著者

渡辺 満久 中村 優太 鈴木 康弘

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.235-250, 2015-05-01 (Released:2019-10-05)

参考文献数

39

被引用文献数

2

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能登半島南西岸地域の隆起の原因を明らかにするため,沿岸の変動地形調査を実施した.本地域の海成段丘面は,高位のものからH1面~H4面,M1面・M2面,A面に区分できる.また,岩石海岸には離水ベンチが認められる.M1面はMIS 5eに形成された海成段丘面である.それより古いH1面~H4面には赤色風化殻が認められる.A面は,11世紀以前に離水した完新世段丘面(ベンチ)であると考えられる.これらの段丘面の高度には,累積的な南への傾動が認められる.調査地域北部では,富来川南岸断層が海成段丘面を変位させており,MIS 5e以降の累積鉛直変位量は約30 mである.その活動性はMIS 5e以降に高まったと考えられる.複数のベンチは間欠的な隆起を意味しており,調査地域の隆起運動は,南東~東傾斜の逆断層運動によってもたらされたと考えられる.このため,富来川南岸断層は沿岸から3~4 km沖合にある海底活断層に連続する可能性がある.

著者

田林 明

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.1-13, 2013-01-01 (Released:2017-12-02)

参考文献数

42

被引用文献数

4 1

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現代の農村空間は,生産空間としての性格が相対的に低下し,消費空間という性格が強くなっている.この状況を「農村空間の商品化」としてとらえることができる.現代日本における農村空間の商品化を整理すると,(1)農水産物の供給,(2)レクリエーション・観光,(3)都市住民の農村居住,(4)農村の景観・環境の維持と社会・文化の評価を通した生活の質の向上,に類型化することができる.これらの分布は大まかにいって,自然条件の差や大都市からの近接性などによって規定されている.ここでは農村空間の商品化を観光発展に結びつけようとしている栃木県那須地域の事例と,農村資源を保存・育成するエコミュージアム活動が展開する山形県朝日町の事例を取り上げ,商品化する日本の農村空間の具体的な姿と特徴を検討した.日本の農村で現在起きているさまざまな現象を,農村空間の商品化という視点からよく理解することができる.

著者

遠藤 匡俊

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.85, no.3, pp.236-258, 2012-05-01 (Released:2017-10-07)

参考文献数

55

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幕府は二度にわたり蝦夷地を直轄地として,アイヌの人々の文化を和人風に変えようとした.この同化政策によるアイヌ文化の変容過程については,あまり知られていない.本研究では1799~1801(寛政11~享和元)年のエトロフ島におけるアイヌの和名化と風俗改変の空間的・社会的拡散過程を復元した.1799年にシャナ集落で始まった文化変容の中で,和名化は1800年に,風俗改変は1801年にほぼエトロフ島全体に広がった.1801年に会所や番小屋が設置された集落とその周辺地域では和名化率と風俗改変率はより高く,ロシアとの境界に接するエトロフ島北部では低かった.1800年に和名化したのは主に10歳以下の子供であり,1801年に和名化・風俗改変したのは主に16歳以上の青壮年であった.和名化と風俗改変が生じるかどうかにおいては有力者の動向が下男・下女に影響力をもっていた.

著者

成瀬 厚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.86, no.5, pp.413-435, 2013-09-01 (Released:2017-12-08)

参考文献数

123

被引用文献数

1

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景観研究は多様化している.日本では工学分野を中心に景観は多分野で議論されている.英語圏地理学では,景観の視覚的側面を重視する歴史研究から現代芸術を対象とした動向がある.本稿では,遠近法主義の概念を歴史研究から整理するとともに,現代芸術を対象とした近年の景観研究を整理した.ドイツの画家リヒターに関する美学研究を参照することで,地理学への風景芸術研究の導入線とした.写真を模写するフォト・ペインティングという技法を用い,ぼかしや上塗りを施すことによって,彼の風景画は抽象画とも類似したものとなっている.そうした風景画を制作することによって,リヒターは因襲的な風景芸術をアイロニックに再現し,遠近法に基づく因襲的な見る方法に挑戦しているといえる.

