著者
古川 福実 松永 佳世子 秋田 浩孝 上田 説子 薄木 晶子 菊地 克子 幸野 健 田中 俊宏 林 伸和 船坂 陽子 師井 洋一 山本 有紀 米井 希
出版者
公益社団法人 日本皮膚科学会
雑誌
日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)
巻号頁・発行日
vol.118, no.3, pp.347-356, 2008-03-20 (Released:2014-12-03)

Chemical peeling is one of dermatological treatments for certain cutaneous diseases or conditions or aesthetic improvement, which consists of the application of one or more chemical agents to the skin. Chemical peeling has been very popular in medical fields as well as aesthetic fields. Since scientific background and adequate approach is not completely understood or established, medical and social problems have been reported. This prompted us to establish and distribute standard guideline of care for chemical peeling. Previous guidelines such as 2001 version and 2004 version included the minimums for the indications, the chemicals used, their applications, associated precautions, and postpeeling care and findings. The principles were as follows :1) chemical peeling should be performed under the control and the responsibility of the physician. 2) the physician should have knowledge of the skin and subcutaneous tissue and understand the mechanism of wound-healing. 3) the physician should be board-certified in an appropriate specialty such as dermatology. 4) the ultimate judgment regarding the appropriateness of any specific chemical peeling procedure must be made by the physician in light of all standard therapeutic ways, which are presented by each individual patient. Keeping these concepts, this new version of guidelines includes more scientific and detailed approaches from the evidence-based medicine.
著者
照井 正 鳥居 秀嗣 黒川 一郎 大田 三代 栗本 沙里奈 山崎 清貴 木村 淳子 林 伸和
出版者
金原出版
雑誌
皮膚科の臨床 (ISSN:00181404)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.353-360, 2018-03-01

化膿性汗腺炎の本邦における罹患率は不明で,診断基準および治療指針も確立されていない。本研究は国内における化膿性汗腺炎の患者像,診療状況の把握のためJMDC Claims Databaseを用いて化膿性汗腺炎の患者背景,併存症および治療状況を検討した。その結果,国内の15歳以上65歳未満の年齢層における化膿性汗腺炎患者数は2921人で有病率は0.0039%と推計された。海外で関連が示唆されている喫煙,肥満,メタボリックシンドロームとの明らかな関連性はなかった。治療には内服抗菌剤,外用ステロイド,外用抗菌剤が主に用いられていた。臀部膿瘍,多発皮下膿瘍,慢性膿皮症などの病名で登録されている症例もあると思われる。今後,診断や治療の指針の作成が望まれる。
著者
林 伸和 川島 眞 津村 睦子 吉田 康弘
出版者
日本皮膚科学会西部支部
雑誌
西日本皮膚科 = The Nishinihon journal of dermatology (ISSN:03869784)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.71-74, 2008-02-01
参考文献数
5

糖質マイクロニードルはマルトースを主成分とする微小な針状成型物で,皮膚に圧抵することにより物理的に角層よりも下層の皮膚に薬剤を運び,その部分でマルトースが融解することで薬剤の作用が発現するという新しいドラッグデリバリーシステムである。今回,アスコルビン酸リン酸マグネシウムを含有した糖質マイクロニードルを作製し,老人性色素斑4例および炎症後色素沈着1例の計5例に使用したところ,著明改善3例,やや改善2例という結果を得た。安全性については,軽度の紅斑や腫脹を認めた症例が3例あったが,いずれも3日以内に症状は消失した。糖質マイクロニードルは経皮的薬剤投与の有望な方法の一つであり,ビタミンC誘導体を含有した糖質マイクロニードルは色素沈着症に対し有用なツールとなりうると考えた。
著者
林 伸和 川端 康浩
出版者
日本臨床皮膚科医会
雑誌
日本臨床皮膚科医会雑誌 (ISSN:13497758)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.63-67, 2018

