著者

山田 真一郎

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.88, no.4, pp.195-212, 2013

著者

山田 真澄 羽田 浩二 山田 雅行 藤野 義範 福田 由惟

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.19, no.41, pp.357-362, 2013-02-20 (Released:2013-02-20)

参考文献数

31

---

We conducted a damage survey of wooden houses in Sakae village, Nagano prefecture, and Tsunan town in Niigata prefecture for the 2011 Northern Nagano earthquake. Percentages of totally-collapsed and partially-collapsed buildings in local districts are computed based on the observations. Using different criteria, local governments also conducted damage surveys for purposes of emergency response and recovery plans. We compared results from both types of surveys, and found that the damage percentages in each district were consistent. This indicates that the results of damage surveys conducted by local governments may be used as a complement to surveys carried out for research purposes.

著者

山田 真澄 山田 雅行 福田 由惟 スマイス クリスティン 藤野 義範 羽田 浩二

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.1_20-1_30, 2012 (Released:2012-02-22)

参考文献数

13

被引用文献数

2 1

---

我々は、2011年長野県北部の地震(Mj6.7)の震源域で木造建物の全棟調査及び高密度の常時微動計測を行った。木造住家の全壊率は、長野県栄村の青倉地区と横倉地区で30%を超えており、観測記録の得られている森地区では10%以下であった。また、震源近傍で得られた地震観測記録と常時微動記録から青倉地区と森地区での強震時の地震動を推定した。推定された地震動は、地区の中の揺れやすさを反映することができ、その特徴的をとらえた分布を示した。推定した地震動(PGA, PGV)と木造建物被害率との相関は概ね良く、被害分布と矛盾しない地震動分布を推定できたことを示している。本研究で求められた被害率曲線では、150cm/sを境にして木造建物の倒壊率が急増し、倒壊率が半数を超える結果が得られた。

著者

鬼塚 剛 柳 哲雄 門谷 茂 山田 真知子 上田 直子 鈴木 學

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.403-417, 2002-05-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

28

被引用文献数

2

---

現在,洞海湾で水質浄化の試みとして,ムラサキイガイの養殖を行うことが計画されている。そこで,海域浄化に必要な養殖量とその効果を定量的に把握するために,鉛直2次元の数値生態系モデルを用いて洞海湾における物質循環の再現を行い,ムラサキイガイ養殖の有無による湾内物質循環の違いを調べた。その結果,ムラサキイガイ養殖量1,000トン以上で表層のクロロフィルa濃度は減少,湾奥底層の溶存酸素濃度は増加し始め,10,000トン養殖すれば赤潮防止に効果があり,貧酸素水塊の状態にも改善が見られることがわかった。10,000トン養殖時に,ムラサキイガイによる植物プランクトン摂食量は基礎生産量のおよそ2割に達し,2次生産量より大きい値であった。また,養殖しない場合と比較すると湾内有機物濃度が2~3割程度減少していた。洞海湾では工場からのTN(溶存・懸濁態窒素総量)負荷量が大きいため,ムラサキイガイ養殖による窒素除去効果は小さく,TN負荷量の約2%ほどであった。洞海湾が国の定めるTN環境基準を達成するためには,工場からのTN負荷量を削減しなければならないが,ムラサキイガイ養殖と工場からの負荷量削減の両方を組み合わせることで,より効果的に赤潮や貧酸素水塊の発生を防止できる。

著者

山田 真貴子 海老澤 聡一 福井 和徳

雑誌

奥羽大学歯学誌 (ISSN:09162313)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, 2016-06

著者

山田 真貴子

雑誌

奥羽大学歯学誌 (ISSN:09162313)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.89-101, 2016-12-01