著者

田中 雅大

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.88, no.5, pp.473-497, 2015-09-01 (Released:2019-10-05)

参考文献数

44

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本研究は,視覚障害者を中心に設立されたNPO団体によるWebを用いた地図作製活動を事例にして,地理空間情報を活用した視覚障害者の外出を「可能にする空間」の創出方法を明らかにし,依存先の集中と分散という視点から地理空間情報技術による外出支援の可能性と課題について考察した.ICTの発達によって地理空間情報を可視化する動きが強まる中,この団体は「ことばの地図」というテキスト形式の地図を作製している.それは,触覚情報を中心に伝えるとともに,漠然とした空間の広がりを強調して利用者の探索的行動を喚起することで,依存先の分散化を促し,視覚障害者の外出を「可能にする空間」を創出している.ただし,その内容は道路の管轄にも左右されている.そのため,技術自体の機能性のみが強調される技術決定論的な外出支援策ではなく,地理空間情報技術が関与する物質的空間の設計方法も同時に考慮できる仕組みが必要である.

著者

大平 晃久

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.83, no.3, pp.270-287, 2010-05-01 (Released:2012-01-31)

参考文献数

60

被引用文献数

1

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本稿では,3種の比喩,すなわちメタファー,メトニミー,シネクドキの認知プロセスとしての役割に注目し,場所が比喩によって構築されていることを認知言語学の視点によりつつ論じた.まず,場所の意味形成の全体像を探るため,場所をめぐる表現や認識,地名による命名を検討し,従来は指摘されていなかった事例も含め,場所に関する比喩を網羅的に提示した.その上で,場所の意味が3種の比喩によってネットワーク状に拡張していることを明らかにした.また場所の意味拡張においては,メトニミーの上にメタファー,シネクドキが働く例が多いという場所の特徴を引き出した.さらに,場所が参照点として成立することに着目して,メトニミーは場所それ自体を構築する認知プロセスとしてみることが可能であることを論じ,意味形成にとどまらない比喩の意義の一端を示した.比喩は場所の言語的構築の基本的な部分に大きな役割を果たしていると考えられる.

著者

加藤 晴美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.22-43, 2011-01-01 (Released:2015-01-16)

参考文献数

56

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現在,合掌造りの里として知られる飛騨白川村は,明治・大正期には山奥の別世界とみなされ,大家族制をはじめとする「奇異」な風習が残る地域として認識されていた.本稿では,このような認識が変容し,白川村が「古い文化」を有する貴重な地域として高い評価を獲得していくのはいつ頃であるか,またその背景はいかなるものであったかを検討し,山村が近代日本の中でどのように位置付けられていたのかを考察した.本稿では山村像が変容した時期を昭和戦前期と位置付け,この時期における白川村の生活変容や,当時盛んに行われた郷土研究や観光開発などが,白川村に対する認識の変容に影響を与えたことを明らかにした.白川村はブルーノ・タウトによってその価値が初めて認められたとも言われるが,実際にはタウト以前に始まった日本人郷土研究者らによる認識像の変容が,白川村に対する評価の高まりを導いたと考えられる.

著者

金 延景

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.89, no.4, pp.166-182, 2016-07-01 (Released:2019-10-05)

参考文献数

31

被引用文献数

9 2

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本研究は,東京都新宿区大久保地区における韓国系ビジネスの機能変容を,経営者のエスニック戦略の分析から明らかにした.大久保地区では,韓国人ニューカマーの増加に伴い韓国系ビジネスが集積し始め,その後一般市場へ進出していった.その背景には,韓流ブームによって開かれたホスト社会の機会構造の下,経営者が用いたエスニック戦略の役割があった.韓国系ビジネスでは,ホスト社会の需要を事前に把握した経営者が,豊富な人的資源を用いて韓国飲食店のほか,韓流グッズ店や韓国コスメ店など韓国文化の商品化を通じた娯楽性の高い新業種を展開する多角経営を行うと同時に,日本人顧客の確保に重点を置いた立地戦略をとっていた.その結果,大久保地区の韓国系ビジネスは,従来の同胞顧客に向けた財やサービスの提供機能に加え,広域なホスト社会の日本人顧客に向けてエスニック財やサービスを提供する娯楽機能を有するようになったといえる.

