著者

黒崎 碧 田中 恭子 江原 佳奈 清水 俊明

出版者

順天堂医学会

雑誌

順天堂醫事雑誌 (ISSN:21879737)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.490-495, 2013 (Released:2014-05-29)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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目的:被虐待児における認知および精神症状の特性について検討する.方法:当院を受診した被虐待児21例を対象に,臨床所見および心理検査所見を考察し,その特性につき検討を行った.結果:被虐待児の精神症状として,境界域知能,多動,衝動性,言語社会性の遅れなどがみられ,認知機能は偏りが大きく,特に習得度が低く,同時処理能力優位である傾向にあった.また,虐待の原因として考えられた要因には患児自身の疾病,養育者側の経済的問題や心身の疾患が存在するケースがみられた.結論:虐待の長期化は,子どもの発達を著しく阻害し,脳へのダメージも大きいといわれており,その後遺症として,発達障害に酷似した症状を引き起こすといわれる.虐待の早期発見と適切な介入等,長期的な心理社会的支援などの確立が急がれる一方で,虐待の影響が発達期の脳発達に及ぼす影響をさらに多角的に検討を深め,多様性に富む臨床像に対する支援の方向性を見出す必要性があるものと思われた.

著者

髙尾 なつみ 榎本 浩幸 木谷 有加 田中 恭子 井上 真規 小林 眞司 折舘 伸彦

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.123, no.5, pp.371-376, 2020-05-20 (Released:2020-06-05)

参考文献数

16

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アデノイド切除術後の合併症として鼻咽腔閉鎖不全を来すことがあるが, 多くは保存的加療で消失する. 今回アデノイド切除術後に重度の開鼻声を生じ改善に外科的治療を要した一症例を経験した. 症例は5歳女児. 両側滲出性中耳炎, アデノイド増殖症に対し両側鼓膜チューブ留置術, アデノイド切除術を施行した.術後より聴力は改善したが, 開鼻声を来し発話明瞭度が低下した. 手術4カ月後から言語訓練を開始したが改善せず, 上咽頭ファイバースコピー, X 線所見より先天性鼻咽腔閉鎖不全症と診断し7歳9カ月で自家肋軟骨移植による咽頭後壁増量法を施行し症状は改善した. 術前予見可能性および発症後の対応について検討したので報告する.

著者

田中 輝和 田中 恭子 高原 二郎 藤岡 譲 田村 敬博 山ノ井 康弘 北条 聰子 高橋 敏也 三木 茂裕 中村 之信

出版者

公益財団法人 日本感染症医薬品協会

雑誌

The Japanese Journal of Antibiotics (ISSN:03682781)

巻号頁・発行日

vol.47, no.6, pp.790-797, 1994-06-25 (Released:2013-05-17)

参考文献数

13

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MRSAとその複数菌感染症に対し, Arbekacin (ABK), Fosfomycin (FOM) 投与30分後に Ceftazidime (CAZ) を投与する時間差併用療法を設定し, 基礎的, 臨床的検討を行い以下の成績を得た。臨床分離のMRSA 1727及びPseudomonas aeruginosa KIに対し, 1/4~1/8MICのABK, FOM, CAZの同時及び時間差処理を行い, 殺菌効果を比較したところ, 時間差処理群により優れた相乗的殺菌効果が認められた。両菌による複数菌感染にマクロファージを用いた系では, 三薬剤の時間差併用により, マクロファージによる著しい殺菌効果の増強が認められた。MRSA感染症を呈した15症例に対する臨床的検討では, 有効率は80.0%であった。MRSAに対する除菌率は60.0%であった。ABK, FOM, CAZを用いた時間差併用療法は, MRSAを含む複数菌感染症に対し, 非常に有効な治療法であると考えられる。

著者

田中 恭子

出版者

中古文学会

雑誌

中古文学 (ISSN:02874636)

巻号頁・発行日

vol.109, pp.71-84, 2022-05-31 (Released:2023-07-04)

著者

田中 恭子 會田 千重 平野 誠

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.19-24, 2006-01-01 (Released:2011-12-12)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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いわゆる動く重症心身障害児 (者) 病棟における, 強度行動障害を有する例の医学的背景と薬物療法の現状について調査した. 状態像としては「走れる」, かつ最重度の精神遅滞がある青年で, 自閉症の合併例が多かった.薬物療法では抗精神病薬や抗てんかん薬の使用が多かった. 行動障害が重度なほど多剤併用になりやすく, 自閉症合併例では有意に薬剤使用量が多かった. 薬剤使用量が多い行動障害は粗暴性であった. 非定型抗精神病薬などの新薬の使用が約15%の症例でみられた.有効な薬物治療の構築のためには, 標的症状に照準を合わせた前方視的な効果判定と評価が必要であり, 対象者の生活の質に注意すべきと考えられる.

著者

戸田 万里子 佐々木 昌博 石ヶ坪 良明 金子 猛 伊藤 優 後藤 秀人 山口 展弘 塚原 利典 浅井 偉信 田中 恭子 宮沢 直幹

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.58, no.8, 2009

著者

田中 恭子

出版者

中古文学会

雑誌

中古文学 (ISSN:02874636)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.42-52, 1975-09-30 (Released:2019-03-10)

著者

田中 恭子 カセッティ E.

