著者

池永 誠 大島 行彦 清水 正夫 後藤 紀夫 渡辺 龍彦 吉田 勝明 宮内 邦浩 中村 秀夫 朝永 哲弥 比企 能樹

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.23, no.5, pp.1116-1120, 1990-05-01

被引用文献数

15

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大腸穿孔21例を対象とし, 穿孔部位, 原因, 臨床症状, 手術時期, 手術術式, 術後経過より検討した. これは虫垂炎を除く消化管穿孔例97例の 21.6%, 大腸手術例173例の 12.1% にあたった. 大腸穿孔の確定診断は, 遊離ガス像の出現率が 33.3% と低い事もあり必ずしも容易ではないが, われわれは発症6時間以内に11例 (52.4%) と早期に手術を施行し全例救命しえた. 大腸癌穿孔は8例にみられ大腸癌手術の 6.1% にあたり, 全例に治癒切除を施行した. 累積生存率は Kaplan-Meier 法にて2年生存率 100%, 5年生存率 75.0% であった. 同期間の全大腸癌例の5年生存率は 65.1%, 治癒切除例の5年生存率は 79.8% であり, 穿孔例, 非穿孔例の間に差異は認められなかった. 穿孔例といえども癌に対する積極的な治療を行うべきと考えられた.

著者

後藤 敏行

出版者

日本図書館研究会

雑誌

図書館界 (ISSN:00409669)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.190-203, 2012-09-01

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RFID (Radio Frequency Identification)を用いた図書館システムがわが国の図書館に普及しつつある。本稿は,図書館RFIDの導入館を対象に自由記述の質問紙調査を実施することによって,貸出・返却業務,蔵書点検業務,および不正帯出防止機能という,図書館RFIDの代表的な3機能について,現状における課題を考察する。44館からの回答を分析した結果,読み取り性能がより良く,関連機器がより使いやすく,壊れにくく,現状にはない新しい機能を備えたRFIDを,より安い価格で図書館が求めていることが明らかとなる。

著者

川崎 和幸 山田 一磨呂 大江 孝範 鶴田 峯生 寺澤 道夫 今吉 朋憲 安永 幸弘 後藤 一洋

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

藥學雜誌 (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.109, no.11, pp.827-834, 1989-11-25

被引用文献数

3

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The pro-drugs of α, 2-dimethyl-5H-[1] benzopyrano [2,3-b] pyridine-7-acetic acid (I) with a potent anti-inflammatory activity were synthesized in order to reduce its gastrointestinal side effects. Various esters synthesized were evaluated for their anti-inflammatory activity and ulcerogenicity. Among the compounds maintaining a potent activity of I, N, N-dimethylcarbamoyl-methyl α, 2-dimethyl-5H-[1] benzopyrano [2,3-b] pyridine-7-acetate (II-18) showed excellent biopharmaceutical characteristics. The ulcerogenic effect of II-18 showed excellent biopharmaceutical characteristics. The ulcerogenic effect of II-18 on the rat gastric mucosa was about 3 times less than that of I. It was suggested that II-18 may be an useful biolabile pro-drug for I among the compounds tested.

著者

後藤 佑一朗 津田 晃平 両角 光男 位寄 和久 本間 里見

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会研究報告. 九州支部. 3, 計画系

巻号頁・発行日

no.51, pp.557-560, 2012-03-01

著者

後藤 昭二 高山 公章 篠原 隆

出版者

山梨大学工学部附属発酵化学研究施設

雑誌

山梨大学醗酵研究所研究報告 (ISSN:05131863)

巻号頁・発行日

no.24, pp.1-6, 1989-12 (Released:2011-03-05)

