著者

近藤 健 藤井 洋有 関根 圭介 野口 直人 李 範爽

出版者

日本作業療法士協会 ; 1982-

雑誌

作業療法 = Japanese occupational therapy research (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.67-73, 2018-02

著者

青山 克実 豊嶋 明日美 小林 暉尚

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.96-102, 2019-02-15

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要旨:今回,筆者らは生活行為向上マネジメント(以下,MTDLP)を用いて,統合失調症の40代男性(以下,A氏)の地域生活移行支援を経験した.MTDLPの補助ツールとして,運動技能とプロセス技能評価(AMPS)を用いた.我々は,多職種連携支援をマネジメントし,A氏が退院後に必要で大切な食事の準備に焦点をあてた介入や,退院後の再発予防に対する心理教育などを行った.その結果,生活に対する有能性や認知機能障害が改善し,地域生活にスムーズにつながった.MTDLPは,統合失調症者の地域生活移行支援として有用なマネジメントツールだと考えられた.

著者

岡本 幸 井上 桂子

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.44-54, 2007-02-15

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要旨:個人作業療法実施により統合失調症長期入院患者の社会生活障害が改善するかを,精神科リハビリテーション行動評価尺度(Rehab)を用いて検討した.対象者は統合失調症による長期入院患者36名であった.個人作業療法はカナダ作業遂行測定(COPM)により対象者個々と一緒に計画を立て,週1回,5ヵ月間実施した.この介入の前後にRehabを用いて社会生活障害を評価した.その結果,Rehabの「全般的行動合計点」,中項目では「社会的活動性」,「セルフケア」,「社会生活の技能」が有意に改善した.個人作業療法は,統合失調症長期入院患者の社会生活障害の改善に効果的であることが示唆された.

著者

真下 いずみ 田中 和宏 橋本 健志

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.372-379, 2020-06-15

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要旨:4年間自閉的生活を送っていた重症統合失調症患者に,生活行為向上マネジメント(MTDLP)を用い,患者の希望する生活行為である「働くこと」を支援した.作業療法士が,就労継続支援B型事業所内(以下,事業所)に出向いて認知機能,精神症状,身体機能を評価した.多職種連携プランを立案し,事業所職員と協働した結果,患者は通所に至った.また介入前後で機能の全体的評定,社会機能評価尺度,WHO/QOL 26の得点が向上した.以上から,重症度によらず患者が希望する生活行為を遂行することが,社会機能と主観的QOLの向上をもたらすと考えられた.作業療法士が地域に出向いて患者が希望する生活行為に介入することの有用性が示された.

著者

小室 百合 山本 貴光 中野 勝文 堀田 和枝 中村 智美

雑誌

作業療法 = The Journal of Japanese Occupational Therapy Association (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.22, 2003-05-15

著者

東 泰弘 高畑 進一 兼田 敏克 中岡 和代 石原 充

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.214-224, 2021-04-15 (Released:2021-04-15)

参考文献数

26

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日本版ADL-focused Occupation-based Neurobehavioral Evaluation(A-ONE)の信頼性と妥当性を古典的テスト理論に基づいて検討した.日本版A-ONEは,5領域22項目の日常生活活動(ADL)観察を通して,ADLを妨げている神経行動学的障害を同定する評価法である.20名の脳血管障害(CVA)患者に対して,評価者内信頼性および評価者間信頼性を検討し高いkappa係数を認めた.36名のCVA患者に日本版A-ONEと既存のADL評価および各種神経心理学的検査を実施し,併存的妥当性を検討し両者間に中等度以上の相関を認めた.これらにより,日本版A-ONEの信頼性と妥当性が確認できたと考える.今後は,CVA患者以外の対象者も含め検討していく.

著者

岩野 健蔵 小林 正義

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.403-409, 2018-08-15

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要旨:本研究の目的は,統合失調症長期入院患者の認知機能障害を,外来(デイケア)患者との比較によって明らかにすることである.入院群(n=33)は外来群(n=30)より,年齢,累積入院期間,服薬量,簡易版陽性・陰性症状評価尺度(Brief PANSS)の妄想が有意に高く,機能の全体的評定尺度(GAF)と統合失調症認知機能簡易評価尺度日本語版(BACS)の言語性記憶,ワーキングメモリ,運動機能,注意と処理速度,遂行機能,総合点が有意に低かった.入院群の認知機能障害には,長期入院や慢性経過を背景とする全般的な心理社会的機能の低下や抗精神病薬服用量などが,関連している可能性が推測された.

