著者
齋藤 圭介
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.68, no.3, pp.386-403, 2017 (Released:2018-12-31)
参考文献数
44
被引用文献数
1

社会科学の分野において, 政治学者を中心に1990年代後半から定量的研究と定性的研究のあいだで方法論についての論争が生じた. 定量的な方法論が定性的なものよりも科学的であるという主張にたいし, 定性的研究者は反論する過程で方法論・手法を洗練させていく.本稿の目的は, こうした定性的研究者の新たな方法論のうち質的比較分析 (QCA) に注目をし, 社会科学の分野で生じているこの方法論争を検討することで, 社会学で目下進んでいる方法論の多様化に積極的な意義を見いだすものである.本稿の構成は以下のとおりである. まず定量的・定性的研究という枠組みで方法論争が先鋭化した社会科学の方法論争を取り上げ, そこでの論点を整理する (2節). 続いてQCAの方法論を概観したのち (3節), 定量的手法とQCAの支持者たちが, 定量と定性の方法論をめぐる論点にたいして, どこに・いかに対立しているのかを確認する (4節). 以上の議論をまとめ, 方法論の対立は, 単なる手法 (テクニック) 上の違いにとどまらずその方法論が拠って立つ世界観にまで及ぶ根深い問題であることを指摘し, 方法論間にあるトレードオフの問題を考察する. そして現在の社会学の方法論の多様化という現状の理解に資する知見を導出し結論とする (5節).
著者
齋藤 圭介
出版者
関東社会学会
雑誌
年報社会学論集 (ISSN:09194363)
巻号頁・発行日
vol.2015, no.28, pp.172-183, 2015-08-07 (Released:2016-10-12)
参考文献数
22
被引用文献数
1

This paper attempts to describe the history of sociology in postwar Japan based on an objective data source: the membership directory of the Japanese Sociological Association. Attempts to describe the history of sociology in postwar Japan have been made repeatedly. However, many appear to have been based on the personal impressions of established sociologists and are therefore “subjective.” The paper tries to describe this history in a verifiable manner, based on data, and compares its results with those founded on “subjective” descriptions. Our findings are so different from what has been suggested by preceding studies. Then, the fact that the insights from the preceding studies have been verified in an objective and reliable manner is a finding in itself. With further, similar attempts, it should be possible to describe the history of sociology in a more multi-faceted and valid manner.
著者
齋藤 圭介
出版者
関東社会学会
雑誌
年報社会学論集 (ISSN:09194363)
巻号頁・発行日
vol.2013, no.26, pp.87-98, 2013-09-10 (Released:2015-06-12)
参考文献数
22
被引用文献数
1

This paper presents an analysis of a researcher's academic position when getting published in The Annual Review of Sociology and the Japanese Sociological Review during each academic year from 2001 through 2010. The study examines the general situation of young researchers hoping to get published in these academic journals and tries to identify how often their theses are ultimately published. In particular, it focuses on the peer review system in order to understand the strategic thinking that young researchers employ when submitting their theses. By comparing the two journals, this study identifies the problems faced by young researchers and suggests strategies for solving these problems.
著者
岡本 伸弘 増見 伸 水谷 雅年 齋藤 圭介 原田 和宏 中村 浩一
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.30, no.4, pp.523-527, 2015 (Released:2015-09-03)
参考文献数
25
被引用文献数
1

〔目的〕栄養状態の観点から,大腿骨頸部骨折患者の歩行能力の推移と到達水準を明らかにすること.〔方法〕入院時の栄養状態を3群に区分した.各群における歩行能力の推移の検討は,Friedman検定後に多重比較検定を行った.また,歩行自立水準に到達した時期を調査した.〔結果〕歩行能力の推移について,通常栄養群は入院時から入院4週目まで増加した.低栄養リスク群は入院時から入院8週目まで増加した.低栄養群は入院時から入院6週目まで増加した.また,歩行自立に到達した時期は,通常栄養群は入院4週目,低栄養リスク群は入院8週目,低栄養群は到達しなかった.〔結語〕栄養状態に関わらず,歩行能力は回復するが,入院時に低栄養の場合は,歩行自立が遅れることが示された.
著者
小寺 浩二 齋藤 圭 猪狩 彬寛 小田 理人 黒田 春菜
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2021, 2021