著者

後藤 康志 Gotoh Yasushi

出版者

新潟大学大学院現代社会文化研究科

巻号頁・発行日

pp.1-277, 2007-03

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本研究の目的は、従来経験的に記述されてきたメディア・リテラシーについて構成要素を操作的に定義し、測定するための尺度を作成し、実証的データを得てその発達的特性と構造を検討することにある。メディア・リテラシーの定義は多様であるが、本研究では「多様な情報メディアの特性を踏まえ、それらを情報の受信と発信に主体的に活用するとともに、情報を鵜呑みにすることなく批判的に捉えようとする態度及び能力」と捉え、そのような態度及び能力の獲得を目指す教育活動をメディア・リテラシー教育実践と呼ぶ。高度情報通信社会の到来に伴い、メディアを使いこなし情報を適切に収集し判断する力量を育成することが求められている。メディア・リテラシーはそうした状況に対処するための力量として捉えられることが多い。筆者はこのようにメディア・リテラシーの力量としての側面を強調する立場をとらない。というのは、人は自らとメディアとの関係を主体的に構成する存在であると考え、メディア・リテラシーを態度やメディアに対する知覚を含めたより広い概念として捉えたいからである。メディアは多様化し様々なメディアが利用可能な状況になっている。テレビが登場しても映画はなくならなかったし、インターネットが普及しても新聞もテレビも残っている。メディアが多様化し様々な情報を得ることができる時代にあって、人がメディアをどう使い、そこからどういう情報を得るかの選択肢は無限にある。その選択権をもつのは自分自身であるとすれば、メディア・リテラシーとは、つまるところその人が「どう生きたいのか」に関わる問題である。このように考えるに至った経緯は、筆者の修士論文まで遡る。筆者の修士論文は「ハイパーメディアの教育利用に関する研究」である。このハイパーメディア・システムは、利用することにより学習者の疑問が解消するとともに、発展的な新たな課題が生まれるべくデザインされていた。ハイパーメディアは、その中で自己完結するメディアとしてではなく、直接体験を含む各種メディアによる発展的学習へ飛び出すゲートウェイとして位置づけられていた。教師から子どもへ情報を一方的に注入する一斉指導スタイルを抜け出し、子ども自身が情報を求め、メディアを使いこなすことを目指したのである。修士論文作成後、筆者は小学校の教育現場に復帰してこのような学習の実現を目指して実践を重ねてきた。子どもがメディアを主体的に活用して問題を解決する学習の実現に取り組む中で、子どもがメディアの特性を把握して使い分けていく姿を見てきた。小学生なりにも子どもはメディアに主体的に働きかけたり、自分の経験に基づいてメディアを選択したりしているのである。筆者のメディア・リテラシーを能力や態度、メディア観を含めたものとして見る見方は、筆者に限ったものではない。 例えばPotter(2001,2004)はメディア・リテラシーを単なる能力ではなく、感性や態度を含むものとして捉えている。ドイツにおいても同様である(生田・赤堀2001)。山内(2003a,2003b)は、我が国ではリテラシー=読み書き能力という側面が強調されるあまり、メディア・リテラシーが「メディアの読み書き能力」、つまりはメディアをいかに操るかという「見える学力」、「伝達可能な知識」として矮小化されていると指摘する。このような見解は、Potter や山内だけではない。メディア・リテラシーの定義は研究者や実践の数だけあるといっていいほど多様であるが、これらは完成品としての望ましい姿、最終目標となる理想型を記述しているに過ぎない。そこに至る道筋は示してくれない。メディア・リテラシー教育実践の報告は事例のエピソードで終わるものが多く、構成要素を操作的に定義し、それらがどう変容したかの情報を与えてはくれない。このため、メディア・リテラシー教育実践は学習者の実態から出発するのではなく、教師の意図から出発することとなる。連合王国のメディア教育の権威バッキンガム(Buckingham 2003:176)は、メディア・リテラシー教育実践において必要なこととして「学習者が何を知っているか、そして学習者は何を知らなくてはならないか」の把握を挙げる。バッキンガムによればメディア・リテラシー教育実践には「子どもを白紙として捉えている」ものが多い。子どもは決して白紙ではない。豊富なメディア経験を有し、メディアに対する見方や知覚を有している。子どもを「今もっている力量や態度、知覚に基づいてメディアとの関係を主体的に構成する存在」と考えれば、1人1人のメディア・リテラシーが今いかなる段階にあるかが重要であるはずだ。さらに、メディア・リテラシーがどう発達するのかという「発達への問い」を問いかけ続けることが必要なはずである。メディア・リテラシーの発達を問うことは、メディア・リテラシーとは何か、人がメディアとの関係を取り結ぶとは何かを問うことに他ならない。このような問いに答えるためには、メディア・リテラシーを操作的に定義し、測定可能な形に組み替えていく必要がある。これらを受けて、本研究ではメディア・リテラシーの構成要素の抽出と尺度作成、作成した尺度を用いたメディア・リテラシーの発達的な特性と構造の検討を課題とする。それぞれの課題にいかにアプローチするかは、以下に示す。メディア・リテラシーの構成要素をいかにして操作的に定義するかが問題である。前述のようにメディア・リテラシーの定義は抽象的なものが多く、最終的な理想が述べられているに過ぎないからだ。能力的な面を強調するあまり、コンピュータの操作スキルのような目に見える力量として単純化している定義も多い。このような状況で定義を中心に構成要素の抽出を行っても、現状におけるメディア・リテラシー研究・実践者の願望を集約するだけになってしまうだろう。そこで、内外のメディア・リテラシー教育実践を幅広く集め、その中でメディア・リテラシーのいかなる面が強調されているかをまず浮き彫りにする。 