労働者毎に取引する企業,クリエイターがある程度決まっている.<br> 密着調査した労働者の2009年12月15日19時から21時における接触記録をみると,間接接触では5箇所計6回の電話をしている.1回の通話時間は1分から5分である.また,多くの場合,1回の電話で1つの話題に限られる.話題は6回の電話のうち,作業進度の作業4回,日程指示3回である.電話をするのとは別に,フリーランサーからの電話への応答,中国子会社へのファクシミリによる納期指示をしている.<br> また,対面接触の回数についてみると,5人計4回している.内容は,「制作」労働者への仕事指示,上司への日程報告のほか,「仕上げ」労働者および作画監督との品質確認作業である.これらの対面接触の1回あたりの所要時間は2分から15分と,電話での接触と比較して長い.単純な作業指示のほか,品質確認作業については,作画監督や仕上げ部門労働者に意見を求めるなど,活発な意見交換がなされていた.<br> 以上の結果から,分業関係について次のような構造が示唆される.「作画」労働者は制作企業に常駐し,「制作」労働者が運搬してくる半製品を受け取り次第,生産する.「制作」労働者はそのようにして生産された半製品を回収し,次の取引先へと運搬する.また,「制作」労働者は現場労働者との短時間での情報共有や意見交換を頻繁にすることで,プロジェクトを進行していく.労働者がこのような生産活動を維持するためには,労働者の多様な働き方を受容する制作企業の存在とともに,各部門労働者が近接し,同時間帯に活動することが求められよう.

著者

山本 展彰 Yamamoto Nobuaki ヤマモト ノブアキ

出版者

大阪大学COデザインセンター

雑誌

Co*Design (ISSN:24349593)

巻号頁・発行日

no.10, pp.91-109, 2021-07-31

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本稿は、AIをめぐる法的因果関係について、法哲学者H. L. A. ハートと民法学者T. オノレが『法における因果性』において展開した法的因果関係論を基に検討したものである。AIをめぐる法的因果関係は、近年注目を集めるAIをめぐる法的責任と密接な関わりがある。ここでは、AIの開発やAIの利用といった人間の行為とAIの判断・指示との関係性が問題となる。そこで本稿では、これらの関係性について、ハート=オノレが提示した人間の行為と他の人間の行為との関係性についての理論を応用し検討した。その結果、ハート=オノレの法的因果関係論が用いる判断基準の曖昧さ、AIと人間の判断のどちらが信頼に足るものかを決めることの困難さ、AI開発において満たすべき基準を定めることの困難さが、AIをめぐる法的因果関係の根幹にある問題であることが明らかになった。これらの諸問題の背景には、AIを対象とする場合に、法的因果関係の存否を判断する際の基準となる「通常」という規範的な概念の動揺がある。これは従来の法的因果関係論とAIが立脚する世界観の違いに起因するものであり、AIが立脚する世界観を共有する法的因果関係論の可能性を検討することが求められる。In this article, the author examined legal causation on Artificial Intelligence (AI) by applying the legal causation theory of H. L. A. Hart and T. Honoré in Causation in the Law, Second Edition. Legal causation on AI has a close connection with legal responsibility on AI, which attracts many researchers recently. In legal causation on AI, relations between developing AI or using AI and estimations or directions of AI become problems. Then the author examined these relations by applying the theory of Hart and Honoré about the relation between a human act and the other human act. As a result, the author found three problems: ambiguousness of criteria for judgment of Hart and Honoré's legal causation theory, difficulties of deciding which is reliable decision human or AI, and difficulties of setting up standards of developing AI. Behind these problems, there is an upset of normative concept "normal" using criteria when examining causation, especially on AI. This issue arises from the difference of visions of the world between existing legal causation theory and AI. Then legal causation theory, which shares AI's vision of the world, is needed to consider.

著者

岸原 信義 荒谷 清英 竹下 和孝 山本 文彦

出版者

水利科学研究所

巻号頁・発行日

no.191, pp.1-31, 1990 (Released:2011-03-05)

著者

山本 将也

出版者

兵庫教育大学

雑誌

兵庫教育大学研究紀要 : 人間発達教育専攻 特別支援教育専攻 教育内容・方法開発専攻 教育実践高度化専攻 附属学校園

巻号頁・発行日

no.56, pp.189-193, 2020-02

著者

山本 桂香 科学技術動向研究センター

出版者

科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター

雑誌

科学技術動向2005年9月号 = Science & Technology Trends (ISSN:13493663)

