著者

松浦 旅人

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.76, no.3, pp.142-160, 2003-03-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

42

被引用文献数

1 1

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山形県新庄盆地に分布する中期更新世後半のテフラ層序を示し,奥羽山脈東側の地域に分布するテフラとの対比を試みた.テフラの対比にあたって,構成物質および屈折率特性の層内垂直変化に着目した.主なテフラは下位より,西山テフラ (Nsy), 鳥越テフラ (Trg), 二枚橋テフラ (Nmb), 泉川テフラ (Izk), 絵馬河テフラ(Emk),牛潜テフラ (Usk) が累重する.Nsy, TrgおよびEmkは奥羽山脈東側にも分布し, Trg, Emkは鬼首池月テフラ (O-Ik), 曲坂テフラ(MgA)にそれぞれ対比される.Uskは上位にあるレスの堆積速度を一定と仮定すると,200~230kaに噴出したと推定される.新庄盆地を埋積する中部更新統山屋層は,O-Ik噴出以降,Nmb噴出前後に堆積が終了し,その年代は300ka前後と推定される.

著者

埴淵 知哉

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.78, no.2, pp.87-112, 2005-02-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

42

被引用文献数

2 1

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本稿は,国際的非政府組織(INGO)における空間組織の編成を,グローバル化との関連から明らかにするものである. INGOの空間組織は,調整機関としての国際拠点と自律的な地域拠点,そしてネットワーク組織の諸特性を伴う拠点間の関係から構成されており,それは多様な空間スケールにおける戦略の結果としてみられる.このような空間組織を編成する要因は,相互に依存する「ローカルな実行性」・「グローバルな実行性」・「ローカルな正当性」・「グローバルな正当性」というカテゴリーから説明することができる.すなわち, INGOはグローバル化の複雑な空間再編成に同時対応する戦略を通じて,これらの実行性と正当性を獲得しその影響力を行使していると考えられる.また, INGOの空間組織は国家の領域を基盤として編成されており,このことから世界都市システムをとらえ直す必要性が指摘された.

著者

山本 理佳

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.78, no.10, pp.634-648, 2005-09-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

24

被引用文献数

1 2

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本稿は,長崎県佐世保市を事例として,地方自治体がいかなる軍事施設イメージを提示しているのかを明らかにすることを目的とした.特に軍事施設の存在が憲法第9条で明示された「平和」理念と矛盾するという点に着目し,それに対してどのように対処しようとしているのかを検討した.具体的には,そうした「平和」との矛盾を顕在化させた事象として,1960年代の米軍原子力艦艇寄港反対運動を位置づけ,これに関連する時期や場所について分析を行った,その結果,佐世保市行政は,顕在化した矛盾に抵触しないよう,さまざまなレトリックを駆使しつつ,軍事施設イメージを創り出していた状況が明らかとなった.

著者

池口 明子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.75, no.14, pp.858-886, 2002-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

36

被引用文献数

2 4

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本研究は,ベトナム・ハノイを対象として鮮魚流通における仲買人・露天商の商業活動を明らかにした.特に,近郊生産地における生産者-仲買人-露天商の取引ネットワークの形態を,仲買人の取引台帳を用いて養殖生産との関係から分析し,その形成条件を考察した.ハノイの鮮魚露天商は,ドイモイ(刷新)後に参入した近郊農村居住者およびハノイ居住者が多くを占める.ハノイ居住者は市内に立地する単一の卸売市場から仕入れ,主として海産魚を販売する.これに対し,近郊農村居住者は主として農村で採捕・生産される淡水魚介類の流通を担っている.仕入れには,ハノイへの経路上に位置する農村市場や,市内の卸売市場での仕入れのほか,産地仲買人を中心に形成される取引ネットワークを利用している.近郊農村における淡水魚養殖は,複数の魚種を組み合わせた複合的生産が常態である.その取引ネットワークは地縁をきっかけに,多様な生産形態と,都市および近郊の市場の発達に対応して形成されてきた.ハノイの鮮魚露天商の活動基盤は,販売地である都市の露天市場のみではなく,集魚圏内の都市近郊生産地の市場も含めて理解する必要がある.