---

顎矯正手術を受ける骨格性下顎前突症患者39例(男性19例、女性20例)を対象とし、三次元顔貌変形シミュレーションソフト(可動点を前後・上下方向に変化させることができる)を用いて、患者自身が考える術後の理想顔貌を男女別に調査し、矯正歯科医が考える理想顔貌と比較検討した。その際、初回検査時に採得した側面頭部X線規格写真をもとに顔貌形態パターンの垂直的な分類を行い、Long-Face群(LF群)とNormal-Face群(NF群)に分けた。検討の結果、NF群の男性患者の理想顔貌は矯正歯科医と比べて、シミュレーションの前後方向については、上唇部をより前方に位置させ、上下方向(下顔面高)については矯正歯科医と同じ認識であった。LF群の男性患者の理想顔貌は矯正歯科医に比べて、上唇部を前方に位置させ、下顔面高を変化させない顔貌であった。女性患者の理想顔貌はNF群・LF群とも歯科矯正医に比べて、上唇部を前方に位置させ、下顔面高を短くした顔貌であった。

著者

山田 真貴子

出版者

著作権法学会

雑誌

著作権研究 (ISSN:03879399)

巻号頁・発行日

no.28, pp.58-75, 2001

著者

山田 真貴子 高和 直徳

出版者

都政研究社

雑誌

都政研究

巻号頁・発行日

vol.37, no.5, pp.10-12, 2004-05

著者

山田 真貴子 大谷 佳奈子

出版者

ダイヤモンド社

雑誌

ダイヤモンド・ビジョナリー

巻号頁・発行日

vol.42, no.7, pp.90-93, 2006-07

著者

山田 真貴子

出版者

マルチメディア振興センター

雑誌

ICT world review = ICTワールドレビュー

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.15-29, 2016-06

著者

山田 真貴子

出版者

全国市長会館

雑誌

市政 (ISSN:04886801)

巻号頁・発行日

vol.65, no.7, pp.24-27, 2016-07

著者

山田 真貴子

出版者

マスコミ研究会

雑誌

放送界 (ISSN:13438085)

巻号頁・発行日

vol.62, no.218, pp.18-21, 2017

著者

山田 真貴子 人材局研修推進課

出版者

日経印刷

雑誌

人事院月報 : 公務員関係情報誌 (ISSN:04464893)

巻号頁・発行日

vol.70, no.12, pp.2-8, 2017-12

著者

山田 真貴子

出版者

映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 = ITE technical report (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.42, no.13, pp.15-17, 2018-05

著者

田中 哲士 山田 真徳 菊池 亮

雑誌

研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:21888655)

巻号頁・発行日

vol.2016-CSEC-73, no.21, pp.1-8, 2016-05-19

---

機械学習が大規模化するにつれて,機械学習のクラウドへの委託が行われるようになってきている.しかしクラウドからデータが漏洩した場合,ユーザのプライバシー情報のみならず,企業の資産とも言える機械学習パラメータも漏洩してしまう危険性がある.本論文ではこの問題を解決するために,ユーザが持つプライバシー情報と企業が持つ機械学習パラメータを秘匿しながら,クラウドに機械学習を委託する方法を提案する.提案方法は秘密分散ベース秘密計算を基に,ニューラルネットワークを用いた学習・予言を可能としている.さらに,提案方式の有効性を測るため,ニューラルネットワークで用いる活性関数としてランプ関数を用いた場合の計算コストを見積り,既存の実装結果と併せることで,機械学習にどの程度の時間がかかるかを推定する.

著者

山田 真司 三浦 雅展

出版者

一般社団法人 日本音響学会

雑誌

日本音響学会誌 (ISSN:03694232)

巻号頁・発行日

vol.70, no.8, pp.440-445, 2014-08-01 (Released:2017-06-02)

著者

小松﨑 記妃子 山田 真実子 福宮 智子 佐藤 陽子 山﨑 あや 渡辺 純子 福地本 晴美

出版者

昭和大学学士会

雑誌

昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.499-507, 2020 (Released:2021-01-28)

