著者

真鍋 勝 後藤 哲久 田中 健治 松浦 慎治

出版者

農林省食品総合研究所

雑誌

食品総合研究所研究報告 (ISSN:03019780)

巻号頁・発行日

no.38, pp.p115-120, 1981-03

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わが国で発見されたKAは,マイコトキシンという言葉が使われだした10数年前からこの範ちゅうに入っているが,実験動物に対する毒性が弱く,これによる事故が報告されていないことから余り問題にされていなかった。近年突然変異原性を有することがAmes testで明らかにされたことより,現在わが国の発酵工業で使用されている麹菌の中よりAsp. oryzae(149株),実験室保存のAsp. flavus(46株),Asp. tamarii(9株)について,KAとAFの産生能を検討した。1. Rec-assay法を使用してKA,AFを含む13種のマイコトキシンのDNA作用を検討し,KAとAF-B1を含む7種が陽性であることを明らかにした。2. 供試菌204株についてAF産生能を試験した結果,Asp. oryzaeとAsp. tamariiの全供試菌株には産生が認められず,Asp. flavus46株中24に産生が認められた。3. KA産生能試験は,坂口培地を使用し,30℃,14日間培養し,培養液を硫酸第二鉄で呈色し比色定量した。Asp. flavusとAsp. tamariiの全供試菌は,KAを産生し,最高産量は40mg/ml培養液以上であった。Asp. oryzae149菌株中105株にKAの産生が認められ,残りの44株(約30%)に産生が認められなかった。

著者

田中 健

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.351-358, 2005-04-01 (Released:2009-11-13)

参考文献数

31

被引用文献数

14 17

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A novel intramolecular trans-hydroacylation of 4-alkynals leading to cyclopentenones was accomplished by using a cationic rhodium (I) complex. We also developed three types of new reactions, 1) reaction of 4-alkynals with phenol to provide cis-4-alkenoates, 2) [4 + 2] cycloaddition of 4-alkynals with alkynes to provide cyclohexenones, and 3) isomerization of 4-alkynals to 1, 3-dienals, through five-membered rhodium metallacycles generated from 4-alkynals. The asymmetric variants of this intramolecular hydroacylation reaction were successfully developed by using 3-methoxy-4-alkynals as the substrates. The present method represents an attractive new route to highly functionalized cyclopentenones and cyclobutanones.

著者

掛貝 安雄 立沢 卓郎 市川 喜彦 田中 健治郎

出版者

コンクリート工学

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.47-55, 1979

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現在, 東神奈川駅前に建設中のT ビル(SRC 造 25 階建, 最高高さ79.5m)新築工事では, 最近開発されたコンクリート流動化剤の現場添加方式を全面的に採用して, コンクリートの品質向上と施工性の改善に成果を挙げている。本工事のうちで特に画期的な成果は, 上記方式により単位水量181l/m<SUB>3</SUB>, ベーススランプ18cm, 比重1.6の2種軽量コンクリートを最高部までポンプ圧送することに成功したことである。本文では, 本工事のために組織したコンクリート材料施工委員会の役割, 流動化剤に関する各種現場実験, 25階部の施工記録などを概説する。

著者

三輪 祥太郎 田中 健一

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会誌 (ISSN:24242675)

巻号頁・発行日

vol.121, no.1198, pp.14-18, 2018-09-05 (Released:2019-01-30)

著者

田中 健

巻号頁・発行日

no.41, 1960 (Released:2008-04-16)

著者

糟谷 史代 鹿住 まや 太田 雅之 三輪 宜士 田中 健之 竹村 理明 薮内 光

出版者

一般社団法人 日本薬物動態学会

雑誌

日本薬物動態学会年会講演要旨集 第21回日本薬物動態学会年会

巻号頁・発行日

pp.333, 2006 (Released:2006-11-18)

著者

加藤 涼太 田中 健一 小寺 正明 船津 公人

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

ケモインフォマティクス討論会予稿集 第41回ケモインフォマティクス討論会 熊本

巻号頁・発行日

pp.1P02, 2018 (Released:2018-10-26)

