著者

岡田 昌己 曽我部 夏子 高田 安希子 山本 菜月 西村 一弘 田邉 解

出版者

一般社団法人 日本食育学会

雑誌

日本食育学会誌 (ISSN:18824773)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.311-320, 2019-10-25 (Released:2019-11-07)

参考文献数

17

被引用文献数

1

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A survey was conducted involving female soccer players who belong to a top-level soccer team in the Japan Women’s Soccer League (top players) and junior/senior high school players who are members of its affiliated club for young soccer players (young players), to examine their awareness of health management and diet as well as their dietary habits. Both teams are from female soccer clubs to which many players represent Japan. To the question : “Do you know about the three primary characteristics of female athletes (a lack of energy, menstrual abnormalities, stress fracture/osteoporosis)”, the rates of top and young players who answered “Yes” were 80 and 48%, respectively ; the difference was significant (p<0.05). There was a significant difference in the status of milk intake (p=0.013) ; whereas 55% of top players “rarely drank milk”, 48% of young players “drank it almost every day”. There was a significant difference in the status of cheese intake (p=0.033) ; whereas 40% of top players “rarely ate it”, 52% of young players “ate it twice or three times a week”. The rate of supplement intake was higher among top players (32%) compared with young players (5%). Regarding reasons for eating and drinking after soccer games, “recovery from fatigue” was cited as a cause by 100 and 55% of top and young players, respectively, and 44 and 86% of top and young players ate and drank “from hunger”, respectively ; the differences were significant (p<0.01 each). The results of the survey provided the following valuable knowledge required to support female athletes in the future : it is necessary to implement education on the three primary characteristics of female athletes for young soccer players who may be selected as members of the national team ; there is a difference in milk/supplement intake between top and young players ; and they eat and drink for different reasons after soccer games.

著者

山本 泰生

出版者

横浜国立大学

雑誌

横浜国立大学人文紀要. 第一類, 哲学・社会科学 (ISSN:05135621)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.81-88, 1991-10-31

著者

劔 陽子 山本 美江子 大河内 二郎 松田 晋哉

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.49, no.10, pp.1117-1127, 2002-10-15

参考文献数

22

被引用文献数

3

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<b>目的</b> アメリカにおける人工妊娠中絶に関する法律とその実際,10代の望まない妊娠対策などを調査することにより,わが国における10代の望まない妊娠対策の方向性を探る。<br/><b>方法</b> アメリカにおける中絶,家族計画などについて書かれた出版物,政府機関や主要 NGO 等が発行している文献・統計資料,ホームページから情報収集を行った。さらに,関係諸機関を訪問して現地調査を行った。<br/><b>成績</b> アメリカでは人工妊娠中絶の是非について,今だ中絶権擁護派と中絶反対派の間で議論が交わされており,社会的,政治的にも大きな問題となっている。こういった背景を受けて,中絶前後のカウンセリングや家族計画に関するカウンセリング,性教育などに重きがおかれていた。<br/> 10代の望まない妊娠対策の一環として,特に若者だけを集めるクリニックや,ヤングメンズクリニックなどの施設が設けられ,若者が性に関する情報や,安価もしくは無料の避妊具・避妊薬を入手しやすい状況にあった。<br/><b>結論</b> アメリカにおいては,中絶権擁護派と中絶反対派では人工妊娠中絶に対する考え方が異なっており,10代の望まない妊娠対策に対しても統一された方法はなく,さまざまな方法論がとられている。しかしアメリカにおける10代の妊娠率,人工妊娠中絶率は低下傾向にある。10代の性行動の活発化や人工妊娠中絶率の増加が危惧されるわが国において,今後10代の望まない対策を打ち立てていくとき,こういったアメリカで既に取り組まれている対策に学ぶべき点は多いと思われる。

著者

右田 正澄 丸山 仁司 山本 澄子

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.138-142, 2020-04-01 (Released:2021-04-15)

参考文献数

16

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脳卒中患者の短下肢装具装着に着目して,装具の種類と身体機能が装着時間に影響しているのかを明らかにするために本研究を実施した.生活期の脳卒中患者19名に対して,Shoe Horn Braceと継手付短下肢装具,Gait Solution Design (GSD)の3種類の短下肢装具を用いて装着時間を測定した.利き手による影響を確認後,Brunnstrom Recovery Stageごとに各装具の装着時間を算出した結果,継手付短下肢装具が最も装着時間が短く,装具の足関節の可動性の有無と下腿ベルトの位置が装着時間に影響していることが示唆された.GSDは装着のために時間を要し,使用する際は装着指導も必要であった.