著者

藤本 侑大 島崎 寛将 納冨 敦子 谷口 小百合 髙島 千敬

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.5, pp.585-592, 2019-10-15 (Released:2019-10-15)

参考文献数

30

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わが国では,2008年度に作業療法士による呼吸器リハビリテーション料の算定が認められた.それから10年間における呼吸器疾患患者に対する作業療法の現状について,システマティック・レビューを行った.MEDLINEや医学中央雑誌など8つのデータベースとハンドサーチから,呼吸器疾患患者に対し実施されている作業療法についての論文を抽出した.その結果,日本語5論文を採用した.論文の対象はCOPDや間質性肺炎が中心で,主な実践内容・研究目的は,高次脳機能障害の検討(2件),ADL・IADLトレーニングの検討(2件),社会生活状況調査(1件)であった.今後は,わが国における呼吸器疾患患者への作業療法報告数の増加や有用性の検証が課題である.

著者

南 庄一郎

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.630-636, 2020-10-15 (Released:2020-10-15)

参考文献数

10

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要旨:今回,幻覚妄想状態で警察官に暴力を振るい,当院の精神科急性期病棟に措置入院となった統合失調症と自閉スペクトラム症を併せ持つ対象者に,筆者は多職種チームの一員として関わった.本介入において,筆者は個別作業療法を通して対象者と関係性を構築し,暴力の制止を試みた.その上で,集団作業療法と統合失調症の心理教育を実施し,自宅退院に繋げた.本介入から,措置入院者への多職種チーム医療に作業療法士が参加することによって,対象者と同等な立場で関わることで関係性を構築し,対象者の特性や大切にする思いといった情報を多職種チームに提供することで,より対象者らしい生活の再開に向けた支援が可能になると考える.

著者

能登 真一 毛利 史子 網本 和 杉本 諭 二木 淑子

出版者

日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.126-133, 1999-04

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半側空間無視症例に対し,右手使用の木琴を用いた訓練を考察し,訓練効果をシングルケースデザインで検討した.木琴療法は180度回転させて設置した木琴を演奏するものである.ABAB法を用いて訓練効果を検討した結果,ベース期と介入期,除去期と再介入期の間に半側空間無視の成績の有為な改善を認めた.半側空間無視の改善は,左方向への音階の探索により左方向への運動意図が高まったことと,音楽の利用により右半球が活性化されたためと考えられた.

著者

向 文緒 美和 千尋 鈴木 國文

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.537-544, 2003-12-15

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要旨:精神科作業療法の課題を明らかにすることを目的に,愛知県内の精神科作業療法に従事する作業療法士の問題意識と作業療法の実態について調査を行った.調査票回収後,問題意識のカテゴリ化を行い群分けをして,作業療法の実態比較を行った.治療性より収益性が求められることを問題にあげる施設とあげない施設の作業療法士一人あたりの取り扱い患者数に有意差は認められなかった.一方,プログラム構成には有意差が認められた.また,作業療法士が参加しないプログラムを有する率も,問題意識の違いにより異なる傾向がみられた.治療性より収益性が求められるという問題の背景に,プログラムのあり方に関する問題があることが示唆された.

著者

星野 藍子 鈴木 國文

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.646-656, 2009-12-15

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要旨:実際の企業で就労の体験をしてみるという「就労体験プログラム」において,対象患者のプログラムに作業療法士が付き添い,統合失調症患者の仕事場面における特徴や問題点を記述した.その内容を2段階にカテゴリー化し,考察を深め,就労支援における新たな視点の持ち方を提案した.その結果,支援は3つの視点,①要素的機能の障害として捉えられる問題点,②自分の行為をチェックする機能が含まれる問題点,③患者と社会との関係を考慮に入れることにおける問題点に分けられた.従来の支援では,②や③の視点が取り上げられることは少ないが,要素機能に対する支援と共に,これら2つの視点は極めて重要な視点であることが示唆された.

著者

清水 賢二 酒井 浩 木村 匡男 田後 裕之 髙橋 守正

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.495-502, 2020-08-15 (Released:2020-08-15)

参考文献数

13

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要旨:聴覚失認とは,聴覚による言語や環境音の認知が困難になる状態であり,横側頭回や聴放線の損傷によって生じるとされている.今回,聴覚失認を呈した60歳代の症例を経験した.もともと社交的な本症例であったが,聞き取りの困難さから周囲との交流を避けるようになっていった.作業療法において読話を用いた視覚的代償戦略を用いることで,聴覚失認の症状自体は変化を得られないなかでもコミュニケーションの困難さを克服しだし,周囲との交流を取り戻し始めた.コミュニケーションの障害を言語機能障害ととらえず,生活障害としてとらえて,作業療法士も積極的に介入していく必要がある.