参考文献数

10

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化合物の物性を予測する手法の一種に、定量的構造物性相関(QSPR)がある。QSPRでは、物性既知の化合物を用いて化合物の構造と物性値の間の関係を統計的手法でモデル化する。QSPRの入力として化学構造から計算した記述子を用いる場合、その中に予測に必要な情報が含まれない可能性や、3次元構造の考慮が難しいという問題が挙げられる。そこで、本研究では記述子を計算することなく原子の3次元座標値と原子番号を入力とする統計手法を開発した。前処理で座標系の統一等を行った各原子の座標値と原子番号を再帰型ニューラルネットワーク(RNN)の入力として用いモデルを構築した。 オクタノール水分配係数に関して、記述子を用いる既存の手法と比較し、提案手法の予測精度が優れていることを確認した。今後、データセットの形式による影響の除去、複数の立体配座の考慮により、より汎用な手法になると期待される。

著者

菅原 悠樹 小寺 正明 田中 健一 中野 博史 浮田 昌一 白沢 楽 冨谷 茂隆 船津 公人

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

ケモインフォマティクス討論会予稿集 第41回ケモインフォマティクス討論会 熊本

巻号頁・発行日

pp.2C08, 2018 (Released:2018-10-26)

参考文献数

8

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蛍光物質は液晶ディスプレイや照明、創薬の動物実験などの広い用途で用いられており、重要性が高まってきている。蛍光を示す化合物のなかでもBODIPYと呼ばれる二置換ホウ素原子とジピロメテンの複合体を分子骨格に有する化合物は、シャープなスペクトルを持ち、溶媒環境による波長変化の影響が小さく、量子収率が安定して高いので実用性が期待される。本研究では望ましい物理的性質を持つ新しい候補BODIPY化合物を迅速かつ正確に予測するモデルを提案する。提案モデル(MAE = 17.34、R2 = 0.90)は、量子計算モデル(MAE = 24.71、R2 = 0.84)と比較して、非常に正確な性能を示した。提案モデルが、吸収波長の予測に重要と判断した記述子には化学の知見と一致するものもあり、提案モデルの信頼性を示している。しかし提案されたモデルは溶媒情報を適切に活用できておらず、今後のさらなる改良が期待される。

著者

陳 嘉修 田中 健一 小寺 正明 船津 公人

出版者

Division of Chemical Information and Computer Sciences The Chemical Society of Japan

雑誌

ケモインフォマティクス討論会予稿集

巻号頁・発行日

pp.2B10, 2018 (Released:2018-10-26)

参考文献数

9

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In the chemical industry, designing novel compounds with desired characteristics is a bottleneck in the chemical manufacturing development. Quantitative structure–property relationship (QSPR) modeling with machine learning techniques can move the chemical design forward to work more efficiently. A challenge of current QSPR models is the lack of interpretability operating black-box models. Hence, interpretable machine learning methods will be essential for researchers to understand, trust, and effectively manage a QSPR model. Global interpretability and local interpretability are two typical ways to define the scope of model interpretation. Global interpretation is information on structure−property relationships for a series of compounds, helping shed some light on mechanisms of property of compounds. Local interpretability gives information about how different structural motifs of a single compound influence the property. In this presentation, we focus on the designs of interpretable frameworks for typical machine learning models. Two different approaches based on ensemble learning and deep learning to interpretable models will be presented to achieve global interpretation and local interpretation respectively which are equal to or even better than typical trustworthy models. We believe that trust in QSPR models can be enhanced by interpretable machine learning methods that conform to human knowledge and expectations.