著者

日本応用地質学会平成20年岩手・宮城内陸地震調査団 橋本 修一 千木良 雅弘 中筋 章人 日外 勝仁 亀谷 裕志 野崎 保 森 一司 高見 智之 菖蒲 幸男 小林 俊樹 山本 佑介

出版者

一般社団法人日本応用地質学会

雑誌

応用地質 (ISSN:02867737)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.98-108, 2009-06-10

参考文献数

11

被引用文献数

6 5

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平成20年6月14日朝,岩手県内陸南部を震源としてM7.2の地震が発生した.震源域の山地では,地中で1G超の加速度,地表で2mを超える隆起など大きな地盤変動が観測され,巨大な斜面崩壊や多くの河道閉塞が発生するなど,大小さまざまな規模の地盤災害が多発した.これらの地盤災害を理解するには,地質,地質構造および岩盤特性を正しく把握する必要があるものと考えられた.日本応用地質学会は災害実態を把握するために災害調査団を組織し,9月中旬に第一次現地調査を行い,その概要を平成20年度研究発表会(10月31日横浜)および学会誌(Vol.49,No.6)で速報し,その内容は同学会ホームページに公開している.本報告は,上記現地調査結果を中心にして,調査地区の特徴的な斜面災害状況を記載し,その発生の過程・メカニズムについて現段階までの知見を加えて考察したものである.

著者

山本 靖彦

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2021-04-01

著者

青木 茂樹 井上 達貴 尾崎 圭太 小坂 哲矢 柴山 恵美 鈴木 州 高橋 覚 立石 友里恵 田中 僚 田輪 周一 原 俊雄 水谷 深志 薮 美智 山田 恭平 児玉 康一 斎藤 芳隆 田村 啓輔 濱田 要 吉田 哲也 佐藤 禎宏 手塚 郁夫 伊代野 淳 山本 紗矢 石黒 勝己 大塚 直登 河原 宏晃 北川 暢子 駒谷 良輔 小松 雅宏 﨏 隆志 佐藤 修 中 竜大 長縄 直祟 中野 敏行 中村 光廣 丹羽 公雄 宮西 基明 森下 美沙希 森島 邦博 吉本 雅浩 六條 宏紀 Aoki Shigeki Ozaki Keita Kosaka Tetsuya Shibayama Emi Suzuki Atsumu Takahashi Satoru Tateishi Yurie Hara Toshio Mizutani Fukashi Yamada Kyohei Kodama Koichi Saito Yoshidata Tamura Keisuke Hamada Kaname Yoshida Tetsuya Sato Yoshihiro Tezuka Ikuo Iyono Atsushi Ishiguro Katsumi Otsuka Naoto Kawahara Hiroaki Kitagawa Nobuko Komatani Ryosuke Komatsu Masahiro Sako Takashi Sato Osamu Naka Tatsuhiro Naganawa Naotaka Nakano Toshiyuki Nakamura Mitsuhiro Niwa Kimio Miyanishi Motoaki Morishima Kunihiro Yoshimoto Masahiro Rokujo Hiroki

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

大気球シンポジウム: 平成27年度 = Balloon Symposium: 2015

巻号頁・発行日

2015-11

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大気球シンポジウム 平成27年度(2015年11月5-6日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所 (JAXA)(ISAS)), 相模原市, 神奈川県著者人数: 41名資料番号: SA6000044043レポート番号: isas15-sbs-043

著者

原 直行 山本 暁美

出版者

香川大学経済学会

雑誌

香川大学經濟論叢 = Kagawa University economic review (ISSN:24349496)

巻号頁・発行日

vol.94, no.1, pp.47-66, 2021-06-01

著者

山本 哲三

出版者

早稲田大学21世紀COE《企業法制と法創造》総合研究所

雑誌

企業と法創造 (ISSN:13491865)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.129-149, 2006-09

著者

山本 かほり 松宮 朝

出版者

日本都市社会学会

雑誌

日本都市社会学会年報 (ISSN:13414585)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.28, pp.117-134, 2010