<p><b> Ⅰ はじめに</b> 日本では高度成長期に水質汚濁が問題となるも法整備や環境意識高揚等で急速に改善されてきたが、地方でも都市化が進み水質汚濁が激しい地域が存在する。山村地域の排水処理施設の問題から大河川流域では下流部より上流部に汚染が目立つ。「公共用水域の水環境調査」、「身近な水環境の全国一斉調査」等の記録から日本の河川水質長期変動を検討してきたが、本稿では2020年の法政大学の「一斉調査」の結果を中心に考察を行う。</p><p><b>Ⅱ 研究方法</b> 「公共用水域の水質調査結果」、「身近な水環境の全国一斉調査」結果から長期変化を考察した。1971年以前は研究成果や報告書からデータを整理し、2018年以降は研究室の全国規模の観測記録を用い、2020年に研究室で実施した約2000地点の観測結果を対象とした。</p><p><b>Ⅲ 結果と考察 </b></p><p><b> 1 </b><b>.公共用水域の水質調査結果</b> 1971年の約1,000 点が1986年に5,000点を超え、その後6,000点弱の地点で継続されてきた。BOD値の経年変化では当初3以上が半数だった(1971年)が1976年には2以下が半数となり、最近では2以下が約8 割である(2018年)。4以上の値が減少し1以下が全体の約半数に増えている。</p><p><b> 2 </b><b>.身近な水環境の全国一斉調査</b> 2004年の約2,500地点が2005年に約 5,000 地点、その後6,000地点前後で推移し2018年には約7,000地点でCOD4以下が約半数となった。2020年は新型ウイルスの影響で地点が減り法政大学の結果が含まれず3,802地点となったが、約2,000地点の調査結果を加えて解析した。</p><p><b> 3</b><b> </b><b>.</b><b>1971</b><b>年以前</b> 小林(1961)以外の系統的な水質データは入手しづらく過去の水質復元の困難さが浮き彫りとなった。</p><p><b> 4</b><b> </b><b>.</b><b>最</b><b>近</b><b>の水質</b> 2019年以前の全国2000箇所以上のデータに加え2020年のデータを吟味することで近年の特徴が明確となった。</p><p><b>Ⅳ </b><b>お</b><b>わ</b><b>り</b><b>に</b> 全国規模の長期観測結果に1971以前のデータを加え過去の水質を復元した。最近の水質は独自に全国で約2,000地点の観測を行い現況を明らかにした。今後もデータを継続して収集し精度を上げたい。</p>
著者
東 優子 三田 優子 石井 由香理 齋藤 圭介 元山 琴菜 宮田 りりぃ
出版者
大阪府立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

研究開始当初、ジェンダー非同調性をめぐる的国際的議論において、日本を含むアジア地域の固有の経験や営み(文化的装置)が反映されることがほとんどなかった。また国内では90年年代以降に輸入された精神疾患概念「性同一性障害」に依拠して支援システムが構築されてきた。本研究では、1)1990年から2012年までに国内で発表された1483本の文献資料を収集し、学問領域別に「性同一性障害」の言説の発展と定着の経緯を分析し、2)他のアジア諸国の現況については、国際的組織が主体となって実施したケア・支援システムの現況調査に協力し、冊子資料の策定とその邦訳版制作に関わった。
著者
鈴木 翔大 齋藤 圭汰 志築 文太郎
雑誌
研究報告ユビキタスコンピューティングシステム(UBI) (ISSN:21888698)
巻号頁・発行日
vol.2019-UBI-64, no.28, pp.1-8, 2019-12-03

我々は,VR 空間において 3 次元同期動作を用いた物体選択手法を提案する.同期動作とは,周期的に移動するターゲットに合わせて,ユーザが視線,手または物を動かすことを指す.提案手法では,VR 空間に選択対象となる物体,およびその周りに同期動作の対象となるターゲットを配置する.ユーザは,各ターゲットに対して,手を用いて同期動作を行い,同期動作が識別されるとターゲットに対応した物体が選択できる.ターゲットは,8 分割された初期位相(最小位相差:π/4),2 方向の回転方向(順方向および逆方向)および 3 軸の回転軸(x,y および z 軸)のうち,それぞれ 1 つずつを,パラメータとして持つ.したがって,ユーザは 8 位相× 2 方向× 3 軸= 48 個まで物体の選択が可能である.提案手法において,ユーザは,物体の大きさまたは配置密度の影響を受けない物体選択ができる.我々は,提案手法および既存手法を用いた物体選択の実験を行い,選択性能を評価した.
著者
原田 和宏 齋藤 圭介 津田 陽一郎 井上 優 佐藤 ゆかり 香川 幸次郎
出版者
日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)
雑誌
理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.B0742, 2007 (Released:2007-05-09)

