著者

松山 洋

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.89, no.6, pp.362-364, 2016-11-01 (Released:2019-10-05)

著者

松山 洋

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.88, no.5, pp.531-532, 2015-09-01 (Released:2019-10-05)

参考文献数

3

著者

松山 洋

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.88, no.4, pp.400-401, 2015-07-01 (Released:2019-10-05)

参考文献数

4

著者

松山 洋

出版者

日本地図調製業協会

雑誌

地図ジャ-ナル (ISSN:13437275)

巻号頁・発行日

no.166, pp.9-11, 2010

著者

齋藤 仁 松山 洋

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100075, 2015 (Released:2015-10-05)

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1.はじめに 解析雨量(レーダー・アメダス解析雨量、気象庁)は、日本列島における詳細な降水分布や豪雨による災害防止を目的に、1988年4月より運用されてきた。これまでに蓄積された解析雨量を用いることで、確率降水量の算出も可能となると言えるが、詳細な検討は少ない。本研究では、豪雨災害への応用を想定し、解析雨量を用いて、高解像度(5kmグリッド)の再現期間50年の1時間降水量と土壌雨量指数を算出した。 2.手法 1988年4月~2013年12月(26年間)の解析雨量(毎正時1時間降水量)を用いた。対象としたのは、23年以上のデータが得られる地域である(図1)。解析雨量の空間解像度は5kmから2.5km(2001年4月)、2.5kmから1km(2006年1月)と変化しているため、2005年までのデータを5kmへと再編集した(Urita et al., 2011, HRL)。次に、得られたデータに対して、均質性を検定した(Wijngaard et al., 2003, IJC)。そして、1時間降水量と土壌雨量指数の年最大値からL-moments(Hosking, 2015, R Package)を求め、再現期間50年の確率値を算出した。その際には、一般的なGumbel分布と一般化極値(GEV)分布を用い、Jackknife法により算出した。 3.結果と考察 日本列島における再現期間50年の1時間降水量は、17.0–158.0 (平均68.2)mm/h (Gumble分布、図1a)、16.8–186.4 (平均69.6)mm/h(GEV分布、図略)である。また再現期間50年の土壌雨量指数は、82.1–638.6(平均226.9、Gumbel分布、図1b)、68.6–705.0(平均221.8、GEV分布、図略)であった。これまでAMeDASデータを用いた確率降水量が産出されてきたが、解析雨量を用いることで、高解像度(5km)の確率降水量と土壌雨量指数の分布を検討可能と言える。特に、大雨の頻度が高い西南日本の太平洋岸において、その詳細な空間分布が明らかとなり、災害対策への応用が考えられる。本研究は予察的なものであり、今後より詳細な解析雨量データの検証と、結果の検証が必要である。

著者

島村 雄一 泉 岳樹 中山 大地 松山 洋

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.331-348, 2003-07-05

参考文献数

31

被引用文献数

8 9

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林床積雪の判別が可能な積雪指標S3 (斎藤&middot;山崎, 1999) をLANDSAT-5/TM画像に適用し, 積雪水当量&middot;融雪量を推定した. 積雪指標の適用を想定したADEOS-II/GLIが未稼働なので, 衛星データへの適用は本研究が初めてである. 1986年の融雪期の黒部湖集水域を対象として, 積雪指標を用いて積雪域を抽出した. ここでは, この地域における標高と積雪水当量の関係 (関西電力株式会社工務部, 1960) と山地積雪モデル (小池ほか, 1985) に基づき算出した2時期 (1986年4月14日と4月30日) の積雪水当量の差を融雪量とした.<BR>推定された融雪量は, 同じ期間の黒部第四ダムでの観測流量と相対誤差&mdash;8.2%で一致した. 植生の影響を考慮せずに可視波長帯から抽出した積雪域を使った場合の推定誤差は&mdash;23.8%であり, この差は積雪指標が林床積雪を判別できているためと考えられる. 以上から, 積雪指標による積雪域の抽出は妥当であり, 植生の影響を考慮しない方法よりも優れていると言える.

