著者

米嶋 一善 岡山 友哉 井口 知也

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.99-106, 2021-02-15 (Released:2021-02-15)

参考文献数

14

---

要旨:心不全症状による倦怠感のため,離床を進めることが困難な認知症高齢者を担当した.そこで,認知症高齢者の絵カード評価法を用いてクライエントの意味のある作業を評価し,作業を基盤に介入すると離床につながった.さらにその後,離床時間の延長や耐久性が向上し,短期的介入で退院に至った.急性期における認知症高齢者への心臓リハビリテーションでは,徹底したリスク管理下で,意味のある作業を基盤にした介入が早期離床を促進し,デコンディショニングの予防や,日常生活活動,認知機能の向上といった効果を短期的に示せる可能性を認めた.

著者

籔脇 健司

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.259, 2020-06-15 (Released:2020-06-15)

---

二項対立とは,「二つの概念が対立や矛盾の関係にあること.また,そうした対立概念によって世界を単純化して捉えること」を意味する(広辞苑 第7版).わが国の作業療法は,この二項対立であふれているように感じる.実践に目を向ければ,(要素)還元主義的か全体論的かの議論が古くからなされ,現在でも,機能か作業か,トップダウンかボトムアップか,evidence-basedかnarrative-basedかなど,視点はそれぞれ異なるものの作業療法の方針に関する話題となることが多い.研究に目を向けても,量的研究か質的研究か,実験的研究か記述的研究か,基礎研究か応用研究かなどの二項対立に遭遇することは少なくない.このような議論は,作業を用いて対象者の健康に寄与するという作業療法の専門性が,きわめて複雑で多様な特徴をもつことから引き起こされると考えられる.

著者

花田 恵介 勝山 美海 河野 正志 竹林 崇 平山 和美

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.503-511, 2021-08-15 (Released:2021-08-15)

参考文献数

20

---

要旨:体性感覚障害は脳卒中後にしばしば起きる症状だが,体性感覚障害に対する介入が,対象者の内観や生活行動にどのような変容をもたらすかは明らかでない.今回我々は,重度の体性感覚鈍麻によって,日常生活で左手の使用に困難をきたした脳卒中慢性期の男性を経験した.Careyらが示した原則(1993,2012)に準じて,体性感覚刺激を弁別したり同定したりする能動的感覚再学習を1回1時間,週2回,8週間行ったところ,左手の体性感覚の一部と日常生活における使用感が改善した.改善の背景に,残存能力を用いた意識的な代償がうかがわれ,能動的感覚再学習がそれを促した可能性が考えられた.

著者

大西 正二 熊谷 恵子

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.261-272, 2020-06-15 (Released:2020-06-15)

参考文献数

79

---

本研究は,漢字書字の習得が困難な学習障害児における国内の研究動向を調査し,今後の課題を明らかにすることを目的にした.漢字書字の習得が困難な要因には視覚情報処理や聴覚情報処理を問題とする報告が多かったが,書字成績に認知スタイルや筆順の正確さが寄与した報告も見られた.また介入研究では,単一事例研究法を用いた研究は少なかった.今後は単一事例研究法を用い,認知スタイルだけでなく,書字運動や運動覚心像に着目した研究や,各児童の特性に適応した介入方法をフローチャート化し自主学習しやすいツールを開発していくことが求められる.併せて,Information and Communication Technology(ICT)を活用した支援の普及も重要である.

著者

河野 正志 寺田 萌 大松 聡子 富永 孝紀 村田 高穂

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.727-735, 2019-12-15 (Released:2019-12-15)

参考文献数

13

---

重度失語症を呈した左半球損傷患者に対し,視覚探索訓練を実施した結果,コミュニケーション能力の向上が観察され,その評価として,画像視認中の視線分析を用いて検討したので報告する.発症3ヵ月後,コミュニケーション場面では,状況理解に必要な部分へ視線が向かず,非言語情報の理解の低下を認めた.視線分析では,視認中の視線の動きは乏しく,注視点は1ヵ所に停留する傾向を示した.視覚探索訓練を実施した結果,視線分析やコミュニケーション場面において視線の動きが増え,非言語情報の理解・表出の向上が観察された.視覚探索訓練により,非言語情報の入力過程に関わる視覚性注意の改善が寄与した可能性が考えられた.