著者

中牧 崇

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.75, no.7, pp.492-507, 2002-06-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

13

被引用文献数

3 4

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本稿は,群馬県藤岡市高山地区(旧美九里村の一部)を事例として,交通の近代化の中で山村がどのように段階的に変容したかについて実証的に分析したものである.また,山村の形成主体で,かつ交通の利用主体としての住民をより具体的に取り上げるため,交通の近代化を交通体系の変化だけでなく,住民の交通利用形態の変化についても分析した.地形的障害の克服に着目した交通体系の変化では,住民は道路の建設や乗合バスの運行実現に主体的に関わるなど重要な役割を果たした.山村と都市との結合に着目した住民の交通利用形態の変化では,1960年代前半以降に住民の行動範囲は藤岡市の中心部へ次第に拡大したことにより,高山地区は近郊山村としての性格を強め始めたといえる.さらに,1960年代後半以降には住民の行動範囲が藤岡市の中心部を飛び越えて,高崎市や前橋市などの地方中心都市にも及んだ.これは通勤や買物での自家用車の利用,高等学校への通学での鉄道やバイクの利用が増加したためである.このような動きは都市からの影響に関係していることが指摘できる.

著者

三木 理史

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.1-19, 2002-01-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

45

被引用文献数

1

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本稿は,第一次・第二次両世界大戦間期の大阪市の交通調整事業が,統制経済の一環にとどまらず,都市計画事業に通じる都市膨張への対応の面を併せ持ったことを,都市交通の領域性に着目して明らかにする.都市交通の領域性とは,都市交通が都市内交通と郊外交通に機能的領域区分を形成することを指す.本稿での検討から,戦間期の大阪市の交通調整は,明治期に都市交通の領域区分を基礎として成立した市内交通機関市営主義を,都市膨張を発端とする都市交通の一体化に対応するものに修正することをねらいとしていたことが明らかになった.そうした理念は同時期の都市計画事業にも通じるものであり,従来注目されてきた市営一元化への企業間調整や合併は,本来その理念実現の中で要請されたものと考えられる.しかし,その実現には戦時体制の活用が不可欠で,それが都市交通調整と経済統制や戦時統制との峻別を困難にしていたことも明らかとなった.

著者

Koichi TANAKA

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.81, no.5, pp.292-302, 2008-05-31 (Released:2010-03-12)

参考文献数

67

被引用文献数

2 3

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The purpose of this paper is to review the achievements and issues in transportation geography in Japan since 1990, focusing on modern transportation. Although the number of studies in transportation geography has decreased, the studies that have been conducted can be classified into four types, namely, studies on (1) transportation enterprises, (2) the effects of transportation developments on given areas, (3) nodal structures, and (4) airports and harbors and their hinterland. Most of the studies focus on the former two themes, while some papers have been presented on the latter two themes in the 2000s. Finally, the author points out the issues that need to be addressed —in the study of transportation geography— against the backdrop of the trend of deregulation and globalization. It is necessary to examine the significance of deregulation in a region by considering the transportation in and orientation of the city as well as its public transportation. Meanwhile, the transportation geographers in Japan should conduct studies on air liberalization and the hub airport competition in Asia.

著者

近藤 暁夫

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.81, no.4, pp.215-227, 2008-05-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

17

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本研究では, 事業所の販売促進活動の空間的な展開にみられる特性を, 屋外広告活動を事例に検討した. 調査は京都府丹後地域の主要道路沿い 103kmの区間で行い, 1, 021件の屋外広告と, 491件の広告主を確認した. 広告主を検討したところ, 屋外広告の掲出に積極的なのは, 顧客との財やサービスの交換が日常的でない業種の事業所, 主要道路から離れた地点や市街地の外縁部などの相対的に顧客誘導上の立地環境が不利な事業所が多い傾向があった. 広告主となる事業所の多くが市街地の外縁部や外部に立地しており, 彼らは市街地の出入り口付近に多く広告を出すことから, 屋外広告は市街地の中心部で少なく外縁部で多い, 同心円状の分布パターンを示す. また, 屋外広告の広告圏には業種特有の傾向がみられ, 冠婚葬祭業や不動産関係, 遊興・観光施設, 各種商品小売店などは事業所から 10km付近にまで広告を展開させるが, 飲食店やガソリンスタンドなどは 5km程度の広告展開にとどまる.