著者

井上 貴央 田中 健一 小寺 正明 船津 公人

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

ケモインフォマティクス討論会予稿集 第41回ケモインフォマティクス討論会 熊本

巻号頁・発行日

pp.2B11, 2018 (Released:2018-10-26)

参考文献数

7

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近年、機能性有機分子の開発が盛んに行われている。開発の効率化のための手段として構造生成器が挙げられる。目的物性を有する構造を生成するために設計された構造生成器DAECSに対し、本研究では生成構造の多様化に取り組んだ。構造生成の起点となる構造を生成構造群から選ぶ際に、範囲の制限とクラスタリングを組み合わせることで、生成構造群の多様性の向上を目指した。提案手法を評価するため、ヒスタミンH1受容体に対するリガンド構造の生成を行い、生成構造の分布と生成構造群の任意の2構造間のTanimoto距離の平均を確認した。既往手法と比べて提案手法の方が、生成構造群の分布は散らばっており、平均Tanimoto距離が大きいため、提案手法の生成構造群の多様性が示唆された。また、提案手法の計算効率が良いことを理論的に示した。しかし、ターゲットに近い構造が生成されにくく、生成構造が初期構造に依存するという課題が見出された。

著者

鈴木 天音 田中 健一 小寺 正明 船津 公人

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

ケモインフォマティクス討論会予稿集 第41回ケモインフォマティクス討論会 熊本

巻号頁・発行日

pp.1P04, 2018 (Released:2018-10-26)

参考文献数

8

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所望の活性を持った化学構造を得るinverse-QSARはケモインフォマティクス分野における主要なタスクのひとつである。近年では深層生成モデルを利用した構造生成手法が提案され始めているが、それらはいずれも多量のデータを必要とするものであった。創薬の現場においては、必要としているタンパクに対する活性データが大量に得られている状況は稀である。そこで本研究では多量の教師なしデータと少量の教師付きデータを組み合わせて学習を行う半教師付き学習を構造生成手法に応用した。構造生成手法の中で用いている活性予測の性能評価をalpha2Aアドレナリン受容体に対するリガンドデータについて行い、既往の手法に対して優れた予測精度を持つことを確認した。実際の構造生成、およびその生成結果の検証が今後の課題である。

著者

佐方 冬彩子 小寺 正明 田中 健一 中野 博史 浮田 昌一 白沢 楽 冨谷 茂隆 船津 公人

出版者

公益社団法人 日本化学会・情報化学部会

雑誌

Journal of Computer Aided Chemistry (ISSN:13458647)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.7-18, 2018 (Released:2018-09-27)

参考文献数

23

被引用文献数

5

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材料開発において未知の材料を効率的に探索するには、組成の情報のみから物性を予測する手法の開発が必要である。本研究では、無機材料の組成式を記述子に変換して説明変数とし、物性との関係を表す回帰モデルを構築した。さまざまな物性の予測に対応できるよう情報を損失なく変換するために、組成式中の各元素の個数や割合を表す記述子、原子量、原子半径、電気陰性度といった元素の物理学的パラメータを使用した記述子など、合計387個の記述子を提案した。ケーススタディとして、これらの記述子を用いてRandom Forestによるモデルを構築し、結晶の生成エネルギー、密度、屈折率という3種類の物性の予測を行って R2 値がそれぞれ 0.970、0.977、0.766という結果を得た。また、統計的に選択されそれぞれの物性予測モデルの構築に寄与した記述子が、化学的知見から考えても妥当なものであったことからこの手法の有用性を確認した。

著者

梅本 貴豊 田中 健史朗 矢田 尚也

出版者

日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.89, no.3, pp.292-301, 2018-08

著者

田中 健之

出版者

学研パブリッシング

雑誌

歴史群像

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.174-182, 2010-06

著者

土田 孝 森脇 武夫 田中 健路 中井 真司

出版者

公益社団法人 地盤工学会

雑誌

地盤工学ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.53-68, 2016

被引用文献数

6

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2014年8月20日に発生した広島土砂災害では,107か所の土石流と59か所のがけ崩れが同時多発的に発生し死者75名,負傷者44名,全壊家屋133棟,半壊家屋122棟という甚大な被害が発生した。本災害は急激な気象の変化により線状降水帯が形成されて,特定の範囲に時間80mmを超える猛烈な雨が突然降り出して2時間以上継続することにより発生した。本報告は雨量を用いた土砂災害の危険度評価手法が本災害をもたらした雨量についてどのように適用されたかを検討し,今後改善すべき点について考察を行った。

著者

江田 慧子 田中 健太 平尾 章 中村 寛志

出版者

信州大学農学部附属アルプス圏フィールド科学教育研究センター

雑誌

信州大学農学部AFC報告 (ISSN:13487892)