著者

久富 悠生 中山 大地 松山 洋

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100223, 2014 (Released:2014-03-31)

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本研究の目的は,武蔵野台地における長期的な地下水流動を,数値モデルを利用して再現すること,及び長期的な地下水流動の変化と土地利用の関係を定量的に明らかにすることである.モデルはUSGS(アメリカ地質調査所)が開発したMODFLOWを利用した.MODFLOWは有限差分法を用いた3次元地下水流動解析モデルである.解析期間は土地利用データのある1977年~2012年を対象とし,MODFLOWを用いて1日ごとの地下水位を算出した.また,統計的に推定した気象データを用いて2013年~2050年における地下水流動の予測シミュレーションも行った. その結果,MODFLOWによって降水による地下水の反応や,季節変化を再現することができた.また,計算された地下水位のデータを用いて,1977年~2012年の地下水位の低下量と観測点における涵養域の減少量を算出した.地下水の変動傾向の有無の検出にはMann-Kendall検定を利用した.その結果,涵養域の減少量と地下水位の低下量に相関関係があることが明らかになった.この要因として,1977年~2012年に,水田や農地,森林などの透水面の面積が減少し,建物用地などの不透水面の面積が増加していることが示された.また,局地的な涵養域の減少の他に,武蔵野台地全体における広域的な涵養域の減少も地下水位の低下に影響を与えていることが示唆された.2013年~2050年の地下水流動の将来予測では,降水量の増加に対する地下水位の上昇はみられなかった.したがって,降水量の長期的な変化が地下水位の変動に与える影響は比較的少ないことが明らかになった. 今回のモデルでは長期的な地下水の流動を再現することができたが,再現性に欠ける部分もあった.そのため,今後の課題として更なるモデルの改良が必要であることが明らかになった.

著者

松山 洋 田中 大輔 齋藤 仁

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会研究発表会要旨集 水文・水資源学会2014年度研究発表会

巻号頁・発行日

pp.100068, 2014 (Released:2014-12-01)

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要旨集を参照願います。

著者

大山 慎太郎 梅原 徳次 上坂 裕之 鄧 興瑞 村島 基之 堀江 茂 松山 洋介

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.849, pp.16-00378-16-00378, 2017 (Released:2017-05-25)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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This paper describes about the effect of drill surface texturing on height of back burr in titanium alloy drilling process with solid lubricating sheet. Titanium alloy is difficult to conduct drilling because titanium alloy is hard and ductile material. And the workers cannot use plenty of liquid coolant for preventing the productivity decline when the work places are above their heads in production fields. Therefore drills are exchanged frequently even though the cost increases. In this study, we measured the cutting force by a loadcell to know the effect of drill surface texturing and solid lubricating sheet on drilling process of work pieces made of Ti-6Al-4V. As the results, drill with rough textured rake surface showed high burr height in exit of Ti-6Al-4V. On the other hand, drill with rough textured flank surface showed low burr height only if drilling with solid lubricating sheet. Moreover, drill with the specific texturing on flank surface by wire electric discharge machining showed low burr height.

著者

松山 洋平 マツヤマ ヨウヘイ Matsuyama Yohei

出版者

同志社大学一神教学際研究センター(CISMOR)

雑誌

一神教世界 = The world of monotheistic religions (ISSN:21850380)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.65-77, 2010-02-28