著者

淡野 寧彦

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.382-394, 2007-05-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

15

被引用文献数

3 2 2

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本稿は, 茨城県旭村における養豚業の存立形態を示すとともに, 銘柄豚事業による農産物のブランド化が, 養豚業の存続にもたらす有効性と課題にっいて検討した. 旭村では, 1970年代以降, 養豚専業経営農家が現れ, 養豚団地の整備や糞尿処理設備の導入によつて, 養豚業の基盤が整えられた. 産地全体での生産・出荷体制は構築されず, 個々の農家による経営規模拡大や生産性の効率化によって, 茨城県最大の養豚産地となっている. しかし現在, 環境問題対策への負担増や肉豚取引価格の下落が課題となっており, その対策として銘柄豚事業が取り組まれつつある. 銘柄豚事業への着手は, 生産部門にとって, 肉豚取引価格の向上や安定, 流通・販売部門との結びつきの強化, 豚肉の販売状況に関する情報の入手といった利点を生み出している. 一方, 販売部門からは, 質的・量的安定性やトレーサビリテイの実現可能性が, 銘柄豚事業の利点として評価されている. しかし, 銘柄豚の流通範囲が限定的であることや, 小売業者によって銘柄豚の取扱いに差異があるといった課題が生じている.

著者

江口 誠一

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.79, no.6, pp.309-321, 2006-05-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

23

被引用文献数

1 1 1

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植物珪酸体化石群の組成とその産出量によって,過去の砂浜海岸地域の植生と地形を空間的に復原するための方法論を提案し,縄文時代晩期の三浦半島古逗子湾奥海岸の堆積物についてそれを適用した.国内6地域において現生海岸植物6種の被度と表層堆積物中の植物珪酸体分布を対応させ,分類した8微地形区ごとにそれらの最高拡散量を平均値化した.その数値と植物珪酸体化石各型の産出量の対比によって推定された母植物生育域と堆積域を,成帯構造を呈する植生と地形に置換して空間的に復原した.古逗子湾奥海岸において約2800年前に海退傾向であったが,以降少なくとも約150年後まで一時期海進傾向に転じたことが指摘できた.

著者

宮澤 仁

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.77, no.3, pp.133-156, 2004-03-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

39

被引用文献数

5 2

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本研究では,多摩ニュータウンの早期開発地区を対象地域に,外出時に障壁に直面した下肢不自由者が,活動機会へのアクセスを確保するため用いる行為の実効性について考察した.その結果,被調査者は一様に,対象地域に遍在する高低差を障壁と認識する一方,建造環境の改変や有効な移動・交通手段の使用,他者が提供する介助の享受により,アクセスを確保していた.ただし,それらの実効性は,場所や財の所有関係,家族の形成段階や社会関係,地域生活の知識に条件付けられていた.特に,階段室式中層集合住宅が卓越する対象地域では,その居住者が受障後に自宅の出入りの問題を改善しようとすると長距離の転居が発生し,アクセス確保に寄与する既成資源が無用化される可能性が高まる.しかし,現住居にとどまるならば,自宅の出入りの問題が継続する.このようなジレンマ的状況を解決できず,生活空間の断片化を余儀なくされた場合,身体の障害が生活実現の剥奪に帰結する危険性が高まるであろう.

著者

藤部 文昭

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.77, no.3, pp.119-132, 2004-03-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

12

被引用文献数

18 14

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近年,盛夏期に多発している著しい高温について,アメダス資料を利用してその空間分布と経年変化(1979~2002年)を調べた.昼間の高温(最高気温〓35°Cあるいは〓38°C)は三大都市圏の内陸域で多発し,夜間の高温(最低気温〓25°Cあるいは〓28°C)は関東以西の沿岸域と大都市の中心部で多発している.経年的にみると,関東~九州では夏季のピーク時の気温が1°C/(20年)のオーダーで上昇しているが,850hPaの気温上昇率は地上の半分以下であり,地上の経年昇温の過半は境界層内の変化である.この高温化は都市域だけでなく東~西日本の広範囲に及んでいるが,三大都市圏の内陸域では周辺地域に比べて最高気温の上昇率が0.2~0.4°C/(20年)大きい.これらのことから,近年の大都市圏の高温多発傾向は,徐々に進展してきた都市ヒートアイランドにバックグラウンドの急激な高温化が加わった結果であると考えられる.