著者

安藤 奏音

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.93, no.6, pp.425-442, 2020-11-01 (Released:2023-02-19)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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観光洞内の二酸化炭素濃度の上昇は人体への健康被害を引き起こすため,モニタリングの実施が推奨されている.秋芳洞は世界最高水準の年間観光客数を持つ観光洞の一つである.しかし,大気環境やその状態が観光客に与える影響に関する追究が不足している.そこで,秋芳洞内の小気候の実態を明らかにし,観光客の心身に与える影響を把握することを本研究の目的とした.夏季と冬季に洞内で定点観測と移動点観測を行い,気温,相対湿度,二酸化炭素濃度を測定した.その結果,夏季の気温の変動は1°C以内,相対湿度は94%以上を維持し,外気による移流や混合の影響が小さいと考えられた.二酸化炭素濃度は人体への健康被害を引き起こす基準を上回った.また,洞内人口密度の算出結果から,観光客同士が親密距離に侵入し合う時間帯があった.以上の結果を踏まえると,自然条件に基づく観光客の適正収容量の算出が推奨されているが,観光客の安全面という人的条件も考慮すべきであると本研究は指摘する.

著者

池田 千恵子

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.93, no.4, pp.297-313, 2020-07-01 (Released:2023-02-19)

参考文献数

27

被引用文献数

4

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本稿は,京都市で町家ゲストハウスが急速に増加したことを受け,その町家ゲストハウスの現状および地域に及ぼす影響について明らかにすることを目的とするものである.京都市内でも町家ゲストハウスの増加が顕著にみられる東山区六原を研究対象地域とし,統計データや聞取り調査などを基に,これまでその有効性が多く指摘されてきた町家再利用という現象の社会的インパクトについて,地域的視点からより具体的に検証した.その結果,細街路を有する住宅密集地域内に多く立地するという特徴,またそのために地域社会内では騒音やゴミ等の問題が発生していること,これらの問題に対し地域住民による積極的な働きかけが一定の成果を上げていること,さらに同地区内での地価高騰を誘発している状況が明らかにされた.そして,こうした地域社会への影響に,ツーリズムジェントリフィケーションの一端が見いだされることを指摘した.

著者

中澤 高志

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.80-103, 2010-01-01 (Released:2012-01-31)

参考文献数

119

被引用文献数

2

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「労働の地理学」は,従来の経済地理学が企業や資本の視座に立脚していたことへの反省から,労働者の行為主体性を正当に評価するべきことを主張し,企業や資本の視座から労働者の視座へと,経済地理学のポジショナリティを転換することを目指している.資本によるフレキシブルな労働力の活用は,労働者にとってはリスクとみなされる.エンプロイアビリティは個人に帰すことのできない地理的多様性を持った状況依存的な概念として再認識され,失業や不安定雇用の原因を労働者のスキル不足に求め,労働市場への参入を動機づけようとするワークフェアの概念は,その妥当性を問われることになる.「労働の地理学」において,労働市場は本質的に地理的多様性を持ち,社会的に調整されたアリーナであると認識される.「労働の地理学」は空間スケールを所与のものとみなさず,労働者を含めた諸主体の相互作用によって空間スケールが生み出され,それがより上位/下位の空間スケールと接合している態様を分析するのである.

著者

保谷 忠男

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.83, no.2, pp.210-211, 2010-03-01 (Released:2012-01-31)

参考文献数

1

被引用文献数

1 1

著者

寺床 幸雄

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.82, no.6, pp.588-603, 2009-11-01 (Released:2011-08-25)

参考文献数

17

被引用文献数

2 1

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本研究では,中山間地域の限界集落における耕作放棄地の拡大とその要因について,各農家の農業経営における意思決定に注目し,背景となる社会変化を踏まえて明らかにした.さらに,中山間地域等直接支払制度の有効性についても検討した.農業経営と土地利用の変化に注目すると,対象地域の農業は二つの時期に区分できた.第1期の1980年代までは,生産調整や機械化にともない,耕地跡への植林が進行した.第2期の1990年代以降においては,主たる農業従事者の引退が発生し,それにともなって耕作放棄地が急速に拡大した.耕地の貸借が行われるようになったものの,耕作放棄を十分に抑制するまでには至っていない.中山間地域等直接支払制度は,農業の持続にある程度の役割を果たしていたが,指定基準の問題など,改善すべき課題も明らかとなった.