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&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;This paper examines Japanese resident's attitudes toward &ldquo;new-comer&rdquo; foreign residents in highly concentrated cities of Nikkei Brazilians. We conducted surveys during 2005 - 2007 in 3 samples cities, Nishio in Aichi, Hamamatsu in Shizuoka and Iida, Nagano prefecture. These cities are located in the Tokai area where has a large population of foreign residents and these cities are member cities of the Council of Highly Concentrated Cities of Foreign Residents. Using the data we analyze the contribution factors of &ldquo;acceptance/exclusive attitudes&rdquo; toward foreign residents which are common among the three cities.<BR>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;Firstly we find that the variables of individual attributes that are gender, age and educational background are effective. In other words, more-educated young males are more generous toward foreign residents. But interestingly our data does not support the &ldquo;group threat theory&rdquo; which is people of the &ldquo;blue collar&rdquo; workers have more exclusive consciousness.<BR>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;Secondary, our data supports the &ldquo;contact theory&rdquo; and the &ldquo;network theory&rdquo;. People who have contacts with foreign residents have more positive attitudes toward Brazilians and Peruvians in neighborhood. Having a contact in daily life, people are able to establish &ldquo;visible relationship&rdquo; and are trying to accept Brazilians and Peruvians as their community members.<BR>&nbsp;&nbsp;&nbsp;&nbsp;Thirdly, people who have stronger &ldquo;Ie&rdquo; consciousness have more negative attitudes toward foreign residents. Also it is interesting to point that people who have stronger attachment to their neighborhood and the stronger intention and to contribute to their neighborhood are more exclusive toward foreign residents.

著者

生嶋 佳子 坂下 竜也 山本 剛 久保田 啓一

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.141, 2009

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【はじめに】<BR> 不慮の事故により心身に重度な障害を持った児に急性期から在宅復帰まで関わる機会を得た。在宅に帰すにあたり、両親の不安要素となる状態悪化時の対応が重要な課題であった。そのため両親への指導、訪問サービス等の社会資源の準備を行うとともに、症例の移動手段として人工呼吸器・酸素ボンベ搭載型のバギーを作製した。これらの取り組みを通じ、在宅生活での両親の不安解消の一助となり得たため報告する。<BR>【症例】<BR> 0歳2ヶ月、男児、低酸素脳症。自宅にて心肺停止状態となり当院救急搬入。諸検査より臨床的脳死状態と診断。リハビリテーション開始時よりJCS300、人工呼吸器管理、弛緩性四肢麻痺を認めた。経過中、肺炎、感染症等を併発し全身状態の悪化が度々みられた。両親の自宅退院への強い希望があり、主治医の判断のもと入院14ヶ月目に自宅退院への方向性が決定される。<BR>【退院前準備】<BR> 両親への指導として吸引、気切カニュラ交換等を医師や看護師が行い、理学療法士、作業療法士により姿勢管理や排痰の指導を行った。また身体障害者手帳を申請し訪問看護等の準備をすすめた。退院後の状態悪化時には速やかな病院搬送が必要であり、その移動手段として人工呼吸器・酸素ボンベ搭載型バギーを考案。退院前訪問にて居室間取り・段差の確認を行い、介護タクシーの車内寸法を測定し、配置場所やサイズ調整等を行った。両親の要望をふまえ、各々のスタッフの意見を取り入れながら仮合せを数回行い納品に至った。その後、外出や外泊訓練を行い、入院22ヶ月目に自宅退院となった。<BR>【在宅での生活】<BR> 退院後は訪問看護・リハビリや医師による訪問診療を実施し、定期的に症例の状態を確認している。バギーは居室内に入れ、常時架台に人工呼吸器や酸素ボンベを搭載したまま寝台の横に設置し、機器類を使用している。一度急変にて当院へ搬入されたが、予め機器類を搭載していたことで余分な取り付け作業等が省け、迅速な対応にて搬送が可能であった。<BR>【まとめ】<BR> 症例は入院中に肺炎、感染症を併発し何度も生命的危機に直面した。そのため在宅へ帰すにあたり最も危惧されたことは全身状態悪化時の対応であり、両親の最も大きな不安要素でもあった。そのため移動手段として人工呼吸器・酸素ボンベ搭載型バギーを作製し、常時機器類を搭載し使用する環境設定を行なった。実際に退院後に急変にみまわれたが、それらの事前準備にて両親共に落ち着いた対応できていた。そのことが現在では在宅生活での自信にも繋がっている。また、症例の体調や気候が良い時には近所の公園にバギーで外出するなど家族で余暇活動を行う余裕も出来てきている。「一緒にいることで充実した日々を過ごしている」と退院後に母親は語っており、当初抱えていた不安の解消と充実した生活への支援へとなり得たものと考える。