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.15-31, 1992-06-30 (Released:2008-12-25)

参考文献数

39

被引用文献数

1 1

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人口転換理論の最終段階における出生率の低下は,周期的な変動をすることに特徴が見られる。欧米先進諸国と同様に,日本でも周期的変動がみられたが,空間的側面の変動にっいては余り研究が行われていない。本研究は1950年から1985年の間における日本の出生率の空間的変動,及びその都市化レベルとの関係の変遷にっいて分析を行った。分析方法はエックスパンション法に基づき,パラメーターの変化を検証した。その結果,第二次ベビーブームは,伝統的な都市・農村問の出生率較差の逆転をまねく,、特異な空間的パターンを出現させ,また上昇・下昇のサイクルは特に都市において激しかったことが明らかとなった。

著者

田中 恭子 田中ゼミナール Yukiko TANAKA TANAKA Seminar

出版者

島根県立大学総合政策学会

雑誌

総合政策論叢 = Shimane journal of policy studies (ISSN:13463829)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.39-52, 2017-10-20

著者

田中 恭子

出版者

埼玉大学経済学会

雑誌

社会科学論集 = SHAKAIKAGAKU-RONSHU (The Social Science Review) (ISSN:05597056)

巻号頁・発行日

vol.140, pp.31-39, 2013

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さいたま市の見沼田んぼ地域では,公有地化推進事業が実施されている。農地の管理を委託された市民団体が,水田や畑を耕作し,緑地保全のための市民活動が盛んである。本稿では,見沼田んぼの公有地化推進事業の導入に至った歴史的な経緯を考察するとともに,現在の公有地の管理と利用の実態を明らかにする。市民団体などに委託された土地では,市民が共同して無農薬,有機農業を実践し,自然環境保全がはかられている事例を報告する。さらに2012年からは公有地の賃貸制度も導入され,公有地化推進事業に新たな展開も見られていることが注目される。

著者

田中 恭子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.55, no.7, pp.453-471, 1982-07-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

22

被引用文献数

5 3

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第2次世界大戦以前に都市化が終了した中野区中央3・4丁目と,大戦前・後にまたがって都市化が進行した武蔵野市西久保の2地区において,都市化に対応した農民の土地供給形態と,その後,現在に至るまでの旧農民の土地所有と土地利用の変遷を比較した.戦前の住宅は主に借地上に建設されたため,中野区の農民は耕地を貸宅地に転換し,宅地地主となった.ところが,武蔵野市の場合,中野区と同様に終戦までに宅地地主に転じた農民も存在したが,終戦後も農業を継続していた約半数の農民は, 1960年前後から土地を切り売りしはじめ,やがて種々の不動産経営を展開するようになった.現在,両地区とも農業生産は消滅し去った市街地となっているが,旧農家の貸地上に宅地化が進展した中野区では高層・高密度化が進み,一方,武蔵野市では今なお旧農家が所有する駐車場などの土地がオープン・スペースを提供している.つまり,第2次世界大戦の前・後で農民の土地供給が貸地から土地売却へと変質した結果,戦前の都市化地域と戦後の都市化地域では市街地の土地利用パターンも著しい対照を呈するようになった.

著者

田中 恭子

出版者

社会経済史学会

雑誌

社会経済史学 (ISSN:00380113)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.340-342, 1979

著者

田中 恭子

出版者

埼玉大学経済学会

雑誌

社会科学論集 (ISSN:05597056)

巻号頁・発行日

no.140, pp.31-39, 2013-11

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さいたま市の見沼田んぼ地域では,公有地化推進事業が実施されている。農地の管理を委託された市民団体が,水田や畑を耕作し,緑地保全のための市民活動が盛んである。本稿では,見沼田んぼの公有地化推進事業の導入に至った歴史的な経緯を考察するとともに,現在の公有地の管理と利用の実態を明らかにする。市民団体などに委託された土地では,市民が共同して無農薬,有機農業を実践し,自然環境保全がはかられている事例を報告する。さらに2012年からは公有地の賃貸制度も導入され,公有地化推進事業に新たな展開も見られていることが注目される。

著者

田中 恭子 佐藤 好美 塚本 真弓 垣本 由紀子

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子大学生活科学部紀要 (ISSN:13413244)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.114-118, 2007-03-29

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This study investigated the problems concerning the usability of washbowls. The questionnaires distributed before the experiment revealed frequent complaints by users that washbowls were narrow and that there was excessive splashing. The experiment was conducted to confirm the usability and splashing as a function of bowl size using three females subjects (21 to 23 years of age). Four washbowl sizes were selected from the results of the questionnaires : 34cm wide and 24cm long, 39cm wide and 28cm long, 50cm wide and 33.5cm long, and 65cm wide and 37cm long. Using these sizes and two shapes (elliptical and square), the splashing area during face washing was measured as an index of usability. Four sizes and two shapes were made clipping the shape out of the filter papers. The area of splashing for each size and shape was calculated from the weight of the splashing area traced and cut from non-woven fabric. As a result, the 39cm wide and 28cm long washbowl was most popular and had the widest splashing area. Washbowls over 50cm wide exhibited less splashing area. The splashing area did not differ significantly between 50cm wide and 65cm wide washbowls, or between elliptical and square shapes. The experiment demonstrated that washbowls should be at least 50cm wide.