著者

鈴木 渉 籔脇 健司

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.604-613, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

33

---

本研究の目的は,作業療法で用いられる理論や実践手法に関する教育やそれらの実践経験が職業的アイデンティティに及ぼす影響について仮説モデルを作成し,その関連性を定量的に明らかにすることである.対象は身体障害領域や高齢者領域に勤務する作業療法士207名であった.このモデルを検証するために構造方程式モデリングを実施した.結果として,作業療法独自の理論や実践手法に関する卒後教育を受けて実践経験を積むこと,さらには性別や現在理想とする作業療法士の存在が職業的アイデンティティに影響を及ぼすことが明らかとなった.本研究にて検証したモデルより,職業的アイデンティティを高める教育方法の指針を示すことができる.

著者

升田 遥夏 渕上 健 植松 俊彦

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.391-398, 2021-06-15 (Released:2021-06-15)

参考文献数

24

---

くも膜下出血後に拮抗失行と間欠性運動開始困難を呈したことで上肢の使用頻度が低下し日常生活動作に介助を要し,脳卒中後うつ状態を呈した症例を担当した.日常生活場面における自己解決可能な方法として,拮抗失行に対して運動イメージを用いる方法,間欠性運動開始困難に対して運動の意図を高めない方法の動作指導・練習を行った.その結果,症状の発現頻度が減少し,症状発現時も自己解決が可能となり,上肢の使用頻度や日常生活動作,手と腕の使用の満足度の向上,脳卒中後うつ状態の軽減を認めた.本症例の介入経過より拮抗失行に運動イメージを用いた介入方法,間欠性運動開始困難に運動の意図を高めない方法が有効であったことが示唆された.

著者

庵本 直矢 竹林 崇 池場 奈菜

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.204-213, 2021-04-15 (Released:2021-04-15)

参考文献数

25

---

我々は回復期の脳卒中後中等度から重度上肢麻痺患者5名に対し,ReoGo®-Jを用いた自主練習(以下,ロボット療法)とCI療法に準じた介入(以下,修正CI療法)を提供後,自宅退院1ヵ月後の麻痺手の機能と使用行動を観察した.その結果,介入前後では上肢機能と麻痺手の使用行動の改善が得られ,退院後の経過では,上肢機能や麻痺手の使用行動が維持されていた.これらの結果より,回復期脳卒中後の中等度から重度上肢麻痺に対しては,ロボット療法を活用しつつ修正CI療法を実施することで,効率的に機能改善や麻痺手の使用行動の改善が得られるだけでなく,退院後も麻痺手の機能や使用行動を維持できる可能性が示唆された.

著者

唯根 弘 宮田 一弘 神保 和正 倉形 裕史 白石 英樹

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.572-580, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

33

---

【目的】脳卒中患者の上肢機能評価の臨床的に意義のある最小変化量(MCID)を統合し質を評価すること.【方法】Fugl-Meyer assessment(FMA),Action Research Arm Test(ARAT),Motor Activity Log(MAL)のMCIDを算出した研究を複数の検索データベースから抽出した.【結果】FMAが4編(4.0~12.4点),ARATが1編(12~17点),MALが1編(1.0~1.1点)であり,脳卒中発症からの時期や介入内容などが異なっていた.【結論】脳卒中上肢機能評価のMCID値を参照する際には各研究の対象者や介入条件を考慮する必要がある.

著者

大野 勘太 川俣 祐李菜 友利 幸之介 澤田 辰徳

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.178-185, 2021-04-15 (Released:2021-04-15)

参考文献数

13

---

上肢整形外科疾患患者に対する作業を基盤とした実践(Occupation-based practice)の有効性を検証することを目的に,システマティックレビューとメタアナリシスを実施した.PubMed,Web of Scienceを使用し全335編を精読し,4編が適合論文となった.機能障害を測定する効果指標においては,対照群との有意な改善は認められなかった.一方で,Disability of the Arm, Shoulder, and Handやカナダ作業遂行測定など,活動・参加を測定する効果指標において有効性が認められた.本研究から,上肢整形外科疾患患者に対する作業に焦点を当てた介入の効果が示唆された.