巻号頁・発行日

no.12, pp.47-54, 2014-03

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絶滅危惧種であるクモマツマキチョウを保全し絶滅から守るためには,定量的で効率的な飼育体系を確立する必要がある。本報告は2012年に著者らが行った本種の飼育方法と得られた飼育に関する定量的データを記載したものである。卵の採卵にはメス成虫3個体から81卵を採卵することができた。卵は75.9%が孵化した。幼虫の飼育は直方体プラスチックシャーレで行った。餌としてミヤマハタザオを与えて,個別飼育を行った。温度は20℃,日長は12L:12Dと一定にした。幼虫期の生存率は68.2%であった。1~2齢幼虫では死亡する個体が見られたが,3齢幼虫以降は1個体も死亡しなかった。幼虫期の平均日数は18.20日であった。幼虫の体長の平均は緩やかに増加し,5齢幼虫期の25.8㎜が最大であった。蛹体重は蛹化7日目で125.7㎎で時間がたつにつれて軽くなった。蛹化28日後から3つの処理期間(75日,105日,135日)で低温処理(4℃)を行った。その結果,処理期間が短いほど,処理後から羽化までの日数が長くなった。また135日の低温処理では,すべての羽化成虫が口吻が融合していない奇形だった。成虫は最長で47日間生存した。

著者

鈴木 弘 若林 良二 武藤 憲司 島田 一雄 浅井 紀久夫 山岡 克式 近藤 喜美夫 田中 健二

出版者

東京都立航空工業高等専門学校

雑誌

研究紀要 (ISSN:03871355)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.37-42, 2001-10

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Several experiments on distribution of some events with satellite communications and the Iuterent have been performed in the SEKIREI hall our college. In 2000,two distribution experiments were performed. One "The Advanced Technologial Education Forum 2000" distribution experiment was held on May 26,2000. The other "8th Satellite Design Contest" distribution experiment was held on October 22,2000. In this paper we describe the outline of the systems used these two distribution experiments and the procedure of our experiments. The questionnaire investigation for all the participants was adopted to evaluate our systems. The results of the questionnaire investigation for these two experiments are presented and compared with each other.

著者

鈴木 弘 若林 良二 武藤 憲司 島田 一雄 浅井 紀久夫 杉本 裕二 大澤 範高 近藤 喜美夫 田中 健二

出版者

東京都立航空工業高等専門学校

雑誌

研究紀要 (ISSN:03871355)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.45-50, 2000-09

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We have held several experiments on distribution of some events with satellite communications. We held a distribution experiment of 7th satellite design contest by transportable VSAT terminal on October 17,1999. In this paper we describe the outline of the systems of these distribution experiment and the way we did our experiments. The results of the questionnaire investigation for these experiments are presented and compared with each other.

著者

梅本 貴豊 田中 健史朗 矢田 尚也

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.89.17217, (Released:2018-05-25)

参考文献数

42

被引用文献数

5

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This study developed a motivational regulation strategies scale for cooperative learning, and examined the relationships among strategies, motivational factors, and engagements. First, a self-reported questionnaire with open-ended questions was administered to 261 undergraduates, and 46 items were developed for the motivational regulation strategies scale. Next, a self-reported questionnaire pertaining to these items was administered to 284 undergraduates. A factor analysis indicated a five-factor structure for motivational regulation strategies in cooperative learning. The results of a partial correlation analysis among these strategies, self-efficacy, and intrinsic value supported the construct validity of the scale. The results of multiple regression analysis indicated that behavioral engagement was positively correlated with strategies to enhance a sense of duty, self-efficacy, and intrinsic value. Emotional engagement was positively correlated with active interaction strategies, strategies for structuring learning activities, and intrinsic value, and was negatively correlated with strategies to enhance a sense of duty. The effect of motivational regulation strategies on cooperative learning is discussed based on the present findings.

著者

田中 健太 馬奈木 俊介

出版者

日本住宅総合センター

雑誌

住宅土地経済 (ISSN:09173498)

巻号頁・発行日

no.103, pp.16-25, 2017