【目的】中枢神経疾患に伴う易疲労(rapid fatigability)は臨床的に重要な症候であり、客観的評価と併せて主観的疲労の程度と質についても検討がなされている。脳血管障害(以下、脳卒中)既往者も疲労に悩まされることは理解されており、国外のレビューでは疲労の有訴率が発症1年前後から3~4割になり、機能的な予後に悪影響を及ぼすと指摘されている。有訴率の算出はうつ気分の者を除外した対象を用いて行われ、脳卒中既往者は対照群の2倍以上の有訴率となることが報告されている。脳卒中後の中枢性疲労や末梢性疲労に関する研究の中で、本邦では主観的疲労の実態資料が依然少ない。本研究は、脳卒中既往者における主観的疲労の実態を把握するために、地域高齢者の調査結果を基に疲労の有訴率について検討することを目的とした。【方法】調査対象は中国地方にある1町の住民で入院・入所中を除く65歳以上の在宅高齢者全員2,212名であった。調査は心身機能や活動状況を内容とし、2005年12月に留置方式で行った。当該調査は岡山県立大学倫理委員会にて了承され、対象には同意を得た。回収された1,864票から基本属性、ADL状況、関連質問の有効回答が確認できた者のうち、いつもうつ気分であるとした者を除外した1,229名を集計対象とした。主観的疲労はスエーデン脳卒中登録Risk-Strokeに従い、「日頃、しんどいと感じますか(4件法)」等で評価した。脳卒中既往者は「脳卒中既往の有無」と「加療中の病気」の質問から選定した。有訴率はクロス集計一元表にて求め、統計処理は多項確率の同時信頼区間に従い95%信頼区間(以下、95%CI)を推定後、脳卒中既往者以外の者と比較した。また脳卒中既往者において主観的疲労との関連変数を検討した。【結果】脳卒中既往者として選定できた者は51名(男性78.4%)で平均76.5歳、対照群と仮定したそれ以外の者は1,178名(同40.6%)で平均74.9歳であった。ADL状況では要介助者は脳卒中既往者の35.2%、対照群の11.8%であった。疲労の有訴率は脳卒中既往者が37.3%(95%CI: 22.0-53.4)で、対照群の16.0%(同: 13.6-18.5)と比し2.3倍高く、統計的に割合の差が認められた。脳卒中後にそれまでよりも早く疲れを感じるようになったとする回答者は67.4%(同: 48.4-81.9)であった。脳卒中既往者の主観的疲労と属性・ADLとの関連は認めなかった。【考察】今回は高齢者に限定された資料であったが、脳卒中既往者の疲労の特徴は有訴率において北欧での地域ベースの調査結果と類似し、対照群の2倍以上で、その程度は属性等との関連が少ないという知見に整合した。この結果から脳卒中後の易疲労は看過できないことが再認識され、障害の評価として重要でないかと考えられた。
著者
小島 千鶴 小寺 浩二 濱 侃 齋藤 圭
出版者
日本水文科学会
雑誌
日本水文科学会誌 (ISSN:13429612)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.61-70, 2017-08-28 (Released:2017-09-20)
参考文献数
29
被引用文献数
1 3

本研究では群馬県大間々扇状地における地下水の硝酸態窒素(NO3--N)汚染に着目し,9ヶ月の定期調査から,NO3--N濃度の空間分布及び,季節変動について考察を行った。分析の結果,27の調査地点のうち7割以上が人的汚染の影響を受けていることが示唆され,その中でも農用地が多い地域の地下水からは高濃度のNO3--Nが確認された。さらに,NO3--NとCl-・SO42-が強い相関を示したことから地下水のNO3--N汚染は施肥に起因していることが示唆された。また,地下水のNO3--N濃度及び水位の季節変動は降水量とほぼ対応しており,雨期は土壌からの溶脱によってNO3--N濃度が上昇したと考えられる。加えて,井戸の中には調査期間を通して環境基準値を超過した地点も複数確認され,地下水への汚染は一過性のものでは無く,ある程度長期的に生じていることが明らかとなった。
著者
原田 和宏 佐藤 ゆかり 齋藤 圭介 小林 正人 香川 幸次郎
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.33, no.5, pp.263-271, 2006-08-20 (Released:2018-08-25)
参考文献数
36
被引用文献数
4

