著者

森 龍太 今井 海里 大野 栄治 森杉 雅史

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_31-I_41, 2014

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日本では,1992年にUNESCOの世界遺産条約を締約した後,2013年末までに17件が世界遺産リストに登録されている.そのうち,白神山地はそこに広がるブナの原生的自然林およびそれに付随する公益的機能によって世界自然遺産に登録されているが,そのブナが温暖化の進行により衰退の危機に瀕している.もし世界遺産登録後のモニタリングにより顕著な普遍的価値を失っていると判断されると,世界遺産リストから抹消されることとなる.本研究では,温暖化による世界自然遺産への影響として白神山地の世界遺産登録抹消を想定し,それによる白神山地観光訪問への影響を分析した.その際,旅行費用法に基づく仮想行動法を用いて,白神山地のレクリエーション価値の変化を推計した.

著者

竹内 大輝 山田 朋人 Farukh Murad Ahmed

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_263-I_269, 2014

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2010年夏, パキスタンにて過去100年間で最も激しい豪雨が発生した.パキスタンを襲った同年の豪雨はロシア北西部におけるブロッキング現象とインドモンスーンの蛇行が主な原因と指摘されている.本研究ではモンスーンの蛇行パターンの分類を行い,パターンごとの大規模気象場の特徴を調べた.その結果,パキスタンに洪水をもたらしやすいモンスーンの蛇行パターンが存在し,その場合では中東全域における海面気圧の負の平年偏差及びロシア北西部広域での正の平年偏差が見られた.1982年から2012年の31年間では,パキスタン豪雨時に発生していたブロッキングの発生回数は6月から8月にかけて減少する一方,パキスタンに豪雨をもたらしやすいモンスーンの蛇行発生回数は増加する傾向にあった.

著者

八重樫 咲子 細川 大樹 渡辺 幸三

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.73, no.7, pp.III_139-III_147, 2017 (Released:2018-04-01)

参考文献数

22

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NGS解析を用いた水中の環境DNA解析は生物採集を行わずに生物の群集構造と生息個体数をモニタリングできる手法として注目を浴びている.しかし水生昆虫を対象とした場合には群集構造の評価にとどまる.そこで本研究では,環境DNAのNGS解析から得られた各水生昆虫科の群集構造およびそのDNA配列数と,従来型の定量採集で得られた群集構造と生息個体数の関係性を比較した.まず,愛媛県重信川水系の12地点で河川水を,11地点で水生昆虫の定量採集を行った.次に河川水から得られたDNAに対して昆虫のCOI領域を対象にしたNGS解析を行い,環境DNAの由来となった科の検索を行った.その結果,環境DNAの配列数と個体数の間に有意な正の相関が見られ,環境DNAのNGS解析から分類群数のみならず生息数が評価できる可能性が判明した.また,流水性以外の科や渓流に生息する科も検出され,環境DNAにより幅広い地域の群集構造を明らかにできる可能性が示された.その一方で,研究対象分類群以外の情報がかなり多く検出された.今後,水生昆虫のDNA情報を効果的に回収する手法開発が求められる.

著者

石原 成幸 河村 明 高崎 忠勝 天口 英雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.I_291-I_301, 2017 (Released:2018-01-15)

参考文献数

35

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渋谷川は東京都管理の二級河川であり,渋谷駅上流部が暗渠化されたことで夙に知られている.渋谷駅周辺では現在,複数の再開発事業が相互かつ緊密に連携しながら進行中であり,これら再開発の一環として渋谷川でも河川敷地占用許可準則の特例占用を活用した親水施設整備など,河川と街づくりが一体となった沿川環境整備が進められている.本論では同駅周辺の再開発を契機として,豊かな環境空間が甦るに至った渋谷川における河川改修と下水道整備計画の変遷のとりまとめを通じ,これまで余り知られていなかった事実関係,また従来注目されてきた河川の下水道幹線化計画とは別次元で河川の覆蓋化計画が検討されたが,開渠のまま残された背景などを新たに明らかにした.さらに今後の都市河川における河川環境の再生方策等についても言及を試みたものである.

著者

望月 智也 古澤 靖彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.1-6, 2021 (Released:2021-01-20)

参考文献数

18

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TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)は,2017年6月の最終報告書において,企業等に対して,事業や資産が気候変動により将来受ける影響(リスクと機会)の把握と開示を勧告した.現在,国内では,気候変動リスクをClimate VaRにより分析する動きがある.気候変動リスクは様々であるが,我が国では,今後水害リスクに着目したClimate VaRの開示が求められる可能性が高い.但し,Climate VaRの算定手法は,明確になっていない状況にある.本報ではClimate VaRに係る各種文献を紐解き,その指標の数理的意味や他のリスク指標との違いを考察した.さらに,別途工学的に求めた水害リスクをClimate VaRの分析に反映させる場合の考え方を示し,今後の具体的評価に向け試算を行った.