参考文献数

7

---

看護学生による臨地実習に関する評価尺度の動向を明らかにする.本研究は,臨地実習での教授者の教育能力および学生の看護実践能力の両側面の能力を評価するための資料とする.医中誌Web Ver.  5を用いて,検索対象年は2005年1月〜2015年9月,検索式は「臨地実習」and「看護学生」and「評価」とし原著論文に限定した.その中から看護学実習に関して尺度を用いた評価を行っている文献(独自質問紙のみを使用した文献は除外)を分析対象とした.検索の結果,1,132件が抽出された.このうち本研究の条件に該当する文献は73文献あった.使用されている評価尺度は55種類あり,1文献に対し1〜11の尺度を用いるなど多岐にわたっていた.評価者は,教員,指導者,学生の3つに分類でき,評価対象は,教員,指導者,学生,実習過程(実習全般),実習環境の5種類に分類できた.人を評価対象とした文献のなかで,教員を評価した文献は4件で最も少なく全て2011年以降に確認された.指導者を評価した文献は20件,学生を評価した文献は45件あり,2005年から確認できた.教員を評価対象とした文献のうち,その評価者は,学生3件,教員(自己評価)1件であり,評価尺度は,前者は全て日本語版Effective Clinical Teaching Behaviors(以下ECTB),後者は教授活動自己評価尺度―看護学実習用―が用いられていた.指導者を評価対象とした文献における評価者は,学生14件,指導者(自己評価)6件であった.評価尺度は,前者のうち11件がECTB,3件が授業過程評価スケール―看護学実習用―であり,後者は全てECTBが用いられていた.近年の看護学実習における教育評価に関する研究では,教授者の教育実践能力を評価する尺度には,授業過程評価スケール―看護学実習用―やECTBの共通性が確認されたが,教員を評価対象とした研究は僅かであった.また,評価の時期は,基礎実習後と領域実習の前後などで2時点から3時点で実施されており,基礎看護実習から全ての実習終了後までなど一連の過程を通じた学生の評価に関する研究は見当たらなかった.看護実践能力における要素別の評価尺度を組み合わせて実習を評価していることが明らかになった.

著者

新美 亮輔 山田 真也

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第82回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.3PM-063, 2018-09-25 (Released:2019-07-19)

著者

山田 真里子 平野 敬子 吉田 勉

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

栄養と食糧 (ISSN:18838863)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.261-266, 1978 (Released:2010-03-01)

参考文献数

15

---

モヤシを市販次亜塩素酸ナトリウム液 (アンチホルミン液) に浸漬した場合の, ビタミンC含量の変化を調べた。その結果, アンチホルミン液処理により, モヤシ中の総ビタミンCは, 未処理とくらべ実験室処理では85% (5~120分浸漬の平均), 工場処理では76%に減少した。この減少のおもな原因は, 浸漬液中へのビタミンCの溶出と考えられる。また, 工場処理では, 水洗中にモヤシの機械的攪拌が行なわれるために, 実験室処理にくらべその溶出量も多くなったと思われる。1/500アンチホルミン液は, モヤシ中のビタミンCに対して酸化剤として作用し, モヤシ中の還元型ビタミンCを酸化型ビタミンCに変化させるが, この液のもつ高いpHの影響によるビタミンCの分解はあまり起こらないと推察された。

著者

小林 智之 伊東 かおる 横田 祐未 佐藤 達雄 山田 真

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.65-71, 2019 (Released:2019-03-31)

参考文献数

30

被引用文献数

2

---

紫外光のうち280~315 nmの波長域であるUV-Bは,様々な病害に対し抵抗性を誘導するとされている.そこで,本研究では,キュウリおよびトマトの育苗期におけるうどんこ病抑制に効果的なUV-B照射条件を検討した.キュウリおよびトマト苗に対し,1日2時間連日の50 mW・m–2ならびに100 mW・m–2の放射照度では,化学農薬による慣行防除と同等のうどんこ病抑制効果が得られた.しかし,100 mW・m–2の放射照度では,葉の萎縮症状を発生させた.UV-B照射時間は,1時間では十分な病害抑制効果は得られなかったものの,2時間と3時間では慣行防除と同等の効果が認められた.以上の結果より,キュウリおよびトマト苗に対する50 mW・m–2かつ2時間連日のUV-B照射により,うどんこ病に対して化学合成殺菌剤に代わる防除手法として活用できると考えられた.