著者

山本 健兒

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.14, 2011

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1.はじめに本報告の目的は,1990年代初め以降,長期的衰退傾向にあるわが国陶磁器地場産業の中で,有数の産地である有田においてどのような取り組みがなされてきたかを描き,その取り組みが結果としてより小規模な産地の自己主張を,したがって有田焼産地の分解傾向を明らかにすることにある.そのための主たる研究方法は,産地にある各種組合の理事長または専務理事,有力企業の経営者またはマネージャ,公的機関の陶磁器産業支援担当者への詳細インタビューである.これは2008年9月以降,特に2009年8月から2010年7月にかけて行った.その数は,12企業,8つの産地組合(卸団地,工業,商工,直売,波佐見,大川内,三川内,大有田),2つの公設試,1つの教育機関,佐賀県庁を含む4つの自治体である.2.有田産地の地理的構成有田焼産地は佐賀県有田町よりも広い範囲の分業関係から構成されている.これは例えば下平尾(1973)を初めとする成長時代の有田焼産地に関する諸研究から明らかである.これら先行研究に基づいてその概要を描けば次のようになる.豊臣秀吉の朝鮮侵略を契機として,九州北西部の諸大名は陶工たちを朝鮮半島から連れてきて,陶磁器業を各領内に移植した.その結果,日本の産業近代化以前に,佐賀県有田町に相当する範囲だけでなく,長崎県波佐見町,佐世保市三川内地区にも陶磁器産地が形成された.佐賀県内でも伊万里市大川内地区、武雄市山内町や嬉野市吉田地区に小産地が形成されていた.これらの産地はもともと独自の産地名をもつ製品を生産していたが,第二次世界大戦以降の有田焼の隆盛に伴って,その製造販売に関わる分業関係に組み込まれるようになった.特に生地成形は波佐見町の零細企業が担当し,これを各産地の窯元が焼成するという分業が発達したし,絵付けに特化する零細企業も有田町や波佐見町に多数立地した.旅館や割烹に有田焼を販売する商社は有田町に多数存在するようになったが,デパートなどに卸す比較的大規模な商社は波佐見町で発達した.また近代化以降,すべての小産地で製造される陶磁器の原料は天草陶石となったが,これを陶土に加工するのは主として塩田町(現嬉野市)の業者である.したがって,有田焼産地は実態として佐賀県と長崎県にまたがって形成されるようになった.3.衰退時代のイノベーション形成の試み有田焼生産が1990年代初め以降衰退しつつある理由は,陶磁器への需要低下にある.これをもたらした原因として外国からの安価な陶磁器の輸入もあるが,それ以上に日本人の生活スタイルの変化と旅館や割烹などの低迷による業務用和食器需要の減退が影響している.しかし,日本国内の他の陶磁器産地に比べて有田焼産地には,衰退傾向に対して相対的に踏みとどまる側面もある.それにはイノベーションが寄与している.そのイノベーションには,個別窯元企業あるいは産地問屋をプロモータとする新製品開発もあるが,新製品考案の知的交流の仕組みとこれに関連する流通経路の革新も,産地の維持に貢献している.産地の各種組合の弱体化の一方で,有田焼産地の中にあるより小規模な産地単位でツーリズムと結合しようとする動きもまた,従来の流通経路を破壊し革新するという意味でイノベーションの一つに数えられる.有田町では陶磁器産業で「肥前は一つ」という運動が成長時代末期に展開した.また衰退時代には有田町だけでの産地ブランド運動が起こるというように紆余曲折があったが,現在は有田焼という名称とは別に,伊万里市大川内地区の鍋島焼,長崎県波佐見町の波佐見焼,佐世保市三川内地区の三川内焼を前面に出す動きが顕著になりつつある.大川内では1960年代の洪水被災の後、1980年前後から開始された長期にわたる景観整備と結びついて,ツーリズムと結合させる産地振興が進んだ.波佐見町では,産地ブランドというよりもむしろ,独自の企業ブランドを確立した窯元による東京の消費者との直接的結びつきや,東京に本拠を置くプレミアム商品等開発企業との提携で従来の有田焼や波佐見焼のイメージとは全く異なる新商品開発生産に従事する企業などが,いずれも波佐見町中尾地区の景観と結びついてツーリズムの振興につながっている.三川内でも,産地組合が従来の機能を停止してツーリズムへと走りつつある.4.おわりに上に見た有田焼産地でのイノベーションのための試みは,各小産地の商品を小産地名で再生・復権あるいは普及させようとする動きへとつながっている.したがってかつての有田焼産地は,幕藩時代に形成された小産地へと分解する傾向にあるといえる.今後,有田焼産地は縮小を余儀なくされるであろうが,各小産地でのイノベーションへの努力によって,小産地は,あるいは企業単独でのブランドを確立した企業は存続する可能性が高い.