著者

福井 幸太郎 飯田 肇 小坂 共栄

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.91, no.1, pp.43-61, 2018-01-01 (Released:2022-09-28)

参考文献数

64

被引用文献数

1

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飛騨山脈の四つの多年性雪渓で,地中レーダーで氷厚を,測量用GPSで流動を観測し,氷河の可能性を探った.その結果,カクネ里雪渓と池ノ谷雪渓は厚さ30mを超える氷体を持ち2m/年以上の速度で流動していたことから氷河,内蔵助雪渓は厚さ25mの氷体を持つが流動速度が3cm/年と遅いため多年性雪渓に移行しつつある氷河,はまぐり雪雪渓は現在流動していない多年性雪渓であることが分かった.日本で氷河と判明した多年性雪渓は合計六つになった.また,飛騨山脈の氷河の特性を現地観測データから検討した.その結果,気候条件的に現在の飛騨山脈では氷河が存在可能であること,平衡線高度が同じ地域内で大きくばらつくこと,カクネ里雪渓と池ノ谷雪渓は1955~2016年の61年間で面積がそれぞれ12, 16%減少したことが分かった.

著者

杉江 あい

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.86, no.2, pp.115-134, 2013-03-01 (Released:2017-12-02)

参考文献数

43

被引用文献数

1 1

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本稿は,バングラデシュ農村部における「物乞い」と施しの慣行の実態を実証的に明らかにし,今日の「物乞い」をめぐる制度展開を批判的に検討した.本稿の対象地域の「物乞い」は,障害や高齢によって労働すること,また,家族の経済状況により扶養されることが困難な者である.障害を持つ男性の「物乞い」は,居住地から比較的遠い市場に行っていた.特に大規模な定期市は,彼らに特別な施しが与えられる場となっている.一方,女性の「物乞い」は社会的な規範により,徒歩で集落を中心にまわる者が多い.彼らは施しを与えられるだけでなく,交通費免除や場所提供など,「物乞い」をするための手助けも受けている.特に障害を持つ「物乞い」は,そうした優遇措置を受けやすい.「物乞い」と施しの慣行は宗教的,社会的な意味を持ち,地域社会の仕組みに埋め込まれている.しかし,体制側は経済的,社会的に周縁な領域として廃止しようとしている.

著者

森川 洋

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.167-187, 2009-05-01 (Released:2011-08-25)

参考文献数

20

被引用文献数

5 3

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本稿では,DIDの分布とその人口増減(1980~2005年)および中心地の圏域(通勤圏)とその変化(1985~2000年)の分析に基づいて,都市成長の規模的差異や中核地域とその他の地域との間の地域的差異の存在を明らかにした.今日国土の過半は過疎地域に指定されており,過疎地域の人口減少は中心地の衰退と深く関係するので,都市システムの整備が過疎対策の重要部分を占めるものと考えられる.定住自立圏構想研究会は人口5~10万人の中心都市の振興を提案しているが,これらの都市(中心地)の多くは過疎地域に圏域を伸ばしていない.過疎地域に1万人以上の圏域を持つより小規模な中心地を振興する方が,より効果を発揮することができるであろう.