著者

尾方 隆幸

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.76, no.14, pp.1025-1039, 2003-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

39

被引用文献数

3 2

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本稿では,日光国立公園の戦場ヶ原を対象に,扇状地との境界付近における湿原の縮小と,それに関連して生じる地表面プロセスを論じた.調査地域には,扇状地側に年代の古いカラマッ林が,湿原側に年代の新しいシラカンバ林が成立している.この植生分布の境界は,扇状地堆積物の分布限界,すなわち地形的な境界と一致する.地形の形成に伴って侵入した樹木は,蒸発散量・地下水位・風速・積雪深などの微気候を変化させたと推察される.カラマッ林と,その後に成立したシラカンバ林の景観の違いは,遷移のステージの違いを示すものではなく,局地的な環境条件の差異によって規定されており,その環境条件を決定する基本的な要因は地形形成作用および地表面の形態であると考えられる.

著者

長沼 佐枝

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.76, no.7, pp.522-536, 2003-06-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

21

被引用文献数

4 4

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本研究は,インナーエリア地区において住宅更新が人口高齢化に及ぼす影響を明らかにすることを目指した.ここで得られた知見は,以下の2点である.(1)この地区で,三世代同居を行うには,住宅更新が前提となるが,土地利用上の問題と土地・建物に関する非現実的な法規制が,住宅更新を事実上難しいものにしている.このため,第二世代は結婚・就職の機会に家から域外へ転出している.このことが,各家の住宅更新意欲をさらに低下させ,ますます住宅更新が進まない状況を作り出している.(2)加えて,このような現状において,第一世代と第二世代の職業やライフスタイルの違いから,第二世代が第一世代の近隣に住む可能性は低く,第二世代が将来的にも戻らないならば,ますます住宅更新は進まないと考えられる.以上のように,この地区では高齢者のみから構成される家が増え,人口高齢化が進んでいる.

著者

伊藤 晶文

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.76, no.7, pp.537-550, 2003-06-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

34

被引用文献数

2 1

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北上川下流低地に分布する浜堤列の形成時期について,空中写真判読,ボーリング資料解析,堆積物の粒度分析と14C年代測定および考古学的資料の整理などから考察した.さらに,本研究で明らかとなった浜堤列形成時期と既存の14C年代資料の整理・検討および埋積浅谷の形成時期とから,仙台湾岸における完新世後期の相対的海水準変動を考察した.北上川下流低地臨海部には,内陸から順に広渕浜堤列,第I浜堤列,第I'浜堤列,第II浜堤列,第III浜堤列の五つの浜堤列が存在し,各浜堤列の形成時期は,内陸側から縄文時代前期 (6,000~4,600 yr B. P.), 縄文時代中期 (4,600~4,000 yr B. P.), 縄文時代後期 (4,000~3,000 yr B. P.), 縄文時代晩期から弥生時代にかけて (3,000~1,600 yr B. P.) および1,000 yr B. P.以前から現在である.仙台湾岸では過去6,000年間に5回の海水準の上下動が認められ,約3,500 yr B. P.と約2,200yrB. P.を含む5回の海水準の極大期,約2,500 yr B. P.と約1,600 yr B. P.を含む4回の海水準の極小期の存在が推定された.

著者

佐藤 英人 荒井 良雄

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.76, no.6, pp.450-471, 2003-05-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

50

被引用文献数

2 1

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本研究では,1980年代後半以降に,大規模なオフィス開発事業が展開された旧大宮市中心部,幕張新都心,横浜みなとみらい21地区を事例として,オフィスが郊外に配置された際の就業者における住居選択をアンケート調査から分析した.オフィスが郊外に配置されるならば,「郊外勤務・郊外居住」という職住関係の構築が理論的には可能である.しかし,分析の結果,転勤を命じられた時点のライフステージによっては,職住間の距離が増大することが確認された.ただし,転居を実施した者にとって,郊外への転勤は,持家取得の契機となっており,特に大手企業の情報関連部門に所属する幕張新都心勤務者は,早い年齢段階で持家を取得している.その理由として,(1)都心40km以遠に比較的安価な戸建住宅が供給されたこと,(2)都心40km以遠に取得しても,通勤が可能であること,(3)彼らが営業職よりも転勤回数が少ないことが挙げられる.