実践は実態を踏まえたものであり、実践の中にこそメディア・リテラシーの構成要素が含まれていると考えるからである。メディア・リテラシー教育実践を踏まえた上で定義の整理を行い、メディア・リテラシーの構成要素を抽出する。構成要素を抽出した後、それを測定するための尺度を作成する必要がある。心理学研究における尺度作成の手法を生かし、信頼性・妥当性の高い尺度を作成することが課題である。メディア・リテラシーに関する既存の尺度は、信頼性・妥当性の点で問題のあるものが多い。対象年齢も成人向けが多い。このため尺度を新たに作成する必要がある。心理学研究の尺度作成では先行研究をベースに項目を作成し、予備調査により項目分析や信頼性・妥当性の検討を行い、尺度を洗練させる手法をとる。本研究でもこの手続きを踏襲するが、作成しようとする尺度の先行研究は乏しい。このため場合によっては予備調査を繰り返したり、対象を絞ったりして尺度を精緻化させていく。また、作成した尺度の妥当性については、先行研究で明らかになっている構成要素間の関係(例えばメディアの操作スキルと主体的な態度の関係など)や筆者自身のメディアに対する先有知覚研究の知見などを動員し、多角的に検討を加える。尺度作成にあたっては質的データの活用も心がける。測定しようとするメディア・リテラシーは、実際の場面で発揮される能力である。このため、被験者に具体的な場面設定を行い、そこでどう対応するかについての自由記述を求め、質的に検討する必要がある。メディア・リテラシーの発達的な特徴の検討にあたってはデータを多角的に解析する必要がある。本研究ではメディア・リテラシーの発達を構成要素の尺度得点が向上することに限定して捉え、学年発達毎の平均点の分散分析と事後検定を行う。発達的な特徴としては、抽出した構成要素が一様に発達するのか、発達にある種の断層があるのかを検討することが課題となる。構成要素の尺度得点は、学年発達と伴って向上するのであろうか。それぞれの構成要素が一様に発達するのか、それともある構成要素は早期に、別の構成要素は遅れてといった具合にばらつきながら発達するのであろうか。また、ある学年から次の学年には大きな差があるといった具合に、発達には学年間の断層はあるのだろうか。これらの点を明らかにするために、尺度得点のみの差を検討するのではなく、個々の項目に立ち返ってその差を検討していく。こうした構成要素間の関係はどうなっているのだろうか。前述のように、先行研究においては本研究で採り上げる構成要素間の関係についての知見がいくつか得られている。また、数多くあるメディア・リテラシーの定義も構成要素間の関係を前提としているものがある。しかし、これらはメディア・リテラシーを態度やメディアに対する知覚を含めたより広い概念として捉える立場からみれば、構成要素間の関係の一部に過ぎない。先行研究を踏まえたモデルを構成した上で構成要素全体の関係を検討する必要があるが、従来行われているような相関分析では限界がある。そこで構造方程式モデルを利用する。 構造方程式モデルは潜在変数間の関係を推定するのに適した手法である。本研究は構成要素間の関係に関する仮説を検証するというよりも、探索的に関係を検討する段階にある。こうした状況下で、探索的なモデルを新たなデータに基づいて発展できる構造方程式モデルは都合がよい。構造方程式モデルを用いて、人がメディアとの関係を築くとき、態度やメディアに対する知覚はいかに関係しているのかの知見を提出したい。本研究は、メディア・リテラシーの発達への問いに対して上記のようなアプローチで答えていくことを目指す。こうしたメディア・リテラシーへの問いは、従来からあるリテラシーや教育にとっていかなる意義があるのだろうか。メディア・リテラシーの上位概念であるリテラシーについても分かっていないことが多い。リテラシーは文字の読み書きだけではない。森田(2005)によれば今日にいたるまで実は、識字とは何か(従って識字困難とは何か)という定義について、一貫した見解は存在しない。リテラシーの定義は「文字に対する多様な期待の数だけ存在するとさえ言える(森田2005:47)」のである。メディア・リテラシーの発達を問うことは、メディア・リテラシーとは何なのかを問うことに等しい。メディア・リテラシーとは何かを問うことで、リテラシーとは何なのかを問うことができるのか。言い換えると、メディア・リテラシーの発達を検討することで、リテラシーを再定義することは可能になるのだろうか。最後に、本研究の限界について3点、述べておきたい。第一に、本研究は探索的研究の段階にある、ということである。メディア・リテラシーの発達についてはほとんど先行研究がない。特にメディアに対する批判的思考については信頼性・妥当性を検討した測定さえも行われてこなかった。メディア・リテラシーの調査には、メディア環境や学習経験など統制できない要因が多い。このため本研究は学年間比較の段階であり、発達的研究の第一歩に位置付く。メディア・リテラシーの発達を明らかにするためには、本研究を批判的に乗り越えたさらなる調査研究が必要になる。第二に、メディア・リテラシーの重要な側面である表現・発信についてである。子どものメディア活動は、受信・発信が相まっている(生田2000a, 山内・水越2000)。受信のみならず発信におけるメディア・リテラシーが重要なことは間違いない。しかし、メディア・リテラシーの発達を一事例として記述するならともかく、実証的データとして把握するには、受信・発信の両方を扱うことは一つの研究では困難である。そこで本研究では、メディアによる情報受信に焦点化してメディア・リテラシーを捉えており、発信については言及していない。今後、発信についても発達的な問いを立てて検討する必要がある。第三に、質問紙法による調査の限界である。本研究ではメディア・リテラシーの発達差があると考えられる10 才頃から20 才頃までを対象とし、同一の質問紙による調査を行っている。このため、問題作成には大きな制約があった。一つ一つの構成要素についてその測定を精緻化させ、尺度を洗練していく必要がある。