巻号頁・発行日

2005

著者

山本 紀子 西口 幸雄

出版者

メディカ出版

雑誌

Infection control : the Japanese journal of infection control : ICT・ASTのための医療関連感染対策の総合専門誌 (ISSN:09191011)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.276-281, 2021-03

著者

山本 和美 廣田 奈穂美

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第63回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.409, 2021 (Released:2021-08-25)

著者

高橋 知音 荻澤 歩 茂原 明里 辻井 正次 手塚 千佳 戸田 まり 仲島 光比古 橋本 しぐね 藤岡 徹 藤田 知加子 森光 晃子 山本 奈都実 吉橋 由香

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では感情認知能力、社会的文脈と感情や意図を読み取る能力、社会的適切さや暗黙のルールの理解を多面的に評価する「社会的情報処理能力検査バッテリー」を開発した。それぞれの課題について信頼性、妥当性についてある程度の根拠が得られた。これは、自閉症スペクトラム障害のある人の社会性を評価することができる我が国初めての検査バッテリーと言える。報告書として音声刺激CDを含む実施マニュアルも作成した。

著者

長谷川 良平 竹原 繭子 山本 泰豊

出版者

日本感性工学会

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18845258)

巻号頁・発行日

pp.TJSKE-D-20-00069, (Released:2021-06-23)

参考文献数

33

被引用文献数

2

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Our goal is to promote brain health through “bSports” (brain-Sports), a form of social sport competition using brain-machine interfaces. As the core technology, we have been developing an electroencephalography-based cognitive training system, “Neurotrainer,” using event-related potential as a virtual “mind switch” to control games. Here, we aimed to assess the performance of the Neurotrainer under competitive conditions between players. Fifteen pairs of healthy adults, including older people with tendency of degrading motor functions, were involved in a one-hour session of 4 games. Each player activated the mind switch to select one of eight pictograms to control his/her robot avatar for its desired action. All players regardless of age performed well at the level of about 85% success rate and reported that they had fun with our body-free technologies. These results suggest that bSports is an effective cognitive training and social activity that can be appreciated by people across all generations.

著者

江木 盛時 小倉 裕司 矢田部 智昭 安宅 一晃 井上 茂亮 射場 敏明 垣花 泰之 川崎 達也 久志本 成樹 黒田 泰弘 小谷 穣治 志馬 伸朗 谷口 巧 鶴田 良介 土井 研人 土井 松幸 中田 孝明 中根 正樹 藤島 清太郎 細川 直登 升田 好樹 松嶋 麻子 松田 直之 山川 一馬 原 嘉孝 大下 慎一郎 青木 善孝 稲田 麻衣 梅村 穣 河合 佑亮 近藤 豊 斎藤 浩輝 櫻谷 正明 對東 俊介 武田 親宗 寺山 毅郎 東平 日出夫 橋本 英樹 林田 敬 一二三 亨 廣瀬 智也 福田 龍将 藤井 智子 三浦 慎也 安田 英人 阿部 智一 安藤 幸吉 飯田 有輝 石原 唯史 井手 健太郎 伊藤 健太 伊藤 雄介 稲田 雄 宇都宮 明美 卯野木 健 遠藤 功二 大内 玲 尾崎 将之 小野 聡 桂 守弘 川口 敦 川村 雄介 工藤 大介 久保 健児 倉橋 清泰 櫻本 秀明 下山 哲 鈴木 武志 関根 秀介 関野 元裕 高橋 希 高橋 世 高橋 弘 田上 隆 田島 吾郎 巽 博臣 谷 昌憲 土谷 飛鳥 堤 悠介 内藤 貴基 長江 正晴 長澤 俊郎 中村 謙介 西村 哲郎 布宮 伸 則末 泰博 橋本 悟 長谷川 大祐 畠山 淳司 原 直己 東別府 直紀 古島 夏奈 古薗 弘隆 松石 雄二朗 松山 匡 峰松 佑輔 宮下 亮一 宮武 祐士 森安 恵実 山田 亨 山田 博之 山元 良 吉田 健史 吉田 悠平 吉村 旬平 四本 竜一 米倉 寛 和田 剛志 渡邉 栄三 青木 誠 浅井 英樹 安部 隆国 五十嵐 豊 井口 直也 石川 雅巳 石丸 剛 磯川 修太郎 板倉 隆太 今長谷 尚史 井村 春樹 入野田 崇 上原 健司 生塩 典敬 梅垣 岳志 江川 裕子 榎本 有希 太田 浩平 大地 嘉史 大野 孝則 大邉 寛幸 岡 和幸 岡田 信長 岡田 遥平 岡野 弘 岡本 潤 奥田 拓史 小倉 崇以 小野寺 悠 小山 雄太 貝沼 関志 加古 英介 柏浦 正広 加藤 弘美 金谷 明浩 金子 唯 金畑 圭太 狩野 謙一 河野 浩幸 菊谷 知也 菊地 斉 城戸 崇裕 木村 翔 小網 博之 小橋 大輔 齊木 巌 堺 正仁 坂本 彩香 佐藤 哲哉 志賀 康浩 下戸 学 下山 伸哉 庄古 知久 菅原 陽 杉田 篤紀 鈴木 聡 鈴木 祐二 壽原 朋宏 其田 健司 高氏 修平 高島 光平 高橋 生 高橋 洋子 竹下 淳 田中 裕記 丹保 亜希仁 角山 泰一朗 鉄原 健一 徳永 健太郎 富岡 義裕 冨田 健太朗 富永 直樹 豊﨑 光信 豊田 幸樹年 内藤 宏道 永田 功 長門 直 中村 嘉 中森 裕毅 名原 功 奈良場 啓 成田 知大 西岡 典宏 西村 朋也 西山 慶 野村 智久 芳賀 大樹 萩原 祥弘 橋本 克彦 旗智 武志 浜崎 俊明 林 拓也 林 実 速水 宏樹 原口 剛 平野 洋平 藤井 遼 藤田 基 藤村 直幸 舩越 拓 堀口 真仁 牧 盾 増永 直久 松村 洋輔 真弓 卓也 南 啓介 宮崎 裕也 宮本 和幸 村田 哲平 柳井 真知 矢野 隆郎 山田 浩平 山田 直樹 山本 朋納 吉廣 尚大 田中 裕 西田 修 日本版敗血症診療ガイドライン2020特別委員会