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本稿の目的は、アメリカ合衆国で活躍するイラク出身のウラマー、ターハー・ジャービル・アル=アルワーニーの提起する「クルアーンの主権」理論と、そこから導出される政治論の意味、及びアルワーニーの思想全体に与えるそのインパクトを考察することにある。「クルアーンの主権」理論は、神の最終啓示であるクルアーンを啓示「封緘」以降の時代を生きる人間の行為規範における最高権威として規定し、クルアーンを人間的読解によって解釈する学的努力の必要性を主張する。それは、預言の「封緘」以前に適用されていた、強制的・直接的介入に基づく「神的主権」とは性質を異にする、神の新たな主権形態である。またアルワーニーは、「クルアーンの主権」実現の手段としてジハードを定義し、独自の政治論を展開する。この「クルアーンの主権」理論は、アルワーニーが提起する諸言論の理論的素地として、また「ウラマー」が発信する新しい「形式」のイスラーム思想の萌芽として認識することが可能である。

著者

根元 裕樹 中山 大地 松山 洋

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100111, 2012 (Released:2013-03-08)

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1582(天正10)年旧暦5月、岡山県の備中高松にて備中高松城水攻めが行われた。このとき、羽柴(豊臣)秀吉は、基底幅21m、上幅10m、高さ7mの水攻め堤を3kmに渡って築き、備中高松城側の足守川を堰き止め、その水を引き入れることによって備中高松城を水攻めした。この水攻め堤は12日間で完成したと伝わるが、12日間で築くには大規模すぎると指摘されていた。近年の研究では、備中高松城の西側には自然堤防があり、それを活用したからこそ、12日間で水攻め堤を完成できたとされている。しかし、備中高松城水攻めを水文学に基づいて研究した事例はない。そこで本研究では、水攻めを洪水と考え、洪水氾濫シミュレーションをメインモデルとした水攻めモデルを開発し、備中高松城水攻めをシミュレーションした。その結果から水攻めの条件を考察した。  備中高松は、微地形の多い海抜10m以下の平野の側に海抜約300mの山地があるところに立地する。この土地条件を考慮し、山地の流出解析にkinematic wave modelを用い、洪水氾濫解析にdynamic wave modelを用いた水攻めモデルを開発した。さらに備中高松の微地形を反映させるために基盤地図情報の縮尺レベル2500標高点から高空間分解能のDEMを作成した。このDEMに現地の発掘調査の報告書や現地踏査で調べた盛り土の状況を参考に、過去を想定したDEMを作成した。DEMの種類、水攻め堤の有無と高さによって複数のシナリオを作成し、水攻めの状況をシミュレーションした。  その結果、備中高松城の西側にある自然堤防を利用した上で、水攻め堤の遺跡である蛙ヶ鼻周辺の水攻め堤と足守川の流入が水攻めにとって必要であることが示された。この結果と史料を考慮しながら蛙ヶ鼻周辺の水攻め堤の高さについて考察したところ、その高さは約3.0mが合理的であるという結論が得られた。

著者

北村 彩子 泉 岳樹 松山 洋

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.113, no.4, pp.495-511, 2004-08-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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The thermal infrared images observed by satellites represent integral of radiations from both surface and atmosphere. This has been pointed out qualitatively, however, it has not been clarified quantitatively. Using Landsat-5 TM images (Kanto scene, Path107, Row35), this study quantitatively investigated the ratio of the radiant flux densities of surface temperature and those of air temperature. A multiple regression analysis was applied in this investigation. Four daytime scenes of the thermal infrared images of Landsat-5 TM (28 Feb1992, 25 Feb 1997, 13 Dec 1998, 30 Jan 1999, all were fine), and meteorological data in meteorological observatories, AMeDAS stations and Terrestrial Environment Research Center, University of Tsukuba were used for the analysis. Generally, surface temperature around10 : 00 JST is not observed when Landsat passes the study area, so the diurnal variation of thesurface temperature and energy budget at each site was calculated by the method of Kondo (1992) who set exchange coefficient constant throughout a day.It was clarified that the radiant flux densities of surface temperature and those of air temperature equally contribute to the radiant flux densities of brightness temperature observed by Landsat-5 TM, except for a case of strong wind since the constant value of exchange coefficient was not appropriate in this case. In the case of 13 Dec 1998, correlation between brightness temperature and air temperature, obtained in this study (r=0.71) was better than that of Yan and Mikami (2002) (r=0.53) who analyzed the same thermal infrared images. This was due to the difference of the area studied. In this case, correlation betweenradiant flux densities of brightness temperature and those of air temperature were also 0.71. Moreover, the multiple correlation coefficient among brightness temperature, surface temperature and air temperature (r=0.76), and radiant flux densities of brightness temperature, that of both surface temperature and air temperature (r=0.76) was better than the single correlation coefficients between brightness temperature and air temperature, and radiant flux densities of them. Since AIC (Akaike's Information Criterion) of the multiple correlation analysis was smaller than that of the single correlation analysis, this study statistically showed that the radiant flux densities of brightness temperature observed byLandsat-5 TM represented equal contribution of both surface temperature and air temperature.