著者

牧 利恵 小林 隆司

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.765-768, 2020-12-15 (Released:2020-12-15)

参考文献数

7

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要旨:就労支援領域で使用できる患者立脚型アウトカムが,本邦で求められている.そこで今回,Work Rehabilitation Questionnaire(以下,WORQ)の翻訳と言語的妥当性の検討を研究目的とした.方法は,Beatonによる尺度の異文化適応の順番に準拠した.まず,原著者に許可を得た後,2名が別々に翻訳をし,訳語をすり合わせた.次に逆翻訳を行い,原著者に確認をとり修正した.それから,専門委員会を開催して訳語を修正し,ドラフト版を作成した.その後,27名の対象者に予備テストを行い,答えやすさについての個別インタビューを実施し,さらに文言を修正した.最後に,最終版を原著者に報告し,日本語版がWORQのホームページで公開された.

著者

田邉 浩文 生田 宗博 三川 年正 近藤 昭彦

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.505-510, 2019-08-15 (Released:2019-08-15)

参考文献数

23

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音楽家にみられるフォーカルジストニアは,演奏中に現れる不随意運動であり,音楽家としてのキャリアを終了させることもある.フォーカルジストニアの病態生理に関する先行研究から,フォーカルジストニアの症状出現は,筋緊張異常や軟部組織の短縮に起因する異常な感覚入力により,大脳皮質の抑制系の活動減少を来すことが主因と仮説を立てた.本報告では,1名のフォーカルジストニア患者に対して6ヵ月間,外来で定期的に異常な軟部組織に対する治療介入と,セルフメンテナンスの実践に関するモニタリングを面接で行った結果,フォーカルジストニアの症状が改善するとともに筋緊張異常が減弱し,演奏に大きな支障を来さないまでに回復する結果が得られた.

著者

坂本 信子

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.29-31, 1986-02-15

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はじめに 当院は,昭和大学の付属病院として,昭和50年に設立され,同時にリハビリテーション(以下リハと略す)部門が,理学療法(以下PTと略す)室のみで発足した。作業療法(以下OTと略す)室は,昭和54年に,身障OTの認可施設として開設され,以来6年が経過している。現在OTRは2名,RPTは11名,事務職員2名である。リハ部門全体は,中央診療システムをとっており,整形外科の教授が,理学診療科長を兼任している。 OTが対象とする患者層は,年齢,疾患共に多様であるが,近年,中枢神経疾患々者の占める比率及び絶対数が増加している。その原因としては,脳外科・神経内科病棟の増床,救命救急センターの開設,整形外科での脊椎手術数の増加等があり,また,発症後,ごく早期にリハ処方が出されるようになってきている。中枢神経疾患は,もとより,全身的アプローチを要求される疾患であるが,OTとしては,早期から個々の患者に即した生活・動作パターン(筋トーヌスの調整や失行・失認の改善等を目的とする)を,考慮していかなければならない。これは,OT部門発足当初に比べ,よりImpairmentレベルの仕事がふえた事を意味している。 このように,OTの内容が,量的・質的に変化してきている訳であるが,OTの存在と役割は,必ずしも院内の認知・理解を得ているとはいい難く,OTR自身も,病院内で,いくばくかの異和感を捨てきれずにいる。 本来的に,OT部門の管理・運営方法論が,病院という機構内での,OTの位置関係を離れては存在しえない以上,医療の大きな枠組の中でOTをとらえる事は,不可欠である。 近年,リハ医学では,QOLということが,盛んに言われ始めている。しかし,現実には,リハ部門に対する主治医の関心は,専ら人間の動物的機能の面にとどまっている場合が多い。それは,リハの概念自体が,既存の医療構造の中で矮小化されている事を示しているのではなかろうか。加えて,OTが,患者の応用動作,即ち,より社会的な側面に働きかける職種である為,OTに対する理解を得ることは,一層困難である。当院のリハ部門には,リハドクターや,直接指導してくれる内科医師が居ないという特殊性もあるが,院内で,OTが,確固とした位置を築き得ていない事が,スムーズな業務遂行を妨げている。 そのような,悪循環を打開する為には,OTR自身が,状況に流されることなく,地道な実践を種み重ねていくことが根本であるが,医学部カリキュラムの問題等,OT協会のSocial Actionにも期待したい。 以上,管理・運営をめぐる諸条件について述べた。次に,当院の現状を,項目毎に報告する。

