著者

本田 祐一郎 梶原 康宏 田中 なつみ 石川 空美子 竹下 いづみ 片岡 英樹 坂本 淳哉 中野 治郎 沖田 実

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.I-112_1-I-112_1, 2019

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<p>【はじめに,目的】</p><p>これまでわれわれは,骨格筋の不動によって惹起される筋性拘縮の主要な病態はコラーゲンの増生に伴う線維化であり,その発生メカニズムには筋核のアポトーシスを契機としたマクロファージの集積ならびにこれを発端とした筋線維萎縮の発生が関与することを明らかにしてきた.つまり,このメカニズムを踏まえ筋性拘縮の予防戦略を考えると,筋線維萎縮の発生を抑止できる積極的な筋収縮負荷が不可欠といえ,骨格筋に対する電気刺激療法は有用な方法と思われる.そして,最近は下肢の多くの骨格筋を同時に刺激できるベルト電極式骨格筋電気刺激法(Belt electrode-skeletal muscle electrical stimulation;B-SES)が開発されており,従来の方法より廃用性筋萎縮の予防・改善効果が高いと報告されている.そこで,本研究では動物実験用B-SESを用い,不動後早期からの筋収縮負荷が線維化の発生を抑制し,筋性拘縮の予防戦略として有用かを検討した.</p><p>【方法】</p><p>実験動物には8週齢のWistar系雄性ラット16匹を用い,1)無処置の対照群(n = 4),2)ギプスを用いて両側足関節を最大底屈位で2週間不動化する不動群(n = 6),3)不動の過程で動物実験用B-SESを用い,後肢骨格筋に筋収縮を負荷する刺激群(n = 6)に振り分けた.刺激群の各ラットに対しては大腿近位部と下腿遠位部にB-SES電極を巻き,後肢骨格筋に強縮を誘発する目的で刺激周波数50Hz,パルス幅250µsec,刺激強度4.71 ± 0.32mAの条件で,1日2回,1回あたり20分間(6回/週),延べ2週間,電気刺激を行った.なお,本実験に先立ち正常ラットを用いて予備実験を行い,上記の条件で刺激強度を漸増させ,足関節中間位での最大等尺性筋力を測定した.そして,最大筋力の60%の筋力を発揮する刺激強度を求め,これを本実験の刺激強度に採用した.実験期間中は1週毎に麻酔下で各ラットの足関節背屈可動域を測定し,実験期間終了後は両側ヒラメ筋を採取した.そして,右側試料はその凍結横断切片に対してH&E染色を施し,各筋につき100本以上の筋線維横断面積を計測した.一方,左側試料は生化学的検索に供し,コラーゲン特有の構成アミノ酸であるヒドロキシプロリン含有量を定量した.</p><p>【結果】</p><p> 足関節背屈可動域と筋線維横断面積は不動群,刺激群とも対照群より有意に低値であったが,この2群間では刺激群が不動群より有意に高値を示した.また,ヒドロキシプロリン含有量は不動群が対照群より有意に高値であったが,刺激群は対照群と有意差を認めなかった.</p><p>【考察】</p><p> 今回の結果から,刺激群には筋線維萎縮の進行抑制効果ならびに骨格筋の線維化の発生抑制効果が認められ,このことが足関節背屈可動域制限,すなわち筋性拘縮の進行抑制効果に影響していると推察される. </p><p>【結論】</p><p> 不動後早期からの筋収縮負荷は線維化の発生を抑制し,筋性拘縮の予防戦略として有用であることが示唆された.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本実験は長崎大学動物実験委員会で承認を受けた後,同委員会が定める動物実験指針に準じ,長崎大学先導生命科学研究支援センター・動物実験施設で実施した.</p>

著者

伊藤 啓 伊藤 大介 齊藤 泰司 松下 健太郎 江連 俊樹 田中 正暁

出版者

日本混相流学会

雑誌

混相流 (ISSN:09142843)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.118-124, 2020-03-15 (Released:2020-04-02)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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In the design study on sodium-cooled fast reactors, .it is important to investigate the gas entrainment (GE) phenomena in detail. In fact, a lot of analytical, experimental and numerical studies have been conducted to clarify the onset condition of GE and some GE onset models have been proposed. However, few studies on the modeling of entrained gas flow rate has been conducted due to the difficulty on modeling the gas bubble entrainment at a free surface, which is accompanied by complicated free surface deformation. In this paper, the authors propose a mechanistic model to predict the entrained gas flow rate by a free surface vortex. The model contains the theoretical equation of transient gas core elongation and the empirical equation of critical gas core length for gas bubble detachment. The mechanistic model is applied to predict the entrained gas flow rate in a simple GE experiment. As a result, the predicted results show qualitatively good agreement with the experimental results of the entrained gas flow rate. Therefore, it is confirmed that the proposed mechanistic model can predict the entrained gas flow rate by a free surface vortex.