著者

松山 洋一 Papangelis Alexandros Zhao Ran

出版者

人工知能学会

雑誌

言語・音声理解と対話処理研究会 (ISSN:09185682)

巻号頁・発行日

vol.72, pp.13-18, 2014-12-15

著者

松山 洋 西村 照幸 佐藤 信夫

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.199-215, 1999-03-26

被引用文献数

2

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1987〜1988年のFIFEの観測値と、ISLSCP Initiative I CD-ROMの入力データおよびJMA-SiBの出力を比較した。検証にはA.K.BettsとJ.H.Ballによってまとめられた領域平均値を用いた。 JMA-SiBでは、1988年の暖候期における5cm以深の土壌水分量が系統的に過少評価されている。これは1987年秋から1988年春にかけての地表面熱収支・水収支の違いによる。この期間の総降水量は観測値・モデルの入力データともに等しい。しかし、前者では降水量がほぼ土壌水分量の増加に寄与しているのに対し、JMA-SiBでは大半が蒸発散量として失われている。1988年春の土壌水分量の違いが生じる原因は、(1)冬季の混合比がモデルの入力データによって系統的に過少評価されており、JMA-SiBの蒸発散量が大気中の湿度に反映されず乾燥し続けていること、(2)この期間の総降水量の半分が、実際には土壌水分量の観測再開直前の11日間に集中して降っているのに対し、これをモデルの入力データが過少評価していること、などであると考えられる。 このように、モデルの入力データと観測値の間に違いが見られたので、GSWPでは、モデルで得られた土壌水分量と観測値だけを比較して両者の違いを議論すべきではない。FIFEの観測値をモデルの入力データとする別の検証実験が必要である。

著者

松山 洋

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.921-926, 2001-12-31

被引用文献数

2

著者

秋葉巌 松山洋一 小林哲則

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告音声言語情報処理(SLP)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.10, pp.1-8, 2013-07-18

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多人数会話において発生する発話機会の不均衡を調整するために,機会が十分に与えられず 「置いてけぼり」 状態になっている会話参加者に適切な手続きを経て発話機会を与えることのできる会話ロボットを提案する.特に,ファシリテーションのモデルを扱うための最小単位である 4 者会話 (ロボットを含む) を対象として,主導的に会話を進めている参加者らの状況も考慮しながら,段階的に主導権を奪取し,しかるべき対象者に発話機会を与えるような手続きの計算モデルを提案する.モデル化には,誤りを含むセンサ情報にロバストな部分観測マルコフ決定過程 (POMDP) を用いる.さらに手続きとそのタイミングの適切性について評価した被験者実験の結果を報告する.We propose a facilitation robot harmonizing four-participant conversations. Four-participant conversation is the minimum unit that needs facilitation skills. In general, three is the minimum number of participants of a multiparty conversation. In such three-participant situations, back-and-forth interactions between two participants out of three primarily occur and another participant tends to be left behind, who cannot properly get floors to speak. Here, they need one more participant who helps the participant left behind to harmonize him/her with the others. Conversational robots have potentials to participate in such conversations as the fourth participant. When the robot steps in the situation to help, there should be proper facilitating procedures to obtain initiatives to control conversational contexts. In this paper, we propose a conversational robot system harmonizing four-participant conversations along procedures of obtaining initiatives of topic and floor control. These situations and procedures were modeled and optimized as the partially observable Markov decision process. We conducted an experiment to evaluate appropriateness of the proposal procedures and the result shows evidence of its acceptability.