著者

伊藤 絵里香 伊藤 紘晃 浦 剣 Nguyen Thanh Gia 渡部 徹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.III_295-III_304, 2016 (Released:2017-04-03)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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トウガラシ微斑ウイルスとアイチウイルスを養殖牡蠣から検出し,ノロウイルス汚染の指標として用いることが出来ないか検討した.トウガラシ微斑ウイルスは検出頻度がノロウイルスよりも高く,そのRNA量も多かったが,アイチウイルスは検出頻度,RNA量ともにノロウイルスと同程度であり,指標として適さないことが明らかになった.トウガラシ微斑ウイルスのRNA量を指標として,ノロウイルス陽性率を推定する方法を提案した.高い陽性率が推定される場合には,ノロウイルス検出を省略することで時間や費用を削減できる可能性がある.

著者

八幡 聖人 高山 大貴 中尾 彰文 山本 秀一 吉田 登

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.II_299-II_310, 2018 (Released:2019-03-29)

参考文献数

29

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本研究では,下水汚泥焼却炉が更新時期を迎える様々な規模の都市に対して,自立的なエネルギー回収(汚泥廃熱発電)と連携によるエネルギー回収(ごみ混焼発電)のどちらが得策であるかを,イニシャル・ランニングを合わせたトータルコストの費用構造を評価するモデルを構築し分析を行った.分析の結果,双方のエネルギー回収技術とも従来の汚泥焼却に比べて事業性において優位な技術であることが示された.また都市規模が3万人を上回る場合,自立的エネルギー回収が得策であることが明らかとなった.一方,この分析結果は汚泥の集約処理がなされていることを前提としており,分散された複数の汚泥焼却炉を有する都市の場合には,連携によるエネルギー回収が得策となる可能性に留意する必要がある.

著者

荒木 浩太朗 中尾 彰文 山本 祐吾 吉田 登 中久保 豊彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.73, no.6, pp.II_245-II_256, 2017 (Released:2018-04-01)

参考文献数

39

被引用文献数

2

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本研究では,将来産業動向を見据えたうえで,全国規模での下水処理施設と産業工場,ごみ焼却場との連携によるGHG削減効果およびその要因について分析した.まず,下水処理施設における未利用汚泥量,産業工場における下水汚泥燃料の受入可能な容量,およびごみ焼却場での下水汚泥由来エネルギーの受入可能量を把握する.次に下水汚泥燃料化技術ごとにGHG収支を把握し,下水汚泥燃料を産業工場やごみ焼却場への配分ルールを設定し,GHG削減効果を分析した.その結果,2020~2030年において未利用汚泥の87.3%がエネルギー活用可能であり,最大GHG削減効果は3,320 [千t-CO2]と推計された.製紙工場の供給達成率は約73%であった.また,産業工場の将来動向の変化や製紙工場での汚泥燃料混焼率の変化に伴う,各業種のGHG削減効果への影響を明らかにした.

著者

時政 真依子 大西 直希 中嶌 一憲

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_325-I_336, 2015 (Released:2016-02-23)

参考文献数

26

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本研究は兵庫県41市町の平成10年度から平成24年度までのパネルデータを用いて,兵庫県におけるごみ袋有料化がごみ減量に寄与し,かつ社会厚生の観点から望ましい政策であるかどうかを明らかにすることを目的とする.本研究の結果から得られた主な知見は,1)ごみ1kgあたりのごみ袋価格が1%上昇することによって,1人あたりの生活系可燃ごみが0.076%減少すること,2)兵庫県のごみ袋有料化を行っている18市町すべてにおいて,ごみ袋有料化導入前後の社会的余剰の変化が正値(608万円から3,079万円)であること,3)兵庫県のごみ袋有料化を行っている18市町のうち14市町において,社会的余剰の変化分は現状のごみ袋価格下より最適ごみ袋価格下の方が大きいことである.

著者

上岡 瞳 金谷 健

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.II_59-II_69, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

11

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ホテルにおける食品リサイクルの実施実態を,食品リサイクルの実施ホテルへのアンケート等によって調査した.得られた主な知見は以下の通りである.1)食品リサイクルを実施しても,食品廃棄物処理コストは増加していないホテルが多い.2)食品リサイクル実施に際して,従業員への事前研修等が必要であり,かつ継続的に必要である,というホテルが多い.3)食品廃棄物の分別においては厨房の協力が不可欠なので,食品リサイクルの組織運営の中心に,調理長を入れるべきである.4)大都市のホテルと地方都市のホテルでは,リサイクル委託の有無の割合に,違いがある.5)食品リサイクルの方法は,飼料化より肥料化が多い.