著者

田中義能著

出版者

明治書院

巻号頁・発行日

1943

著者

田中元著

出版者

吉川弘文館

巻号頁・発行日

1975

著者

田中 靖代

出版者

日本赤十字看護学会

雑誌

日本赤十字看護学会誌 (ISSN:13461346)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.147-151, 2020-03-31 (Released:2020-03-31)

著者

大久保 光 角 太朗 田中 典義 佐々木 信也

出版者

一般社団法人 日本トライボロジー学会

雑誌

トライボロジスト (ISSN:09151168)

巻号頁・発行日

pp.19-00004, (Released:2019-10-02)

参考文献数

10

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Mechanisms of the synergistic effects of MoDTC and organic polymer friction modifier (OPFM) on tribological properties was investigated by using X-ray photoelectron spectroscopy (XPS), quartz-crystal microbalance with dissipation (QCM-D) and frequency modulated atomic force microscopy (FM-AFM). The OPFM used in this study was poly-lauryl-acrylate with OH group: poly-lauryl-acrylate-hydroxyethyl-acrylate (PLA/HEA). Friction tests were conducted at steel/steel tribopairs lubricated with poly-alpha olefin (PAO) and PAO with PLA/HEA, MoDTC and PLA/HEA-MoDTC. From the friction test results, PAO +MoDTC+PLA/HEA exhibited lower friction compared to the other solutions. From all our results, the synergistic low frictional effects can be derived from the formation of MoS2 and the high viscous and thick additive adsorbates on the sliding surface.

著者

田中 秀明 清水 文彦

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)

巻号頁・発行日

vol.101, no.1166, pp.267-270, 1985-04-25 (Released:2011-07-13)

著者

田中 弥生

出版者

一般社団法人 日本老年歯科医学会

雑誌

老年歯科医学 (ISSN:09143866)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.52-56, 2018-09-30 (Released:2018-10-27)

参考文献数

6

著者

田中 恭子

出版者

埼玉大学経済学会

雑誌

社会科学論集 = SHAKAIKAGAKU-RONSHU (The Social Science Review) (ISSN:05597056)

巻号頁・発行日

vol.140, pp.31-39, 2013

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さいたま市の見沼田んぼ地域では,公有地化推進事業が実施されている。農地の管理を委託された市民団体が,水田や畑を耕作し,緑地保全のための市民活動が盛んである。本稿では,見沼田んぼの公有地化推進事業の導入に至った歴史的な経緯を考察するとともに,現在の公有地の管理と利用の実態を明らかにする。市民団体などに委託された土地では,市民が共同して無農薬,有機農業を実践し,自然環境保全がはかられている事例を報告する。さらに2012年からは公有地の賃貸制度も導入され,公有地化推進事業に新たな展開も見られていることが注目される。

著者

三浦 尚之 渡部 徹 藤井 健吉 金谷 祐里 田中 宏明 村上 道夫

出版者

一般社団法人日本リスク学会

雑誌

日本リスク研究学会誌 (ISSN:09155465)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.71-81, 2018-05-25 (Released:2018-06-09)

参考文献数

44

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In developed countries with water supply and sewerage systems, risk of waterborne infectious diseases caused by pathogenic bacteria has been controlled at a certain level employing the water quality standards using fecal indicator bacteria. However, behavior of viruses and protozoa in water treatment processes or environmental water is different from those of indicator bacteria, and a quantitative microbial risk assessment (QMRA) approach for the management of risk from specific pathogenic microorganisms has been used in the U.S., etc. In this review article, we overview the waterborne microbial risk studies on the leading edge with pointing out some critical issues in this field. The topics include environmental survey on microbial contamination, risk assessment and modeling, risk management, and risk communication.