本研究は,在宅で生活を続ける自立高齢者における機能低下の実態を地域ベースで把握することをねらいに,ADL(歩行,入浴,トイレ動作,食事,着替え)および活動能力(老研式活動能力指標)の自立者を1年半後に追跡し,ADLまたは活動能力障害の新規出現に対する転倒既往と閉じこもりの関与を縦断的に検討することを目的とした。調査は中国地方の某町の在宅高齢者全員を対象に2002年12月と2004年6月に行い,ADL障害の出現では1,085名,活動能力障害の出現では525名のデータを分析した。その結果,在宅で生活を続ける自立高齢者のうち1年半でADL障害は4.7%に生じ,手段的自立の障害は9.0%,知的能動性は13.3%,社会的役割は15.4%,後者3指標いずれかの活動能力障害は25.9%に生じた。また,障害の新規出現は高年齢と併せて転倒既往や閉じこもりによってその割合が高まることが認められた。自立高齢者から機能低下のハイリスク者を選定するにあたり,転倒経験や外出しようとしない閉じこもり状況を考慮することは意義があると推察される。
著者
小寺 浩二 濱 侃 齋藤 圭 森本 洋一
出版者
公益社団法人 日本地下水学会
雑誌
地下水学会誌 (ISSN:09134182)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.237-249, 2014-08-30 (Released:2014-10-21)
参考文献数
12
被引用文献数
2
著者
多田 稔 高木 馨 川久保 和道 白田 龍之介 石垣 和祥 武田 剛志 藤原 弘明 梅舟 仰胤 齋藤 圭 斎藤 友隆 渡邉 健雄 秋山 大 内野 里枝 岸川 孝弘 高原 楠昊 高橋 良太 山本 恵介 濱田 毅 水野 卓 宮林 弘至 毛利 大 松原 三郎 木暮 宏史 中井 陽介 山本 夏代 佐々木 隆 笹平 直樹 平野 賢二 伊地知 秀明 立石 敬介 伊佐山 浩通 小池 和彦
出版者
一般財団法人 日本消化器病学会
雑誌
日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)
巻号頁・発行日
vol.112, no.8, pp.1474-1478, 2015-08-05 (Released:2015-08-05)
参考文献数
15

IPMN,膵嚢胞は,膵癌高危険群の中で最も効率のよい指標である.IPMNは進行が緩徐で比較的予後のよいIPMN由来浸潤癌がよく知られているが,予後不良の通常型膵癌の発生もともなう.最適な経過観察方法は定まっていないが,EUSがいずれの発癌形態にも最も感度のよい検査方法である.ただし,スクリーニングのための最適な検査方法については検討事項である.
著者
齋藤 圭輔 森井 昌克
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. ISEC, 情報セキュリティ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.111, no.285, pp.79-84, 2011-11-07

QRコードは携帯電話のカメラ機能を用いた読み取りが可能であることから広く普及している.QRコードは媒体の表面に印刷されているため,汚れや影等により破損が生じることが想定される.そのような場合でも読み取りが可能であるようにQRコードには誤り訂正能力が備わっている.また,誤りが分散するようインターリーブが施されている.しかしながら,現在QRコードに用いられている仕様のインターリーブではシンボルが散在しきらず特定の箇所に集中する場合がある.また,誤り訂正の面において我々はQRコードを読み取る際に消失訂正を行う手法を提案した.本稿では,現在の仕様のインターリーブでは誤りに対する耐性の低下をまねくことを示す.ならびに,我々が提案した手法に改良を加えた消失訂正の提案を行う.改良を加えた消失訂正を用いることで幅広いQRコードにおいて精度の良い消失訂正を行えることを示す.
著者
原田 和宏 佐藤 ゆかり 齋藤 圭介 小林 正人 香川 幸次郎
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.33, no.5, pp.263-271, 2006
参考文献数
36
被引用文献数
12 13

本研究は,在宅で生活を続ける自立高齢者における機能低下の実態を地域ベースで把握することをねらいに,ADL(歩行,入浴,トイレ動作,食事,着替え)および活動能力(老研式活動能力指標)の自立者を1年半後に追跡し,ADLまたは活動能力障害の新規出現に対する転倒既往と閉じこもりの関与を縦断的に検討することを目的とした。調査は中国地方の某町の在宅高齢者全員を対象に2002年12月と2004年6月に行い,ADL障害の出現では1,085名,活動能力障害の出現では525名のデータを分析した。その結果,在宅で生活を続ける自立高齢者のうち1年半でADL障害は4.7%に生じ,手段的自立の障害は9.0%,知的能動性は13.3%,社会的役割は15.4%,後者3指標いずれかの活動能力障害は25.9%に生じた。また,障害の新規出現は高年齢と併せて転倒既往や閉じこもりによってその割合が高まることが認められた。自立高齢者から機能低下のハイリスク者を選定するにあたり,転倒経験や外出しようとしない閉じこもり状況を考慮することは意義があると推察される。