著者

後藤 慶太

出版者

京都大学総務部広報課

雑誌

紅萌 : 京都大学広報誌

巻号頁・発行日

vol.8, pp.21-22, 2005-09-25

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著者原稿

著者

村上 岩範 後藤 桂孝 吉澤 明訓 安藤 嘉則 山田 功

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.76, no.765, pp.1093-1099, 2010-05-25

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In this research, we propose the driving method of the magnetic material disc by the rotating magnetic field. When the rotating magnetic field is given to the magnetic material disk, the magnetic material disk is magnetized by a phase different from the rotating magnetic field. Therefore, magnetic attractive force acts between the magnetic material disk and the rotating magnetic field. At this time, because force in the vertical direction and radial direction cancelled respectively, only force in the circumferential direction comes to act. The rotating torque is generated by this force in the circumferential direction. Therefore, the magnetic material disc rotates. The purpose of a present article is to clarify the proposed driving principle by doing the magnetic flux density measurement, torque measurement and the torque analysis. Then, this driving principle was clarified to some degree.

著者

關口 隆弘 村上 岩範 都丸 瞬 後藤 桂孝 吉澤 明訓

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

Dynamics & Design Conference

巻号頁・発行日

vol.2008, pp."653-1"-"653-6", 2008-09-02

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In this research, it proposes the development of High-Tc Superconducting Levitation flywheel. The permanent magnet magnetized in the thickness direction where the sectorial magnetic material plate is adsorbed creates the multipole field outside of the magnet. The levitation body achieved the stable rotation without the control by giving the driving force from the axial direction to the multipole field of the levitation body, and thus it succeeded in riding past the resonance. And, the voltage correction that considered the counter-electromotive force and impedance was executed so that this system might obtain the stable torque. As a result of measurement of electric power generation at the high-speed rotation region, it was confirmed that this system had about 84% conversion efficiencies. The result of the experiment and the theoretical value of the magnetic flux density, the torque, the frequency response, and the conversion efficiency of this system were compared. As a result, because measurements and the analytic value were corresponding well, it was confirmed that this analysis was useful.

著者

宗宮 弘明 山本 直之 後藤 麻木 吉野 哲夫

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究によって、新たに23種の発音魚が記載された。マツカサウオ(キンメダイ目マツカサウオ科1種)、カマキリ(カサゴ目カジカ科1種)キントキダイ科魚類(7種)、キンチャクダイ科魚類(11種)、コトヒキ(スズキ目シマイサキ科1種)、イシダイとイシガキダイ(スズキ目イシダイ科2種)などが発音器を持つことが正確に記載された。マツカサウオ、カマキリ、コトヒキ、イシダイとイシガキダイは後頭神経を使って鳴き、キントキダイ科魚類とキンチャクダイ科魚類は脊髄神経を使って鳴くことがわかった。とくに、キンチャクダイ科魚類では、7属26種のうちサザナミヤッコ属(6種)とアブラヤッコ属(5種)だけが発音することもわかった。いずれの発音魚類も後頭神経か脊髄神経のどちらか一方だけを使って鳴き、両方の神経を使って鳴く魚種は観察されなかった。