著者

伊達 萬里子 樫塚 正一 田嶋 恭江 田中 美紀

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号 第54回(2003) (ISSN:24330183)

巻号頁・発行日

pp.300, 2003-08-26 (Released:2017-08-25)

著者

田中 二郎

出版者

國家學會事務所

雑誌

國家學會雑誌 (ISSN:00232793)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.1-15, 1950-03

著者

田中 康裕 高木 徹 浦川 敏倫 太田 悠太 タン ドンジャオ

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.585-590, 2019 (Released:2019-03-25)

参考文献数

7

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生産ロボットの減速機が故障すると生産ラインが長時間停止し、会社へのインパクトが大きい。これを防ぐため、減速機のセンサ値に対して閾値を用いて異常診断する方法がある。しかし誤報が多く発生するため、現場での運用が難しいという課題があった。本報告では、現場での運用できる減速機の故障予知について報告する。

著者

田中 実

出版者

南山大学法学会

雑誌

南山法学 = Nanzan Law Review (ISSN:03871592)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3-4, pp.261-321, 2016-06-17

著者

田中 雄一郎 大塩 恒太郎 伊藤 英道 佐瀬 泰玄 池田 哲也 川口 公悠樹 梶 友紘 久代 裕一郎

出版者

一般社団法人 日本脳卒中の外科学会

雑誌

脳卒中の外科 (ISSN:09145508)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.1-6, 2020 (Released:2020-03-27)

参考文献数

12

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For many years, neck clipping of large internal carotid artery paraclinoid aneurysms has been challenging. However, recent technical developments in coil embolization and flow diverters have been associated with great advancements. Indeed, reducing surgical complications related to neck clipping in the era of interventional radiology is essential. The basic techniques include 1) preparation of the cervical carotid artery, 2) cannulation of the carotid artery, 3) craniotomy, 4) sectioning of the falciform ligament, 5) removal of the anterior clinoid process, 6) preparation of the ophthalmic artery, 7) temporary arterial occlusion, and 8) intraoperative angiography or indocyanine green videoangiography. Key points of the surgical techniques include appropriate preparation of the parent artery and selection of the aneurysm clips. Here, some technical details, including the removal of the anterior clinoid process, the separation of the distal dural ring and the transposition of the sphenoparietal sinus, are described to both avoid surgical complications and improve the visual outcome.

著者

後藤 大地 田中 裕二 藤田 水穂

出版者

日本看護技術学会

雑誌

日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, pp.19-27, 2013-01-20 (Released:2016-07-08)

参考文献数

10

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本研究は,心臓外科手術前後における適切な呼吸訓練のあり方についての知見を深めるため,スーフル®による呼吸訓練に着目し,その訓練が循環動態,自律神経活動,中枢神経活動に及ぼす影響を検討したものである.年齢や既往歴,治療方針の影響を防ぐため健康な成人10名を被験者とし,安静時,呼吸訓練時 (5分間),その後の回復時について循環動態,自律神経活動 (訓練時をのぞく),脳波等を連続的にモニターした.その結果心拍数,血圧変動,大脳皮質活動は,呼吸訓練時において,安静時および回復時,もしくは一方と比して有意に上昇,活性化し,副交感神経活動は訓練終了5分後に比して20分後で有意に低下した (p<0.05).また,心拍数は訓練開始後3分で最大値に達し,回復するのに15~20分を要した.この結果より,今回の呼吸訓練は心負荷を生じること,交感神経活動の興奮および副交感神経活動の抑制を引き起こすこと,大脳皮質を賦活化し,特にα波の発現になんらかの影響を及ぼすこと,さらに術前訓練においては訓練方法を1回につき3分以内にし,15~20分以上の間隔をとったのちに訓練を再開するという方法が適切であると示唆された.

著者

田中 靖彦

出版者

日本中国学会

雑誌

日本中国学会報 (ISSN:03873196)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.34-48, 2007

著者

上井 雅史 伊藤 昭 田中 隆晴 平野 弘之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.D3P2516, 2009 (Released:2009-04-25)