著者

松山 洋一 藤江 真也 齋藤 彰宏 XU Yushi 小林 哲則

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.221, pp.7-12, 2010-10-01

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通所介護施設において,人同士の会話に介在させ,コミュニケーションを活性化するロボットについて報告する.本研究では,具体的なタスクとして高齢者通所施設で行われている難読ゲームを取り上げる.難読ゲームは,司会者の存在する複数人対話の一形態だと考えることができる.ここでロボットは,複数人会話における制約を満たしながら,会話を活性化させるための行動選択を行う必要がある.本論文では,既に人同士で行われているコミュニケーションを妨害せずに活性化を実現するため,会話における参加者の役割や,参加者間が共有する話題を推定しながら,様々な場面において適した行動を取るフレームワークを提案する.

著者

岩田 修二 松山 洋 篠田 雅人 中山 大地 上田 豊 青木 賢人

出版者

立教大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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1.空中写真・衛星画像・地図などを利用して衛星画像の判読,マッピングなどの作業を行った.モンゴルアルタイ・インドヒマラヤ・カラコラム.天山山脈などで情報収集を行った.2.それらを総合して氷河変動・氷河湖変動・気候変動を解明した.3.モンスーンアジア地域:ブータンでは,最近50年間の氷河縮小・氷河湖拡大などの変化をまとめ,災害の危険を警告した.インドヒマラヤ地域については,Lahul Himalayaで現地調査をおこない,近年は継続的に氷河末端が後退傾向にあることを確認した.4.乾燥アジア地域:パキスタン北部では,小規模氷河の最近の縮小と,対照的に大きな氷河が拡大傾向にあることが明らかになった.モンゴルモンゴル西部地域(モンゴル・アルタイ)では,1950年前後撮影の航空写真を基にした地形図と2000年前後取得された衛星画像(Landsat7ETM+)の画像を用いて氷河面積変化を明らかにした。氷河面積は1940年代から2000年までに10〜30%減少し,この縮小は遅くとも1980年代後半までに起こり,それ以降2000年まで氷河形状に目立った変化は認められないことが明らかになった.5.気候変化:最近1960〜2001年のモンゴルにおける気温・降水量・積雪変動を解析した結果,1960,70年代は寒冷多雪であるのに対して,90年代は温暖化に伴って温暖多雪が出現したことが明らかになった.天山山脈周辺の中央アジアでは,既存の地点降水量データ(Global Historical Climatology Network, GHCN Ver.2)に関する基本的な情報をまとめた.GHCNVer.2には,生データと不均質性を補正したデータの2種類あり,中央アジア(特に旧ソ連の国々)の場合,これら2種類のデータが利用可能なため,まず,両者を比較してデータの品質管理を行なう必要があることが分かった.6.まとめ:以上の結果,モンスーンアジアと乾燥アジアでの氷河変動の様相が異なっており,それと対応する気候変化が存在することが明らかになった.

著者

小林 哲則 藤江 真也 小川 哲司 高西 敦夫 松山 洋一 岩田 和彦

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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言語・パラ言語の生成・理解処理を高度化することで,複数の人間と自然なリズムで会話できるコミュニケーションロボットを実現した.また,このロボットを用いて,人同士の会話を活性化することを試みた.この目的のため,ロボットへの性格付与とパラ言語表現機能を考慮したロボットハードウェア,会話状況に沿うロボットの振る舞い,魅力ある会話の進行方式などを設計した.また,ロボットの聴覚機能および発話方式の高度化についても検討した.