著者

後藤 新平

出版者

コロムビア(戦前)

巻号頁・発行日

1924-06

著者

後藤 麻美

出版者

国語教育史学会

雑誌

国語教育史研究 (ISSN:13452924)

巻号頁・発行日

no.6, pp.59-94, 2006

著者

新妻 規夫 高木 滋 鈴木 孝 吉沢 正人 後藤 輝孝 藤村 忠雄 糟谷 忠雄

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

年会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, 1983-03-11

著者

後藤 弘樹 愛木 豊彦 小川 達也

出版者

岐阜大学

雑誌

岐阜数学教育研究 (ISSN:1348396X)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.128-133, 2011

著者

後藤 裕子

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.870-871, 1995-10-25

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第7回東京女子医科大学在宅癌治療研究会 1995年7月22日(土) 臨床講堂1

著者

後藤 文康

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

no.35, pp.120-131, 290-289, 1986-04-30

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In the late 1950s when Japan was runinng at full speed toward becoming an economic power, a new type of people began to emerge. They drastically changed the framework of the "masses" which until then referred to the "general working class, including labours and farmers." The masses situated in the lower part of the traditional pyramid-shaped society have come to occupy the central and major part of the present oval-shape society. The masses in this society were highly educated and shared almost equal health. Along with the emergence and expansion of the new "masses, " the newspaper was forced to change in order to arise their interest. The first noticeable change was the increase of news and information on home and community life, sports and leisure. It was then followed by an increase in international news items and the expansion of readers' columns. In this period, when the goal of average-people was to improve their standard of living in the same way that others were doing, the task for the newspaper was to understand and respond to such needs and to point out frictions and contradictions. Challenged to fulfill this task, newspapers, the national papers in particular, competed with each other in increasing their number of pages. It was then in the middle of the 1970s that the newspapers have again witnessed a change in the masses. In the so-called "mature" society, people were no longer easily satisfied with homogenized information. The word "bunshu(diverse and divided masses)" was even coined. The newspaper could no longer mass-produce standardaized news only. In order to meet diversified demands, newspapers then have chosen the strategy of multiple-option. Pages on specific topics like health and medical care were increased and separate editions which could be termed 'living journal' were issued. Newspapers from this stage, however, have become often puzzled by the "whimsical" masses who seemed to have become more inquisitive and curious. Protection and consideration for human rights and privacy are thus the biggest problems that newspapers face at present. Nevertheless, it is obvious that the masses, whether they undergo another change or not, will continue to be the key factor in the survival of the newspaper. This is so not only from the financial point of view but also in opinion formation. How should the newspaper fulfill its mission by not losing support from the masses? The author proposes the concept of "paternal journalism, " which entails : cool and mature judgement, broad viewpoint, generosity, self-restraint, rich knowledge, protection of the weak from the strong, and strength …all of which are required by the present-day masses to actualize what may be called the ideal journalism.

著者

小野 ちれか 後藤 春彦 佐藤 宏亮

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.76, no.669, pp.2169-2176, 2011-11

著者

後藤 茂文

出版者

京都大学公共政策大学院

雑誌

公共空間

巻号頁・発行日

vol.2012 Spring, pp.17-19, 2012

著者

後藤曠二 著

出版者

東京市政調査会

巻号頁・発行日

1924

著者

後藤 真孝 緒方 淳 江渡 浩一郎

出版者

The Japanese Society for Artificial Intelligence

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.104-113, 2010

被引用文献数

2 1

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In this paper, we describe a public web service, <EM>``PodCastle''</EM>, that provides full-text searching of speech data (Japanese podcasts) on the basis of automatic speech recognition technologies. This is an instance of our research approach, <EM>``Speech Recognition Research 2.0''</EM>, which is aimed at providing users with a web service based on Web 2.0 so that they can experience state-of-the-art speech recognition performance, and at promoting speech recognition technologies in cooperation with anonymous users. PodCastle enables users to find podcasts that include a search term, read full texts of their recognition results, and easily correct recognition errors by simply selecting from a list of candidates. Even if a state-of-the-art speech recognizer is used to recognize podcasts on the web, a number of errors will naturally occur. PodCastle therefore encourages users to cooperate by correcting these errors so that those podcasts can be searched more reliably. Furthermore, using the resulting corrections to train the speech recognizer, it implements a mechanism whereby the speech recognition performance is gradually improved. Our experience with this web service showed that user contributions we collected actually improved the performance of PodCastle.