著者

小渕 浩平 竹林 崇 花田 恵介 徳田 和宏 中村 裕一

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.703-710, 2022-12-15 (Released:2022-12-15)

参考文献数

22

---

脳卒中後の上肢麻痺に対するエビデンスの確立されたアプローチの多くは,生活期の患者を対象としている.急性期でもエビデンスレベルの高い研究が望まれるが,急性期に比較試験を行うことは容易でない.そこで今回,急性期での修正CI療法の効果を推定するために,先行研究のデータプールを用いて,課題とされる対照群を設定し,介入群と傾向スコアマッチングによる比較検討を行った.結果,急性期での修正CI療法の実施は,比較的予後が良好な自宅退院例では有効な可能性がある一方で,回復期転院例では,短期間で十分な効果が得られない可能性が示唆された.今後は,麻痺手の使用行動に関する影響に関しても比較検討を行っていく.

著者

松岡 太一 川口 敬之 清家 庸佑

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.206-212, 2023-04-15 (Released:2023-04-15)

参考文献数

16

---

就労を希望する地域在住統合失調症者に対し,社会的転帰を改善する目的で,作業機能障害および生活スキルや環境,内的動機付け,認知機能障害の評価を行った.各種状態の関連性を解釈し,作業機能障害の影響要因と考えられた認知機能障害に対して認知機能リハビリテーションの手法による介入に加え,生活スキルの支援,環境支援を行った.その結果,作業機能障害の改善がみられ,目標としていた就労継続支援A型での就労につながった.認知機能障害を呈する統合失調症者の社会的転帰を改善するうえで,生活スキルや環境,内的動機付け,認知機能障害といった各種要因を解釈しながら作業機能障害の評価に基づく支援を行うことの有用性が示唆された.

著者

北村 新 宮本 礼子

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.45-53, 2019-02-15 (Released:2019-02-15)

参考文献数

29

---

本研究では,脳卒中片麻痺者12名を対象に,彼らが生活のなかで麻痺手の使用・不使用にいたる主観的体験をインタビュー調査により明らかにした.分析は,戈木版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いた.結果,脳卒中片麻痺者は【麻痺を呈した身体での生活場面】のなかで,【麻痺手を使う必要性の実感】,【健側手で生活ができることの実感】,【意識的な麻痺手使用の試み】,【意識する他者の視線】という経験を通して,【麻痺手を使用する手段・場面の選択】と【麻痺手を使用しない手段・場面の選択】に帰結することがわかった.麻痺手使用を支援するうえで,対象者が行う作業の特性や,個人的意味づけを考慮した関わりが重要であると考える.

著者

廣瀬 卓哉 寺岡 睦 京極 真

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.686-693, 2022-12-15 (Released:2022-12-15)

参考文献数

28

---

本研究の目的は,作業中心のEBPにおけるコンピテンシーを探索的に検討することである.研究法は構造構成的質的研究法を採用し,データ分析にはSteps for Coding and Theorizationを用いた.対象は4名の作業療法士であった.結果は,コンピテンシーとして〈EBPの知識とスキルの理解〉〈作業中心の問題点の定式化およびアウトカムの採用〉〈作業療法の専門性に基づく多様なエビデンスの統合〉〈作業療法理論の実践的な参照〉が明らかとなった.作業中心のEBPを実践するためには,EBPの基本的な知識とスキルの理解を前提として,作業療法の専門的な実践に多様なエビデンスを統合する重要性が示された.

著者

大野 勘太 井上 由貴 友利 幸之介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.581-594, 2023-10-15 (Released:2023-10-15)

参考文献数

47

---

スコーピングレビューの手法に則って整形外科領域のリハビリテーションにおける目標設定に関連する文献を探索し,リサーチギャップの分析を行った.PubMed,Web of Science,Scopus,ProQuest,CINAHLを用いて検索を実行し,最終的に17編を適格論文として精読した.対象疾患は脊髄損傷が10編と最多であり,多様な整形外科疾患を網羅していなかった.介入研究においては,意思決定支援ツールが未使用の研究や,目標設定やその後の介入において合意形成のプロセスが不十分な研究も散見され,整形外科領域のリハビリテーションにおける目標設定に関するさらなる検証の必要性が示唆された.