著者

荒木 功平 奥村 謙一郎 安福 規之 大嶺 聖

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_267-I_272, 2012

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地球温暖化等の気候変動に伴う大雨の頻度増加が指摘されるようになり,各種産業への影響等が懸念されている.特に沖縄県では,亜熱帯特有の高温多雨気候により,土壌侵食を受けやすく,農地や開発事業地等から流出する赤土等は1950年代頃から問題化しているが,未だ解決に至っていない.沖縄のみならず亜熱帯化が懸念される九州地方においても侵食を受けやすい土壌を有している.<br> 本研究では,50年,100年スケールで年平均気温や激しい雨の年間発生日数の経年変化を調べ,九州の亜熱帯化の現状把握を試みている.また,亜熱帯地域である沖縄県国頭郡宜野座村の農地で土壌侵食実験環境を整備し,降雨量~土壌水分~土壌侵食量関係の計測および考察を行っている.

著者

山下 良平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.II_175-II_182, 2018 (Released:2019-03-29)

参考文献数

24

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本研究では,絶滅危惧種である希少生物を地域資源として活用する可能性を事例的に検討すべく,地域住民が希少生物の保護と活用に関してどのような認識にあるかを精査し,それらの関係性について統計的に評価した.対象となる希少種はイカリモンハンミョウであり,その価値の捉え方と利活用に関する考え方の相互関係を分析対象とした.2016年10月に石川県内で行われた郵送式質問紙票調査でデータ収集され,409の回収サンプル(有効回答数312)を用いて分析した結果,イカリモンハンミョウが棲む海岸保護に対する支払意思額と労働意思量ともに,自身への経済的メリットに期待する要因が寄与しており,地域づくりの文脈で希少種の保護と活用のあり方を位置づけるうえで,新たな知見が提示された.

著者

梶井 公美子 藤森 眞理子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_313-I_321, 2012 (Released:2013-02-13)

参考文献数

19

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本調査では,アジア太平洋地域の途上国に対して,実効性を確保した形で適応技術の移転を促進する必要性をふまえ,沿岸域における適応技術を対象に,技術を体系的に整理する手法,必要とされる対応(ニーズ)と日本等の先進国が有する適応効果をもつ技術(シーズ)の対応関係を整理する手法を構築した.これにより,1)適応技術については,気候変動への適応以外の目的で開発・普及されている技術も含めて幅広い分野の情報源から技術情報を入手・精査する必要があること,2)ニーズについては,気候要素,自然的・社会的要因,一次影響,二次影響という一連の因果関係をふまえて抽出できること,さらに,3)適応技術の沿岸タイプ別のニーズの高さを定性的な判断の目安に基づき整理できることを明らかにした.

著者

大塚 佳臣 中谷 隼 荒巻 俊也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.71, no.6, pp.II_109-II_116, 2015 (Released:2016-06-01)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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荒川流域をモデルとして,流域圏全体を対象とした水利用システムに対する環境・社会・経済面にわたる様々な属性を網羅的に扱い,それらに対する住民の個人別選好をACBC(Adaptive Choice Based Conjoint Analysis)を用いて計測した上で,その多様性を評価するのと同時に,それらの選好を持つようになった背景について考察を行なった.その結果,属性間のバランス(41%),事業コスト(23%),地盤沈下(24%),水道水安全性(12%)をそれぞれ重視する4つの住民グループの存在が認められた.これらのグループは,性別,年齢層,居住地との関連はなく,環境問題全般,身近な水辺,水道水に関する意識といった心理的側面の特性を背景にそれぞれの選好を形成していることが明らかになった.

著者

渡部 徹 倉島 須美子 Pham Duy Dong 堀口 健一 佐々木 貴史 浦 剣

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.III_505-III_514, 2016 (Released:2017-04-03)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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都市下水処理水の掛け流し灌漑により,天然の水資源を全く利用せず,窒素とカリウムの施肥なしで飼料用米「べこあおば」の栽培を行った.同じく下水処理水を循環灌漑して同品種を栽培した先行研究に比べて2倍以上の処理水を灌漑したものの,水稲の生長には顕著な変化は見られなかった.一方,収穫された玄米の栄養成分の分析では,粗タンパク質含有率(最大13.1%)が先行研究の結果や通常の水田での標準値を大きく上回っていた.粗脂肪と可溶無窒素物は標準値を若干下回ったが,処理水の連続灌漑により,高タンパクで飼料としての価値の高い米を十分な収量で収穫することができた.通常の水田の条件でも同程度の収量で栄養特性の近い米が収穫できることを示したが,それには多量の施肥が必要で収益性が低い.