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【はじめに】ベゲタミンの大量服用で横紋筋融解症を呈した統合失調症症例の大腿四頭筋麻痺の1例を経験した.リハビリテーション(以下リハ)の経過につき報告する.今回の報告はヘルシンキ宣言に従い症例に説明をして了承を得た.【症例】31歳、女性.既往歴:統合失調症、糖尿病.【現病歴】2007年6月中旬にベゲタミンを大量服用し意識障害が出現.某大学病院救命センターに搬送され血液浄化療法を受ける.発症10日目からリハが開始され、7月12日に退院となった.7月13日に当院を受診しリハ開始となった.【初期評価】徒手筋力テスト(MMT)の結果:両股関節屈曲4および外転が4であった.両膝関節伸展が0、屈曲が4であった.両足関節伸展が4、屈曲が4であった. ADL能力:Barthel index 55点、起居動作は手すりつき椅子自立、歩行能力はロフストランド杖使用で屋内監視、屋外歩行は軽介助であった.【経過】2007年7月17日から筋力およびADL訓練を開始した.8月11日に歩行が自立、階段昇降も監視で可能となった.9月1日には大腿四頭筋に筋収縮が感じられMMTが1となった.9月14日に階段の上りが自立した.9月21日には階段の下りが自立した.11月6日に膝関節伸展が2となった.1月28日には膝関節伸展が3となった.4月22日には膝伸展筋力が4であった.春先になると思考がまとまらないなど統合失調症の症状が増悪、および筋力訓練が辛いとなどの理由で通院頻度が減少した.そのため運動プログラムを一時中止、ストレッチや温熱療法などに変更することで、通院中止による社会参加の機会が減少するのを防止した.その後、活動面は徐々に増加し10月中旬より授産施設に復帰が可能となった.【考察】統合失調症を合併する横紋筋融解症の経過報告は我々のみた限りで少ない.類似した事例として阪神大震災時のクラッシュ症候群の報告がある.それによると16週以降でも歩行に至らなかった症例が10例中3例と筋力回復には長期要すると予想された.統合失調症へのリハが社会適応を目的としている事も考慮し、筋力回復主体ではなくclose packed position(CPP)で骨靭帯性の支持力を利用した歩行をさせることで、早期に歩行を自立させ早期社会復帰に向けモチベーションを維持させた.筋力が十分でない場合Closed kinetic chainでは靭帯、軟部組織に対し負担を増加させる.そのためOpen kinetic chainから開始するのが良いといわれている.本症例でもADL自立度が改善する一方で、膝関節に力学的負担が増加し膝関節痛が出現し筋力改善がプログラムを中断してしまった.統合失調症は自己管理能力が必要以上に乏しく肥満、関節負担の軽減が困難である.歩行動作を優先しプログラムが中断した点は反省すべき点であった.筋力訓練の停滞はあったが、一旦獲得した機能が著しく低下することがなかった.通院による身体活動および社会への参加の増加が身体機能維持につながったためと考えられた.

著者

小島道裕 田中大喜 荒木和憲編

出版者

勉誠出版

巻号頁・発行日

2020

著者

田中 泉 田中 美香 石渡 明子 槫松 文子 佐藤 明子 鈴木 桂子 石原 弘

出版者

Journal of Radiation Research 編集委員会

雑誌

日本放射線影響学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.160, 2007

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レトロトランスポゾンIntracisternal A-particle (IAP) DNA element は二つのLTRに挟まれたgag-pol遺伝子を所持するユニットであり、反復配列として正常マウスゲノムに数千コピー含まれている。これに由来するRNAは多くの正常細胞に含まれており、レトロトランスポジション機構により逆転写されてゲノムに組み込まれ、周囲の遺伝子に影響を及ぼす潜在性の内在変異原である。これまで我々はC3H/Heマウスにおける放射線誘発骨髄性白血病細胞においてIAP媒介性のゲノム異常の頻発することから放射線障害の過程においてレトロトランスポジションの頻発することを示唆してきた。細胞内には膨大な量のIAP類似核酸が存在するために、IAPの逆転写を解析することは困難であったが、IAP RNAの逆転写過程を解析するために逆転写レポーター遺伝子測定系を開発し、放射線による逆転写促進を見出したので報告する。<BR> 特殊なマーカー塩基配列を組み込んだIAP RNAを強制発現するようにデザインした逆転写解析用のトランスジーンを構築した。これを安定導入したRAW264.7細胞の核酸分析により、レトロトランスポジションの一連の過程の生成物であるtRNA-Pheをプライマーとした初期cDNA、逆転写中間過程のcDNA群、最終逆転写産物である完全長cDNAおよびcDNAの組み込まれたゲノム部位の同定により、レトロトランスポジションの発生を証明した。さらに、これらの逆転写中間過程のcDNA類のreal-time (RT-)PCRによる極微量定量技術の確立に成功した。この安定導入細胞に1-5GyのX線を照射したところ、線量にほぼ依存して逆転写物量が増加したが、RNA量に変動は見られなかった。このことからIAP RNAの逆転写過程が放射線により促進することが示された。