著者

廣瀬 卓哉 寺岡 睦 京極 真

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.315-324, 2022-06-15 (Released:2022-06-15)

参考文献数

30

---

本研究の目的は,回復期の脳卒中上肢機能訓練における信念対立の構造を明らかにすることである.構造構成的質的研究を採用し,データ分析にはSteps for Coding and Theorizationを用いた.研究対象者は6名の作業療法士であった.結果は〈治療方針に関わる信念の生成プロセス〉〈上肢機能訓練に関わる信念対立の構造〉〈信念対立解明の手がかり〉の3個のテーマが存在した.信念対立の解明には,自身や他者の治療方針を決定付ける信念の成立根拠を自覚することや,EBPを正確に理解すること,建設的なコミュニケーションをとるなかで対象者の状況に応じた目的を明確化することなどが重要であると考えられた.

著者

池知 良昭 井上 桂子 小野 健一 金山 祐里 大岸 太一

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.61-69, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

29

---

本研究は終末期がん患者に対する作業療法士の実践自己評価尺度を開発する目的で信頼性,妥当性を検討した.緩和ケア病棟入院料届け出受理施設の作業療法士246名分を分析対象とした.結果,カテゴリカル探索的因子分析より20項目5因子構造が推定された.カテゴリカル確認的因子分析により適合度指標RMSEA=0.067,CFI=0.958,TLI=0.951であり良好な構造的妥当性を有していた.ω係数=0.8~0.92で内的一貫性も確保された.基準関連妥当性は相関を認めたが弱かった.今後,本尺度と作業療法士の作業参加状況との関連性の検討が課題である.

著者

庵本 直矢 稲垣 亜紀 柏木 晴子 竹林 崇 花田 恵介

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.78-85, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

21

---

今回,脳出血後に上肢麻痺を呈した2症例に対し,脳卒中後の上肢麻痺に対してエビデンスが確立された介入を麻痺手の状態に合わせて行った.また,得られた上肢機能や使用行動の改善と白質のFractional Anisotropy(以下,FA)の変化の関連性を検討した.結果,2症例ともに上肢機能や使用行動の改善が得られ,FAでは鉤状束のみが両者とも向上した.そのため,上肢機能や使用行動の改善に伴って,運動機能に関わる皮質脊髄路の可塑的変化が生じる可能性は低いと思われた.一方で,報酬系に関わる鉤状束の可塑的変化が生じる可能性が示された.

著者

田中 陽一 大住 倫弘 佐藤 剛介 森岡 周

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.117-122, 2019-02-15 (Released:2019-02-15)

参考文献数

21

---

地域在住の慢性疼痛症例に対し,疼痛強度の日内変動と日々の心理状態・身体活動量の調査を行った.症例は事故により右腕神経叢を損傷し,受傷以降右上肢に自発痛を有していた.14日間の調査の結果,疼痛の日内変動と身体活動量との関連では,低強度活動(家事や歩行などの立位を含む運動)が多いと疼痛強度が低下し,低強度活動が少ないと疼痛強度が増加する傾向が確認された.今回の低強度活動は,症例が日々の生活において重要度が高いと判断した「散歩」や「デイサービスの利用」などであることから,本人が重要と感じ,かつ低強度の運動時間を維持できる活動を行うことが,疼痛強度の低下に寄与したのではないかと考えられる.

著者

古桧山 建吾 京極 真 織田 靖史

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.180-189, 2020-04-15 (Released:2020-04-15)

参考文献数

23

---

本研究の目的は,信念対立を経験したリハビリテーション専門職がマインドフルネストレーニングを実践することでたどる主観的体験の変化と,リハビリテーション専門職の信念対立に対してマインドフルネストレーニングがどのような影響を与えるかを明らかにすることである.対象者は,8週間のマインドフルネストレーニングを実践した.質的研究で対象者の主観的体験の変化,量的研究でマインドフルネストレーニングの効果を検証した.結果,対象者の信念対立の心理的側面は改善するが,信念対立そのものは改善しなかった.以上から,信念対立の問題には,マインドフルネストレーニングと信念対立解明アプローチを併せて対応する必要があると考える.