著者

天野 弘基 中川 啓 河村 明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_127-I_135, 2016 (Released:2017-02-20)

参考文献数

20

被引用文献数

1 3

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島原市の地下水水質を対象として,4種類の多変量解析手法を適用し,どの分類結果が当該地域の水質特性を説明するために適しているかについて検討した.5つのクラスターに分類した場合のそれぞれ特徴は,ほぼ同様であったが,各クラスターの空間分布については手法間に違いが認められ,主成分分析を利用した手法は,硝酸性窒素濃度が比較的高い採水地点を,汚染クラスターに分類した.クラスター数を10とした場合においても主成分分析を利用した手法がより適切な結果を与えうることが明らかとなった.

著者

呉 修一 Bambang WINARTA 武田 百合子 有働 恵子 梅田 信 真野 明 田中 仁

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_183-I_190, 2013 (Released:2014-01-21)

参考文献数

20

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2006年5月,インドネシア・シドアルジョ市で泥火山が噴出した.噴出に伴い,2011年6月の時点で6.5km2の範囲が泥水で覆われ,高速道路や鉄道が影響を受け,3万人以上の近隣住民の生活に影響が及んだ.堆積・貯蔵限界を超えた泥水は,隣接するポロン川へ導水路を通じて排出されている.噴出した泥には硫黄などの有毒成分が含まれるため,河川・海洋の環境汚染および汚泥の堆積による河川の洪水疎通能力の低下が懸念されている.本論文は,ポロン川における汚泥の堆積・流出状況を評価するため,河川横断面データを収集し河床形状の時間的な変化を解析した.解析結果により,ポロン川への汚泥の流入に伴い,乾期に汚泥の堆積が顕著に進むが雨期には流出し, その堆積量は年々減少していることが明らかとなった.

著者

山嵜 高洋 石川 重雄 長坂 貞郎 笹田 勝寛 河野 英一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.183-195, 2013 (Released:2013-12-20)

参考文献数

32

被引用文献数

1 1

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印旛沼流域の低平地水田において,T-N(NH4-N,NO3-N,NO2-N,Org-N),T-P等の水質浄化を水管理と農地利用の相違から検討した.1)水田における灌漑用水の浄化は,灌漑用水濃度が高濃度の場合,灌漑用水量を多く必要とするが,連続的な浸透掛流灌漑が効果的であった.2)水田への流入水(灌漑用水)の水質濃度が高ければ浄化,逆に低くければ流出負荷量が勝り汚濁の排出となる.このことは,水田における水質浄化は流入水の濃度により左右されることを示し,本調査で浸透掛流灌漑を行うことで浄化機能が発揮されることを,より明確化できた.3)水田を畑に利用転換すると,還元状態で機能する脱窒作用が減少し,降雨によりNO3-Nが流出して,印旛沼(閉鎖性水域)の劣化を助長することが危惧された.

著者

山崎 宏史 蛯江 美孝 西村 修

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.III_267-III_273, 2016 (Released:2017-04-03)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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本研究では,戸建住宅の給排水設備に節水機器を導入し,生活排水の質的量的変化および浄化槽の処理性能に及ぼす影響を評価した.節水機器の導入により使用水量が削減され,浄化槽流入水は高濃度化した.この流入水性状の変化に伴い,浄化槽からの処理水BOD濃度は14.8 mg/Lから21.4 mg/Lへと44.6%増加し,浄化槽は所期の性能を確保できなくなった.しかし,処理水量が削減されたことにより,処理水BOD濃度と水量の積で示される水環境へのBOD汚濁負荷量は,ほとんど変わらないことが明らかとなった.さらに,節水機器導入後に,浄化槽の嫌気好気循環運転を試みた結果,処理水BOD濃度は14.2 mg/Lまで減少し,水量の減少と相まって,水環境へのBOD汚濁負荷量を24.8%削減できた.

著者

長谷川 高平 荒井 康裕 小泉 明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.II_275-II_286, 2018 (Released:2019-03-29)

参考文献数

45

被引用文献数

3

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水道管路資産の急速な老朽化と更新財源の逼迫を受け,長期に渡り発生するライフサイクルコスト(LCC)の最小化を目指すアセットマネジメントが多くの水道事業体で広まりつつある.これまで,水道管路システムを対象にLCCを最小化する管路更新計画モデルを用いた研究が数多く行われてきたが,人口減少下におけるポンプ圧送系に対する更新の考え方(ダウンサイジング等)は十分に確立されていない.そこで本研究では,更新時期と口径を整数で表現する遺伝的アルゴリズム(GA)を用いた管路更新計画モデルを提案し,人口減少下におけるポンプ圧送系の樹枝状送水システムにモデルを適用した.この結果,ポンプ運転費用を考慮した合理的な口径決定と同時に末端圧力の余裕を活用した積極的なダウンサイジングの立案が提案モデルによって可能となった.また,計画期間中における水需要のピーク(計画水量)から口径を決定することが設計規範として合理的であることが示され,人口減少下では更新時の水量から口径を決定することが有効であるということも明らかとなった.