著者

藤原 誠 関根 康介 山本 義治 阿部 知子 佐藤 直樹 伊藤 竜一

出版者

日本植物生理学会

雑誌

日本植物生理学会年会およびシンポジウム 講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.362, 2010

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葉緑体は植物細胞内で対称二分裂によって増殖する。葉緑体分裂の初期イベントはチューブリン様タンパク質FtsZが重合して出来るZリング形成であると考えられており、我々はこれまでにZリング形成の空間的制御にはストロマタンパク質MinDとMinEの活性のバランスが重要であることを示してきた。しかし、FtsZタンパク質が葉緑体内の特定の位置で凝集、重合し、さらに高次リング構造を形成する<I>in vivo</I>の過程については、未だ不明な点が多い。今回、我々はFtsZ1とGFPとの融合タンパク質(FtsZ1-GFP)を発現するシロイヌナズナ<I>MinE</I>(<I>AtMinE1</I>)過剰発現体及び変異体を用いて、生体葉緑体内におけるFtsZ1の構造と挙動を詳細に観察した。<br> 経時観察の結果、<I>AtMinE1</I>過剰発現体及び変異体いずれにおいても、ドット状及び短いフィラメント状のFtsZ1構造が存在し、無秩序な運動性を示すことが明らかになった。短いフィラメント状のFtsZはしばしばドット状のFtsZから伸張しており、別のフィラメントに組み込まれ太いフィラメントを形成した。<I>AtMinE1</I>過剰発現体では伸張した葉緑体を巻く螺旋状のFtsZが観察されたほか、<I>atminE1</I>変異体では巨大葉緑体のストロマ中に浮かぶ直径2μm以下のリングが検出された。