イボにヨクイニンを奨める広告を見て,脂漏性角化症(老人性疣贅)にヨクイニンの処方を希望して皮膚科を受診する患者が少なくない.そこで,ヨクイニンの脂漏例角化症に対する有効性を文献的に検討した.【方法】医薬品医療機器総合機構のホームページで一般用を含むヨクイニンに関係する医薬品の添付文書の適応症を確認し,医学中央雑誌とPubMedを用いて,脂漏性角化症に関連するヨクイニンの論文を検索し,該当した論文を精査した.【結果】ヨクイニンを配合する医療用医薬品は36品目あり,そのうちヨクイニンエキスの2品目は尋常性疣贅と青年性扁平疣贅に適応があり,麻杏よく甘湯エキスはイボを適応症としていた.一般用医薬品・要指導医薬品には,ヨクイニンを主成分とする製剤(狭義のヨクイニン)が7品目,せんじ薬である薏苡仁煎が1品目あり,狭義のヨクイニンの適応症は「いぼ,皮膚のあれ」,薏苡仁煎では,「いぼ,皮膚のあれ,利尿,関節痛」となっていた.医学中央雑誌を用いた検索では,「ヨクイニン」で453,「ヨクイニン」と「いぼ」の組合せで113の論文が抽出され,「ヨクイニン」と,「老人性疣贅」もしくは「脂漏性角化症」で3つの論文が該当したが,いずれもヨクイニンの脂漏性角化症への有効性を述べたものではなかった.また,PubMedではヨクイニンで6論文があるが,脂漏性角化症に関係するものはなかった.【結論】ヨクイニンに脂漏性角化症の適応はなく,有効性を述べた論文はなかった.一般用医薬品などでは平易な病名にするため「いぼ」と表現しているが,ヨクイニンの適応疾患として老人性疣贅は含まれず,ウイルス性疣贅のみを指すと考えられる.患者の誤解をなくすため,適切な啓発活動が必要である.
著者
藤野 喜一 若林 伸和 多田 好克
出版者
電気通信大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1993

1.情報システムコンパイラの概念は右図のようになる。2.情報システムのソースシステム仕様(SSDLで記述)から、業務を実行するターゲットシステム仕様(TSDLで記述)を自動/半自動的に生成する情報システムコンパイラの変換過程を研究した結果、応用領域毎にシステムを構成する基本機能群とシステム固有の機能群と人間の役割を含む情報システム構成要素と構造のモデル化のコンセプトを得た。3.ターゲットサブシステム群は、人間機械系、情報機械系、コミュニケーション系(ネットワークシステム)、情報処理系(コンピュータ,WS,PCなど)、及びOSとシステム固有の応用ソフトウエア系に分類される。ターゲットシステムは目的に応じてこれらの各系から選択されたサブシステムの要素の組み合わせとして実現される。この際サブシステム間のインタフェース、コミュニケーションを含む接続方式の検討も行い成果を得た。4.ニーズ調査の結果、情報システムのモデル化の問題が、最重要である事が確認できた。理由は、大型コンピュータを中心としたシステム構築の時代からWS、PCを使用した高品質情報システムを短期間に構築し、既存システムに追加しシステムを成長させていく方式の必要性が増大しているからである。5.今後の研究計画:平成6年度には企業の参加を求めて情報システムコンパイラを設計・構築し、特定の業種業務を選んで利用実験を実施し、平成7年度には、WC,PCを利用した、情報システム構築に必要なソースシステムモデル、部品データベース、ターゲットシステムのモデルの集合を整備し、情報システムコンパイラの実用化研究を実施する。(平成6年度試験研究(B)を申請中)。
著者
三輪 誠 若林 伸和 矢野 吉治
出版者
公益社団法人 日本航海学会
雑誌
日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)
巻号頁・発行日
vol.114, pp.243-250, 2006
被引用文献数
2 2

The regulation to enforce improvement of security level was executed in 2004. Ships which are obliged should take the cost for introduction of new security system. We tried to construct on-board LAN using wireless technology aboard existent ship in operation, in order to utilize ship's monitoring system. In this paper, we describe outline of implementation of on-board LAN system aboard T. S. Fukae-maru and conclusion of the radio intensity measurement of wireless LAN, also describe ship monitoring system utilizing network camera as a practical application of the LAN.