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.28, no.Supplement, pp.27S0001, 2020 (Released:2021-02-25)

被引用文献数

2

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日本集中治療医学会と日本救急医学会は,合同の特別委員会を組織し,2016 年に発表した日本版敗血症診療ガイドライン(J-SSCG) 2016 の改訂を行った。本ガイドライン(J-SSCG 2020)の目的は,J-SSCG 2016 と同様に,敗血症・敗血症性ショックの診療において,医療従事者が患者の予後改善のために適切な判断を下す支援を行うことである。改訂に際し,一般臨床家だけでなく多職種医療者にも理解しやすく,かつ質の高いガイドラインとすることによって,広い普及を目指した。J-SSCG 2016 ではSSCG 2016 にない新しい領域[ICU-acquired weakness( ICU-AW)と post-intensive care syndrome(PICS),体温管理など]を取り上げたが,J-SSCG 2020 では新たに注目すべき4 領域(Patient-and Family-Centered Care,sepsis treatment system,神経集中治療,ストレス潰瘍)を追加し,計22 領域とした。重要な118 の臨床課題(clinical question:CQ)をエビデンスの有無にかかわらず抽出した。これらのCQ には,本邦で特に注目されているCQ も含まれる。多領域にわたる大規模ガイドラインであることから,委員25 名を中心に,多職種(看護師,理学療法士,臨床工学技士,薬剤師)および患者経験者も含めたワーキンググループメンバー,両学会の公募によるシステマティックレビューメンバーによる総勢226 名の参加・協力を得た。また,中立的な立場で横断的に活躍するアカデミックガイドライン推進班をJ-SSCG 2016 に引き続き組織した。将来への橋渡しとなることを企図して,多くの若手医師をシステマティックレビューチーム・ワーキンググループに登用し,学会や施設の垣根を越えたネットワーク構築も進めた。作成工程においては,質の担保と作業過程の透明化を図るために様々な工夫を行い,パブリックコメント募集は計2 回行った。推奨作成にはGRADE方式を取り入れ,修正Delphi 法を用いて全委員の投票により推奨を決定した。結果,118CQ に対する回答として,79 個のGRADE による推奨,5 個のGPS(good practice statement),18 個のエキスパートコンセンサス,27 個のBQ(background question)の解説,および敗血症の定義と診断を示した。新たな試みとして,CQ ごとに診療フローなど時間軸に沿った視覚的情報を取り入れた。J-SSCG 2020 は,多職種が関わる国内外の敗血症診療の現場において,ベッドサイドで役立つガイドラインとして広く活用されることが期待される。なお,本ガイドラインは,日本集中治療医学会と日本救急医学会の両機関誌のガイドライン増刊号として同時掲載するものである。