著者

田中 恭子 ヤフダ マイケル 趙 新民 (文 〓) イー タン・リォク・ キオン ン・チン・ 田村 慶子 リーファー マイケル リオクイー タン チンキオン ジ スリャディナータ レオ

出版者

南山大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1997

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「改革開放」の20年間に、中国と華人世界(主として東南アジア)は、急速に結びつきを強めているが、この両者の関係の実態を明らかにすることが、本研究の目的である。最終年度である本年度は、昨年度の調査研究に基づき、(1) 東南アジア華人のアイデンティティの現状について研究を続行すると同時に、成果の一部を発表し、(2) 中国福建省・広東省の僑郷における聞き取り等の調査を続行した。本革度はとくに、「アジア経済危機」のインパクトに注意を払った。(1)については、田中(研究代表者)、荒井(研究協力者)を中国・香港に派遣し、福建省で開催された国際シンポジウムにおける研究報告、北京・上海の僑務関係者のインタビュー調査および香港の研究者との交流を行った。また、共同研究者ホァン・ジェンリー(シンガポール国立大学)助教授を招聘し、シンガポールを中心に東南アジア諸国の華人について研究報告、討論、および打合せを行った。(2)については、田中・荒井を中国福建省・広東省に派遣し、文献およびインタビュー調査を行うとともに、厦門大学南洋研究院の庄国土教授・趙文留教授らと共同で行っている僑郷社会経済調査を続行した。同時に、昨年度來の調査データの整理を行った。また、この調査に携わってきた2人の共同研究者、趙文留教授・李一平講師を招聘し、研究報告、討論、打合せを行った。なお、田中を英国・オランダに派遣し、共同研究者と本研究全体の総括を行い、評価を聞くとともに、今後の研究の展開などについて、情報・意見の交換を行った。

著者

荒井 茂夫 田村 慶子 加納 寛 福田 和展 田中 恭子 レオ スリヤディナタ 賢 強

出版者

三重大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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調査表回収率は全体で5割ほどであった。458部は十分とは言えないが、丁寧な聞き取り調査によって数値を補うことができた。インドシナ諸国華僑華人の移動は政治的混乱と戦争が最大の要因で新概念による分類が必要となった。従来は旧華僑・華人、新華僑の2分類であったが、難民華僑という分類である。彼らは受け入れ国、脱出国、中華文化の三者に濃淡差のあるアイデンティティを持つ点が他地域の華人と異なる点である。また欧米の難民華僑社会は民族・文化的共通の通信回路を持つエクスターナル・チャイナ的領域の拡大と見ることもでき、ワン・ガンウの理論は合致するが、移動に関して華僑大衆は生活次第で定住する傾向があり、難民華僑成功者も受け入れ国に資産を置きながらだ出国に帰国投資するもので、一族挙げて戻ることはない。この点ワン氏の理論は問題はあるが、都市間の移動という点では当てはまる。

著者

田中 恭子 荒井 茂夫 白石 昌也 黒柳 米司 真栄平 房昭 田中 明彦 中田 睦子

出版者

南山大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1996

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計画研究「中国とアジア太平洋の広域世界」は、研究分担者6名、公募研究者6名、研究協力者2〜3名による共同研究を進めてきた。3年間にあわせて15回の研究会を行い、そのうち2回は領域研究の他の班(中華世界班、社会班)と、1回は特定領域研究「南アジアの構造変動とネットワーク」の世界システム班と合同で開催し、学際的研究を進めた。また、第5回研究集会において「アジア太平洋世界と中国」セッションを主宰し、班の研究成果を領域研究全体で共有するよう努めた。3年間の研究活動の結果、次のような共通認識を持つに至った。(1)冷戦の終結は、米ソ中3極構造を崩壊させ、中国を「地域化」させた。中国の影響力および経済関係は、アジア太平洋地域にほぼ限定され、その外交戦略もまた、近隣のアジア諸国との関係緊密化によって、平和な環境を維持し、アメリカの「脅威」に対処するものである。(2)東南アジア諸国には新たな「中国脅威論」が浮上しているが、これは、中国の「建設的関与」促進によって緩和可能と考えられていること、華人はもはや争点でないことの2点において、冷戦期の「脅威論」とは質的に異なっている。(3)経済的には、香港・台湾を含む華人ネットワークが中国の発展の重要要因となっている。とくに、広東・福建の僑郷(香港住民・海外華人の出身地区)の発展は、ほぼ全面的に彼らに依存してきた。このため、北京も僑郷地区も海外華人との連係強化に懸命である。(4)これらの動向は、いずれも何らかの構造的変化を示すものであり、1997年の香港返還およびアジア経済危機がさらなる構造変動を促すことかどうか注目される。