著者

佐藤 善輝 藤原 治 小野 映介 海津 正倫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.84, no.3, pp.258-273, 2011-05-01 (Released:2015-09-28)

参考文献数

29

被引用文献数

9 8

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浜名湖沿岸の六間川低地および都田川低地で掘削調査と既存ボーリングデータの収集を行い,沖積層の層相・貝化石・珪藻化石分析・電気伝導度測定の結果や14C年代測定値に基づいて,完新世中期から後期にかけての堆積環境の変遷を明らかにした.その結果,両低地に共通した環境変化が認められた.すなわち,6,000~7,000 calBP以降は低地の発達に伴って海水の影響が減少する傾向が見られるが,3,500~3,800 calBP頃に汽水~海水環境の再形成や内湾での水位上昇が認められた.このことは,一時的に浜名湖内へ海水が流入しやすくなったことを示す.その後,3,400~3,500 calBP頃に淡水池沼へと急速に変化した.この時期には浜名湖の湖心部でも急速な淡水化が知られており,浜名湖全体で淡水化が進んだことが示唆される.この環境変化は,浜名湖の湖口部を塞ぐように砂州が形成されたために引き起こされた可能性が高い.

著者

青木 賢人 林 紀代美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.243-257, 2009-05-01 (Released:2011-08-25)

参考文献数

27

被引用文献数

2 4

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2007年3月25日に発生した能登半島地震の被災住民である石川県輪島市と志賀町の中学生およびその保護者に対して,地震発生時の意識と行動に関するアンケート調査を行った.あわせて,地震発生以前の災害に対する知識,認識や経験,すなわち防災に対するレディネスを調査し,これと被災時の意識・行動との関係を,被災前後の比較が効果的に行える津波に焦点を当てて分析した.その結果,避難訓練や防災情報などから学んだ内容がとっさの行動として表出したり,直接・間接の被災経験が津波からの適切な避難行動に結びついたりするなど,被災以前のレディネスが適切な被災時の意識・行動の励起を強く規定していることが確認された.その一方,災害に対する警戒感が低かった能登では住民のレディネスは十分ではなかったため,住民の多くが適切な想起や行動が行えなかった課題も浮き彫りとなった.これらを踏まえ,今後の地域防災力強化のためには,学校教育,社会教育などのチャンネルを通じた防災教育の充実と,地域環境に応じた防災へのレディネスの構築が必要であることを指摘した.

著者

鈴木 美佳

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.94, no.3, pp.152-169, 2021-05-01 (Released:2023-02-19)

参考文献数

16

被引用文献数

3

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本稿では自転車の共同利用システムであるシェアサイクルについて,利用目的ごとの傾向と,現状における運営上の課題を明らかにすることを目的とする.三つの都市での事例から得た利用データの分析により,通勤・通学目的での利用が多い場合は駅を発着地とする移動が多く,観光目的での利用が多い場合は地域の観光拠点を結ぶ移動が多いことが判明した.一方,主な利用目的にかかわらず,駅周辺ポートの利用数が全体に占める割合は高くなっていた.各事例の運営主体への聞取り調査からは,先行研究で指摘されている通り自転車数やポート配置の調整によって利用率は高まるものの,利用料金が廉価なためシェアサイクル事業独立で採算をとることは難しいという現状が明らかになった.持続可能性を高めるためには,既存交通を結びつける移動手段として位置づけ,行政からの支援制度を整えること,自転車専用道の整備など他の交通施策も同時に行うことがのぞまれる.

著者

久島 桃代

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.92, no.4, pp.224-240, 2019 (Released:2022-09-28)

参考文献数

29

被引用文献数

7

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本稿では,女性に再生産役割を期待しがちな農山村において女性移住者たちが抱えている戸惑いと,地域に関わりたい,村で暮らし続けたいという意思や実践が生み出されていく過程を考察した.本稿が対象とする福島県昭和村では,「からむし」と呼ばれる植物を素材とする織物作りが行われ,「織姫」と呼ばれる女性移住者たちが技術を学んでいる.「織姫には嫁として村に残って欲しい」という村民たちの期待は小さくなく,それが独身の織姫の疎外感に結び付くことがある.また,経済的に不安定であることが,彼女たちの「刹那的な場所感覚」を形成していた.しかし織姫は,栽培農家とからむしを育てることを通じて,そこに埋め込まれた地域の記憶や,栽培農家に対する理解を深めていった.村の文化を次世代に伝えたい,村で暮らし続けたいという織姫の生き方は,性別役割とは別の形で地域に関わるものであり,彼女たちが去った後も村に影響を及ぼしている.