著者

時武 治雄

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.3-12, 1986-02-15

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はじめに 大阪府立中宮病院が設立されて60年を迎えようとしている。人間でいうなら還暦の年にあたるわけだが,その間作業療法については,シモンのもとで学んだ長山による作業療法の展開や,院外保護の実践が行なわれている。 そうした折の昭和14年に,当院に隣接する枚方火薬庫の大爆発がおきたが,当時実践されていた作業療法の効果によって患者は機敏に行動し,無事故による避難ができたという逸話も残っている。 第二次大戦が激しくなるにつれ,食糧難のために多くの患者が死亡していったという悲しい記録も残されている。終戦後もこうした状態が続いていたが,当院にも,昭和30年代に入って,向精神薬を使用するようになり,少しずつ開放化のきざしがうかがえるようになってきた。昭和35年にはレクリエーション係が設置され専任のスタッフが配置された。昭和36年には,同意入院を取扱うことになった。 一方作業療法については,男子作業は農耕園芸の種目に新しく二部作業とよぶ軽作業を加え,女子作業も和裁・洋裁・手芸の種目に新しく二部作業とよぶ軽作業を加えている。 こうして,作業療法,レクリエーション療法の広がりがあって昭和43年に,旧病棟2,032m2(2階建)が作業療法棟として改造され,レクリエーション療法には社会療法棟(体育館)が新設され,この両者を合わせて名称も活動療法科として誕生した。 今回,協会機関誌編集委員会から執筆依頼があった。当院における作業療法のささやかな経験を実務的に報告することによって,多少なりとも役立つことができるのであればと考え,あえて昭和43年から現在までを,作業療法の分野に限って報告したい。そして御批判をいただきたいと考える。

著者

竹田 徳則 近藤 克則 平井 寛 村田 千代栄

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.55-65, 2007-02-15

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要旨:本研究の目的は,作業療法による認知症予防の手がかりを得ることである.対象は,65歳以上の地域在住高齢者で5年後にも要介護状態になかった健康寿命保持群2,110名と認知症で要介護状態となった230名である.5年間認知症にならずに健康寿命を保持している状態を予測するオッズ比を求めた.その結果,例えば趣味「あり」(オッズ比:2.27),主観的健康感「よい」(2.00),うつ「なし」(1.91),IADL「自立」(2.56)などが,健診「受診」(1.71),歩行「30分以上」(1.54)のオッズ比よりも大きかった.健康行動よりも,心理・社会面の望ましい状態を保持することが認知症予防には重要である可能性が示された.

著者

渡部 誠一 杉原 素子

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.314-324, 2019-06-15 (Released:2019-06-15)

参考文献数

29

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我が国の調査では,長期入院統合失調症患者のうち20〜50%は退院意向を示さないとされ,厚生労働省は,「退院に向けた意欲の喚起」を強調している.本研究では,長期入院統合失調症患者の退院意向に関連する個人因子を明らかにする目的で,精神科病院に1年以上入院している統合失調症患者50名を対象に,退院意向質問紙,将来への否定的自己評価であるDefeatist Beliefsおよび陰性症状を横断的に評価した.その結果,Defeatist Beliefsは退院を示さない群において有意に重度で(p=0.001),交絡因子を含めても有意な関連が認められた(p=0.01).本結果により,退院意向を示さない統合失調症患者の退院への意欲喚起には,心理社会的介入の重要性が示唆された.

著者

今井 忠則 齋藤 さわ子

出版者

日本作業療法士協会

巻号頁・発行日

pp.42-51, 2011-02-15

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要旨:意味ある作業が健康に及ぼす影響についての根拠となる研究は少ない.本研究の目的は,意味ある作業の参加状況が健康関連QOLに及ぼす影響を明らかにすることである.茨城県の地域中高年者470名を対象に6ヵ月間の追跡調査を実施し398名を分析対象とした.意味ある作業の参加状況の測定は,自記式作業遂行指標(SOPI)を,健康関連QOLはSF-36v2を使用した.性・年齢・社会経済的要因を調整変数とした重回帰分析の結果,意味ある作業の参加状況の改善は健康関連QOL(特に精神的側面)に肯定的な影響があった.本研究は世界的にも少ない大規模集団の縦断研究であり,作業と健康に関する疫学的エビデンスの構築に貢献する.