著者

山本 晴彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017

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軍用気象学への認識の高まりを受け、軍用気象会が昭和5年に設立されたが、陸軍の砲工・航空の両学校では必要に応じて(陸士卒)を中央気象台に短期派遣し、気象に関する講習を受講させていた。昭和6年からは、陸軍航空本部に教室を整備し、近接する中央気象台に依嘱して気象勤務要員の養成が行われた。第1・2回(昭和7・8年)各8名(大尉・中尉)が修学し、戦中期の陸軍気象部の中核を担う人材が養成された。<br> 昭和10年8月、陸軍砲工学校内に附設の気象部が設立され、軍用気象学をはじめ、軍用気象勤務、気象観測、気象部隊の編成・装備・運用等の研究、軍用気象器材の研究・検定、兵要気象の調査、気象統計、兵要誌の編纂、気象要員の養成が主な業務であった。武官の職員には、武や古林などの気象勤務要員の教育を受けた将校も携わった。外部から気象学、物理学、数学関係の権威者を専任教官として講師に任命した。第1期生(昭和11年)は、荻洲博之、田村高、夕部恒雄、泉清水、中川勇の5名が入学し、修了後は気象隊、関東軍司令部、陸軍気象部、南方軍気象部等に派遣された。第2期生(昭和12年)も久徳通夫高他5名、第3期(昭和13年)は蕃建弘他4名の大尉や中尉が連隊等から派遣されている。<br> 昭和13年4月、陸軍気象部令が公布され、陸軍砲工学校気象部が廃止されて陸軍気象部が創設された。「兵要気象に関する研究、調査、統計其の他の気象勤務を掌り且気象器材の研究及試験並に航空兵器に関する気象器材の審査を行ふ」と定められ、「各兵科(憲兵科を除く)将校以下の学生に気象勤務に必要なる学術を教育を行ふ」とされ、「必要に応じ陸軍気象部の出張所を配置する」とされた。組織は、部長以下、総務課(研究班、統計班、検定班を含む)、第一課(観測班、予報班、通信班)、第二課(学生班、技術員班、教材班)で構成され、気象観測所、飛行班も設けられた。ここでも、陸軍砲工学校気象部の出身者が班長を務め、嘱託として中央気象台長の岡田武松をはじめ、気象技師、著名な気象学者などの名前も見られ、中央気象台の技師が技術将校として勤務した。戦時下で企画院は気象協議会を設立し、陸軍・海軍と中央気象台・外地気象台の緊密な連繋、さらには合同勤務が図られた。昭和16年7月には、陸軍中央気象部が臨時編成され、陸軍気象部長が陸軍中央気象部を兼務することになり、昭和19年5月には第三課(気象器材の検定等)が設けられた。さらに、気象教育を行う部署を分離して陸軍気象部の下に陸軍気象教育部を独立させ、福生飛行場に配置した。終戦時には、総務課200名、第一課150名、第二課1,800名、第三課200名が勤務していた。<br> 陸軍気象部では、例えば昭和15年には甲種学生20名、乙種学生80名、甲種幹部候補生92名、乙種幹部候補生67名に対して11カ月から5か月の期間で延べ259名の気象将校の養成が計画・実施されていた。また、中等学校4年終了以上の学力を有する者を採用し、昭和14年からの2年間だけでも675名もの気象技術要員を4か月で養成する計画を立て、外地の気象隊や関東軍気象部に派遣していた。戦地拡大に伴う気象部隊の兵員補充、陸軍中央気象部での気象教育、本土気象業務の維持のため、鈴鹿に第一気象連隊が創設された。昭和19年に入るとさらに気象部隊の増強が急務となり、第二課を改編して前述した陸軍気象教育部を新設し、新たに航空学生、船舶学生、少年飛行兵の教育を開始し、気象技術要員の教育も継続された。養成された気象将校や気象技術要員は、支那に展開した気象部(後に野戦気象隊、さらに気象隊に改称)をはじめ、外地に展開した気象部隊に派遣された。<br> 第一課では、兵要気象、気象器材の研究・考案・設計、試作・試験が行われ、気象観測所の開設や気象部隊の移動にも十分に耐え得る改良が求められた。第二課では、高層気流・ラジオゾンデ観測と改良、ガス気象観測、台湾での熱地気象観測などが実施され、中央気象台や海軍の水路部などの測器との温度器差も測定された。さらに、気象勤務教程や気象部隊戦闘規範を作成して気象勤務が詳細に定められ、現地で実施されていた。陸軍気象部では作戦用の膨大な現地気象資料、陸軍気象部月報、現地の気象部隊でも各種の気象資料や気象月報が作成されていた。<br> 終戦により膨大な陸軍気象部や気象部隊の書類・資料は機密保持の目的で大部分が焼却された。連合軍司令部は陸軍気象部残務整理委員会を立ち上げ、陸軍気象機関の指揮系統・編成、気象部隊の分担業務、気象器材の製作会社、陸軍気象部の研究調査内容、陸軍と海軍における気象勤務の協力状況、中央気象台との関係、さらには予報の種類、観測・予報技術など120頁にわたる報告書を作成させた。なお、終戦時に内地・外地に展開していた気象要員の総数は2万7千名にも達していた。

著者

清島 隆 山本 智久 松本 美志也

出版者

一般社団法人 日本ペインクリニック学会

雑誌

日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.55-57, 2016 (Released:2016-03-06)

参考文献数

3

著者

山本 早里 西川 潔

出版者

一般社団法人 日本デザイン学会

雑誌

デザイン学研究作品集 (ISSN:13418475)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.72-77, 2013-03-30 (Released:2017-10-27)