著者

淺野 敏久

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.75, no.6, pp.443-456, 2002-05-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

23

被引用文献数

5 2

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本稿では中海干拓問題を事例としてローカルな環境運動をとらえる地理学的な視点について論じた.その際,マスコミの当該問題に関する記述と,反対運動の立場からの問題の記述,筆者のこれまでの研究から得た知見を対比させ,環境運動が当該問題を語る際にどのように位置付けられているのかを明らかにした.結果として,環境運動が当該問題の決着において果たしている役割が社会的に軽視されている実態の一端を示すことができた.その事実を踏まえ,このようなローカルな環境運動への地理学的アプローチに求められる課題を提案した.すなわち,第1に環境運動の政策決定や土地利用に与えた影響を読み取ること,第2に環境運動の性格を多面的に理解すること,特に対象となる自然への運動参加者一人一人の意識まで視野を広げること,第3に環境運動をさまざまなスケールの「地域」の文脈から検討することが必要ということである.

著者

山下 琢巳

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.75, no.6, pp.399-420, 2002-05-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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本研究は天竜川下流域を事例に,江戸時代末期から明治時代まで,流域住民によって担われてきた水防活動と,堤防,水制工の維持・補修工事や河川改修といった河川工事の実態を検討し,流域住民の治水事業への関わり方の変容を明らかにすることを目的とした.考察に際しては,水防活動,河川工事,共に中心的な役割を果たした水防組合の活動内容に注目した.江戸時代には,水防活動と河川工事の実施主体に明確な区分がなく,いずれも天保水防組に加入する村の村請けによって行われていた.明治初・中期になると,水防活動は水防組合が行い,河川工事は下流域の業者が請け負うものへと変化した.また明治中期より開始された内務省直轄の河川改修により,天竜川下流域では水害そのものが相対的に減少した.その結果,明治末期には流域住民の参加する水防組合の諸事業が機能しなくなっていた.河川法が制定された明治中期以降の天竜川下流域では,内務省や静岡県が治水事業を統括していく過程で水害は減少したが,住民の治水事業への関わりが稀薄となり,水防組合の活動が次第に形骸化していったことが明らかとなった.

著者

中條 曉仁

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.76, no.13, pp.979-1000, 2003-11-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

30

被引用文献数

3 1

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本稿は,過疎山村における高齢者の生活維持メカニズムを,高齢人口の残留傾向が顕著な島根県石見町を事例として検討した.分析には「戦略」概念の枠組を導入し,高齢者が生活を維持するための「適応戦略」の展開メカニズムに注目した.過疎山村で多数を占める子どもと別居する高齢者を対象に,彼らが他者と形成する社会関係を適応戦略の「資源」とし,高齢者を取りまく他者(別居子・近隣者・友人)を資源の源泉として位置付けた.適応戦略の展開は,高齢前期において自ら他者を取り込んで資源を調達する傾向にあるが,高齢後期に至ると他者が資源調達を支援しており,その主体性に変化が生じている.そこには高齢者と他者との空間関係が作用しており,近隣者は加齢に対して最も社会関係の安定した他者となっている.これは同時に高齢者による適応戦略の展開に,加齢に伴う限界が生じていることを示すものである.過疎山村における高齢者の生活維持は,高齢者をめぐる他者の関係性が加齢に伴い,その構築主体を含め柔軟に変化することで成立しているものと考えられる.

著者

高橋 信人

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.76, no.13, pp.935-956, 2003-11-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

30

被引用文献数

1 4

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22年間(1979~2000年)の8~11月の地上天気図を用いて作成した前線出現頻度から,秋雨初期(9/3~9/12),秋雨中期(9/13~10/7),秋雨終期(10/8~10/22)を定義し,降水分布や循環場を比較検討した.これらの時期の降水分布は前線出現頻度分布に伴った季節推移を示す.また,秋雨期における850hPa面の季節推移は,四つの気圧系(中国大陸上の高気圧,太平洋高気圧,インドモンスーン低気圧,南シナ海~フィリピン海付近の低緯度トラフ)と,日本付近およびベーリング海から伸びる中緯度トラフの盛衰によって特徴付けられる.特に,太平洋高気圧と台風活動を伴う南シナ海~フィリピン海付近の低緯度トラフの発達は,前線出現頻度の年々の多寡に深く関係している.また,これらの気圧系とベーリング海付近から伸びる中緯度トラフの発達時期,および東西方向の位置は,年々の前線高頻度期の遅速を決める大きな要因であることが明らかになった.