参考文献数

9

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公共サインはその重要性が認識され、整備がなされるようになってきているが、都心部では様々なサインが林立し、乱雑な景観が問題になっている。本研究はこのような都市における公共サインがおかれている現状、問題点を明らかにし、その解決策を提案し、モデル地区で実際にサインを設置し、ヒアリング調査によって検証した。ケーススタディとして東京都文京区を対象とし、現状調査を行った。結果、3,394個のサインが設置されていた。特に問題としてあげられるのが、数種のサインが隣接して設置されており、情報の重複がみられ、かつ景観を阻害していることであった。解決策として近接するサインの集約を図る新しいサインシステムを計画し、モデル地区を設定し計5カ所においてサインを設置し、集約された既設サインは撤去した。現状サイン2基を1基にするなど、情報量を確保しつつ好ましい景観を創出することができた。ヒアリング調査を136人に行ったところ、肯定的な回答を得ることができた。

著者

北島 宣 山本 雅史 伊藤 謙 米森 敬三 深尾 葉子 安冨 歩 中崎 鉄也 山崎 安津 清水 徳朗 中野 道治 岳 修平 林 維真 鐘 國芳 中野 道治 長田 俊樹 渡邉 和男 河瀬 真琴 山下 満智子 前山 和範 中村 彰宏

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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ウンシュウミカン、カボス、などの両親が明らかとなり、多くの日本在来カンキツは、キシュウミカン、ユズ、タチバナに起源していることが明らかとなった。キシュウミカンは中国江西省の「南豊蜜橘」に由来することが示された。タチバナは台湾に起源し、沖縄を経て本土に伝播したと考えられ、タチバナの沖縄系統はシークワーサーとの交雑によって生じたことが示唆された。田中長三郎のカンキツ標本を整理してデジタル入力を行い、検索機能も付加してアーカイブ化を行った。田中長三郎の自筆スケッチなどの資料を蒐集・整理してデジタル化を行うとともに、和歌山県橘本神社のカンキツ博物館「常世館」に展示し、広く一般に公開した。

著者

阿部 学 藤川 大祐 山本 恭輔 谷山 大三郎 青山 郁子 五十嵐 哲也

出版者

一般社団法人 CIEC

雑誌

コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.67-72, 2018-12-01 (Released:2019-06-01)

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本研究では,脱・傍観者の視点を取り入れたいじめ防止授業プログラム「私たちの選択肢」の開発を行った。授業においては,クラスの雰囲気といじめ抑止の関係について学んでもらうことをねらい,選択と分岐という工夫を取り入れた動画教材を活用した。実践結果についての考察から,本授業の有効性が概ね示された。

著者

山本 淳子 梅本 雅

出版者

全国農業構造改善協会

雑誌

農業経営研究 (ISSN:03888541)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.24-35, 2012-12-25

参考文献数

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農業労働力の減少や高齢化は年々深刻化しており,近年では大規模層でも後継者が確保できていない場合が少なくない。従来の直系家族制の下での農業の継承については,もはや限界が生じてきている。このような中,農家あとつぎによる従来の「農家型経営継承システム」に加えて「非農家型継承システム」を構築することの必要性が指摘されている(柳村)。この「非農家型継承システム」は,「農家型」,すなわち農家家族内での継承に基づかない方式として位置づけられるが,そこにはいくつかの方式が内包されていると見るべきであろう。この家族内での継承とは異なるタイプとしては,一つは組織法人における経営継承があり,複数農家から成る共同経営に新規参入者が加わり継承するタイプ(泉谷,原)や,血縁関係にこだわらず従業員の中から優れた者を経営者に登用し継承するタイプ(迫田)について,その実態や課題の検討が行われている。また,近年では,後継者不在の家族経営が行ってきた事業を技術・ノウハウを含めて家族外の第三者(新規参入者)へ継承するという「第三者継承」が,各地で取り組まれるようになってきている。まだ事例は少ないものの,平成21年度からは農林水産省の補助事業として,このような第三者継承を推進する「農業経営継承事業(実施主体は全国農業会議所)」が開始されている。この第三者継承により,経営内で後継者を確保できなかった場合にも事業が次の世代へと引き継がれ,同時に新たな担い手の育成を図ることができる。

著者

山本 隆司

出版者

日本法社会学会

雑誌

法社会学 (ISSN:04376161)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.66, pp.16-36, 2007 (Released:2017-01-31)